著者
藤田 比左子 吉谷 須磨子 樋之津 淳子
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究は,看護職及び看護部門による感染予防対策(スタンダードプレコーションの主要項目)の実践の現状を明らかにし,スタンダードプレコーションの普及に向けたガイドライン作成を検討することを目的とした。全国の医療施設のうちの一般病院を対象とした質問紙調査を実施し,以下の結果を得た。1)方法第1段階調査は,500施設(2006年3月1日〜3月27日),第2段階調査では,2400施設(2006年9月15日〜10月15日)を対象とし,自由回答欄を一部含む選択回答肢から構成される自記式質問紙を用いた郵送調査を実施した。調査項目は,第1段階調査の質問紙は,感染予防対策に関する実践内容,施設の属性とし,第2段階調査の質問紙は,第1段階調査にて使用したものに準じ,一部を改訂したものを使用した。最終解析対象は,第1段階調査では281施設,第2段階調査では,998施設であった。2)結果感染対策委員会を構成する看護師数は,病院規模に関わらず,関東から近畿地方にかけて少なく,九州・沖縄地方が有意に多かった。感染予防対策マニュアルへの記載項目では,白衣・カーディガンの着用に関する記載がなく(約90%),手袋の使用方法に関して記載があるとした施設は,70%に満たなかった。特に,全患者に手袋の使用を規定している項目は,排便と蓄尿バッグの取り扱い時(排泄)が約90%,創処置・採血時は約70%程度であった。重要視されている感染対策項目は,手洗いが最も多かった(791施設,79.3%)が,その教育は入職時の新人教育にとどまっていた(839施設,83.9%)。3)考察感染予防対策に必要な体制の整備・感染対策マニュアルの具体的な内容の充実と機能性の向上・感染予防に関する継続的な教育推進活動が重要な中核として示唆され,今後はこれらの内容を明確に示すガイドラインの構築が必要である。
著者
藤田 比左子
出版者
奈良県立医科大学
雑誌
奈良県立医科大学医学部看護学科紀要 (ISSN:13493884)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.15-24, 2010-03-31

患者の個人情報の安全性に関する認識と電子カルテの活用性に関する認識について明らかにすることを目的とし,全国の医師1,000人を対象として,実態調査を実施した.調査結果より,患者の個人情報の安全性に関する認識においては,臨床経験年数と電子カルテの稼動状況が関連していた.電子カルテの活用性においては,「明確な診療プロセスへの活用」「コミュニケーション・ツールとしての活用」及び「医療の発展への貢献」についての認識が高く,また,3つの全ての要因において,年齢の高い医師の認識が高いことが明らかとなった.一方で,電子カルテが未稼働であるとする医師では,「医療の発展への貢献」に対する認識において,年齢によるばらつきが認められた.以上より,基本的な情報の安全性への基礎的教育及び電子カルテの操作と運用に関する臨床における早期からのトレーニングの重要性,日常の診療活動に活用できる電子カルテの機能の明確化が急務であることが示唆された.