著者
小池 健一 上松 一永 上條 岳彦 蓑手 悟一
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002 (Released:2002-04-01)

小児がんの発症率、原発部位、病理組織像、転移などの臨床所見に関する調査を行い、チェルノブイリ原発事故後に発症した小児がんの生物学的特性を明らかにするため、本研究を行った。1989年から2004年までに238名の小児の骨腫瘍患者が発生した。男児113名、女児125名(男女比1:1.1)であった。年代別発生数をみると、甲状腺がんのような明らかな増加傾向はみられなかった。ベラルーシ共和国の中で、ゴメリ州、モギリョフ州、ブレスト州を汚染州、ミンスク州、グロズヌイ州、ビテフスク州を非汚染州とし、骨腫瘍の臨床所見を比較した。汚染州における男女比は1:1.1で、非汚染州は1:1.57であり、有意差はみられなかった。次に発症年齢を比較した。9歳以下の小児の比率は汚染州では、102例中34例(33.3%)であったのに対して、非汚染州では、136例中29例(21.3%)であり、汚染州において有意に年少児の割合が高かった(p=0.0377)。骨腫瘍の種類は、両群とも骨肉腫とユーイング肉腫が80%以上を占めた。TNM分類で腫瘍の進展度を比較した。両群ともほとんどの例は隣接臓器に浸潤していた。遠隔転移のみられた例は、汚染州では22.5%で、非汚染州では26.5%と同等であった。11例の骨腫瘍内の^<90>Srを液体シンチレーションカウンターを用いて測定したところ、陰性コントロールに比べ、5例が高値を示した。以前の調査で、ゴメリ州立病院に入院した小児の急性リンパ性白血病患児の臨床的特徴として、ビテフスク州立病院に入院した対照患者に比べ、2歳以下の幼若児の比率が高いこと、LDHが500IU/L以上を示す患者の頻度が高いことが明らかとなった。小児期、特に2歳くらいまでの白血病発症は胎児期に始まることが報告されていること、ゴメリ州での放射能被曝は胎児期から始まる低線量の長期間にわたる体内被曝様式をとっていることから、幼若発症例が多い要因として、出生前からの母体内被曝が重要な因子となっている可能性が考えられた。今回の骨腫瘍の調査結果でも白血病と同様な傾向を示したことは注目に値する。現在、がん抑制遺伝子などの遺伝子解析を行っている。
著者
護山 真也 小野 基 稲見 正浩 師 茂樹
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01 (Released:2015-04-16)

インド仏教論理学研究と東アジア仏教論理学(因明学)の最新の成果を統合しながら,仏教論理学研究の新しい方法論の構築を目指す本研究では,昨年度に続き,合同研究会を中心として,以下の実績を達成した。1. 8月29-30日に信州大学で開催された第3回因明科研研究会には,中国・台湾における因明学研究の第一人者である林鎮圀(Lin Chen-kuo,国立政治大学),湯銘鈞(Tang Mingjun,復旦大学)の両名を招待し,『如実論』英訳研究,『正理門論』漢文校訂研究の最新の成果が示された。また,室屋安孝氏から『正理門論』の日本古写経に関する研究報告を受けた。また,小野・師(分担研究者)が中心となり,『集量論注』他からの『正理門論』「過類」段の梵語原典の復元作業と翻訳研究,沙門宗の注釈に基づく解読研究を実施し,「無異相似」までの検討を終えた。2. 3月23日に稲見(分担研究者)の運営により,東京学芸大学で開催された第4回因明科研研究会では,ウィーン大学にて室屋安孝・渡辺俊和両氏と研究打ち合わせを行った小野が中心となり,『正理門論』「過類」段の科段についての新解釈が提示された。また,師から沙門宗の注釈文献から回収される定賓の科段についての報告がなされ,合わせて,「可得相似」まで解読研究が進められた。この研究会には,程氏をはじめ複数の中国人研究者の参加があり,研究会の活性化が進んだ。3. 上記とは別に,各研究者は個別に因明学関連の研究を進め,その成果を日本印度学仏教学会(9月3-4日,東京大学)・国際シンポジウム(12月10-11日,復旦大学)などで発表した。4. 護山は,『因明入正理論疏』における四相違の箇所に関する解読研究の成果を論文として公刊した。また,稲見は,仏教論理学における論証式の形式の歴史的変遷について,インド・中国・日本の文献を解読しながら,再検討した。
著者
今村 一子
出版者
信州大学
雑誌
信州大学留学生センター紀要 (ISSN:13467433)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.45-59, 2002-03

