文献一覧: 屋敷和佳 (著者)

7 0 0 0 OA 小学校におけるオープン型教室の変容とその要因構造に関する実証的研究

著者: 山口勝己屋敷和佳
出版者: 東京都市大学
雑誌: 基盤研究(C)
巻号頁・発行日: 2014-04-01

引き戸タイプオープン型教室に対する教員評価から、授業に影響する音が軽減できる点、容易に開閉できる点から、引き戸タイプを評価する教員が非常に多いことが示された。また、雑誌掲載事例の分析及び大都市のオープン型教室設置の経年的分析により、ここ10年程度で完全オープンタイプがほとんどみられなくなり、引き戸タイプが急速に増えていることが明らかになった。標準的な間仕切りとして定着しているといえる。完全オープンタイプの問題点や引き戸タイプの利点と普及状況が設置者に認識されたためであると思われる。ただし、引き戸タイプでもオープンスペースの利用が必ずしも活発であるとは言えず、今後の計画的検討が必要である。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-26420624/

6 0 0 0 OA 教員による小学校オープン型教室の評価 A県公立3校に対するアンケート調査結果の分析

著者: 山口勝巳屋敷和佳
出版者: 日本建築学会
雑誌: 日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日: vol.77, no.682, pp.2705-2713, 2012-12-30 (Released:2013-05-29)
参考文献数: 17
被引用文献数: 1 2

This paper aims to grasp the structure of the teacher evaluation for the open plan classroom environment of the elementary school based on the questionnaire survey for the teachers in three public schools.1) In Different three Schools where are in a classroom form, a sound becomes the big problem.2) For an open plan classroom, a teacher of 60% does an affirmative evaluation in two schools.3) In the expensive school of flexibility of the space is active, but the affirmative evaluation does not reach 20%.4) The teachers of the teacher in charge of the class in particular do a severe evaluation.5) Most teachers hope for classroom space with the movable partitioning that they can easily shut.

2022-11-04 09:12:52
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2 0 0 0 教員による小学校オープン型教室の評価:A県公立3校に対するアンケート調査結果の分析

著者: 山口勝巳屋敷和佳
出版者: 日本建築学会
雑誌: 日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日: vol.77, no.682, pp.2705-2713, 2012
被引用文献数: 2

This paper aims to grasp the structure of the teacher evaluation for the open plan classroom environment of the elementary school based on the questionnaire survey for the teachers in three public schools. 1) In Different three Schools where are in a classroom form, a sound becomes the big problem. 2) For an open plan classroom, a teacher of 60% does an affirmative evaluation in two schools. 3) In the expensive school of flexibility of the space is active, but the affirmative evaluation does not reach 20%. 4) The teachers of the teacher in charge of the class in particular do a severe evaluation. 5) Most teachers hope for classroom space with the movable partitioning that they can easily shut.

2019-03-22 21:16:04
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2 0 0 0 大学「大衆化」の日本的構造と大衆化大学の経営行動に関する総合的研究

著者: 市川昭午田中雅文屋敷和佳塚原修一結城忠荒井克弘
出版者: 国立教育研究所
雑誌: 総合研究(A)
巻号頁・発行日: 1990

高等教育の量的拡大に伴って、現在我が国の高等教育はあらゆる面で「大衆化」への対応に追われている。にもかかわらず、これまでの大学研究はなによりも「学問の府」としての大学が前提とされ、とかく学術研究や人材育成の問題に関心が偏りがちであった。といっても、大衆化がこれだけ進んだ最近では大衆化の問題にも関心が向けられなかった訳ではないが、それとてエリート大学、就中伝統ある国立大学に焦点が置かれていた。これに対して、我々は次のような認識に基づいて、この問題にアプローチしようとした。すなわち、今日の高等教育の問題は学術研究に劣らず国民大衆の教育問題である。大学の大衆化は在学者の8割近くを占める私学が中心的役割を果してきた。そうしたことからも窺えるように、我が国の高等教育大衆化には固有のメカニズムが存在する。むろんそれにはアメリカの後を追うという面があることは否定しないが、同時にアジア諸国と共通する面があるのではないか。そうした見地から、この研究では以下のことを研究課題とした。(1)高等教育拡大の全体像、特に大衆化の担い手となった私学の拡大メカニズムを明らかにする。(2)大衆化が我が国高等教育全体にいかなる影響を及ぼすかを吟味する。(3)大衆化に伴う教育並びに経営上の諸問題とそれに対する個別大学の対応を調査する。(4)諸外国、特にアメリカ及びアジア諸国との比較において大学大衆化の日本的特質を抽出する。個々のテーマの研究成果は本年度刊行された研究報告書『大学「大衆化」の日本的特質と大衆化大学の経営行動』を参照されたい。そこには日本ではじめて大学大衆化が論じられた1960年代とはだいぶ違った様相が確認できる筈である。そしてそれはアメリカともアジアの各国とも違う「日本の大学大衆化」を示している。