著者
小池 健一 上條 岳彦 菊地 俊実 北原 文徳 藪原 明彦
出版者
信州大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1994

チェルノブイリ原発事故後、ベラル-シ共和国の小児に甲状腺癌が高率に発生していることが報告されたが、細胞障害性T細胞、NK細胞活性などの腫瘍免疫能や造血能を調査した報告はない。そこで、われわれは^<137>Cs高汚染地域であるベラル-シ共和国ゴメリ州チェチェルスク地区の小児と非汚染地域であるボブルイスク市の小児について、それぞれの保健局、病院と連携して血液免疫学的検査、造血能および体内被曝量の測定を行い、これらの異常と放射線被曝との関連などを検討した。^<137>Cs高汚染地域に住む小児は白血球数、Hb値、血小板数、血液像には異常はなく、生化学所見も正常範囲内にあった。CD2、CD3、CD4、CD16陽性細胞の百分率は日本の同年齢の小児と同等あるいは高値を示した。一方、CD8、CD56陽性細胞の百分率およびCD4/CD8比は同等であった。また、免疫グロブリン、補体やPHA、ConAによるリンパ球幼若化反応も正常であった。K562細胞を標的細胞としてNK細胞活性を比較すると非汚染地域に住む小児は日本の小児とほぼ同等であったのに対して、高汚染地域に住む小児の約30%に機能異常(亢進あるいは低値)が認められた。しかし、^<137>Cs体内被曝量とNK細胞活性あるいはNK細胞数との間には相関は認められなかった。以上から、放射能汚染地域に住む小児には腫瘍免疫能特にNK細胞活性の異常がみられることが判明した。現在、放射能汚染地域に住む小児は行政上できるだけ食物により汚染されないように配慮されていることからNK細胞活性の異常が放射能被曝によるものなのかを明らかにするには成人を対象とする検討が必要である。
著者
藪原 明彦 下島 圭子 保倉 めぐみ 石田 武彦 川合 博
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.494-501, 2004-05-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
15
被引用文献数
1

1969年にイネ花粉嘱息について報告されたが,現在はイネ花粉のアレルギー発症への関与は少ないと理解されている.8月上旬に喘息または鼻結膜炎症状を認めた小児のアレルゲン感作状況と居住地を検討し,原因抗原として推測されたイネ花粉に対する特異IgEを測定した.対象は気管支喘息あるいはアレルギー性鼻炎/結膜炎の小児88例(男57例,女31例,8.5±2.9歳)で, 8月上旬に症状を認める群(21例)と認めない群(67例)とに分けて比較検討した.症状を認める群ではカモガヤ花粉に対する感作陽性率が高く(81%,P=0.008),水田地帯に居住する症例が多かった(86%,P<0.001).8月上旬はイネ花粉の飛散時期に一致するため,同時期に症状を認めた8例においてイネ花粉特異IgEを測定したところ,全例が陽性であった.また,イネ花粉とカモガヤ花粉を用いたRAST抑制試験からは両者に一部共通抗原性があるものの,イネ花粉に特異な抗原部位が存在することが示唆された.以上から,水田地帯で8月上旬のイネ花粉飛散時期にみられるアレルギー症状の発現に,イネ花粉が原因抗原として関与していると考えられた.