「は」と「が」の使い分けは言語学的にも日本語教育においても難しい分野である。現在この両者の使い分けの原理としていくつかが挙げられているがそれらは取り立て助詞としての「は」の用法から必然的に生み出されたものである。この用法からの「は」の性格に格助詞である「が」がほぼ対立的な特徴を持って対峙しこれらの原理を構成している。この時「が」は単なる格助詞としての役割を越えた特殊なニュアンスや用法を持つようになる。主題文が文型として確立している日本語では、その教育現場において「は」の主題を提示する用法を分かりやすい文型の登場に合わせて積極的に教えてゆく必要があると同時に「が」の文は基本的に情報の原理を使うことでより広く使い分けの問題に対応できるのではないか。
著者
菊池 聡 金田 茂裕 守 一雄
出版者
信州大学
雑誌
人文科学論集. 人間情報学科編 (ISSN:13422782)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.105-115, 2007-03-15

Ninety-five undergraduates belonging to four different hobby groups took two different types of attitudinal assessment measures towards "Otaku" concept ; an implicit measure recently developed by Mori (2006) and two explicit measures developed by Kikuchi (2000). The results showed that these three measures were inter correlated and the implicit measure failed to discriminate the four groups, but most Otaku-cultured group showed a slight positive attitude towards Otaku-concepts. Being Otaku was once strongly associated with negative image among the Japanese students. However, the present results showed the Otaku image has become neutral in both implicit and explicit measures.
著者
橋本 功 八木橋 宏勇
出版者
信州大学
雑誌
人文科学論集. 文化コミュニケーション学科編 (ISSN:13422790)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.27-44, 2006-03-15
被引用文献数
1
著者
結城 匡啓
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

本研究では,スピードスケート競技の陸上トレーニングにおける動作と氷上での滑走パフォーマンスを分析し,これまでに究明されている滑走動作の力学的メカニズムや優れた選手に内在する技術的要因とを総合的に関連づけて検討した.その結果,スピードスケートの陸上トレーニング手段の運動負荷は,氷上滑走時のそれに比して低い可能性があることや,氷上パフォーマンスの高い選手は,陸上トレーニングにおける運動負荷よりも氷上滑走動作における負荷が大きい傾向にあることがわかった.
著者
林 寛平 是永 かな子 伏木 久始
出版者
信州大学
雑誌
教育実践研究 : 信州大学教育学部附属教育実践総合センター紀要 (ISSN:13458868)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.21-31, 2005-09-30

The authors showed evidence of the usefulness of "Loggbok" for developing "self study planning ability" in Swedish compulsory schools. But, its educational effects have not been examined. Therefore, this study focused on the effects and the problems of the practical use of "Loggbok". The practical use of "Loggbok" was investigated by a questionnaire, class observation and interview. The questionnaire was distributed to three schools, asking the following questions: (1), do pupils have self-monitoring ability? (2), has the "ability to be responsible" been improved? and (3), does "Loggbok" help the incentive for learning? Class observation and interview in Eklanda-skolan focused on the following: (1), the teachers' approaches to prevent "drop out" and to foster a sense of responsibility in pupils, and (2), equality in teacher-pupil relationship.
著者
吉田 稔
出版者
信州大学
雑誌
信州大学高等教育システムセンター紀要 (ISSN:18805337)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.31-42, 2005-03

教養教育で目指すべきものは何か。本稿はその教養教育の目的を筆者が行った2つの主題別科目「現代社会と学校教育」,「数学と文化」の実践と,堀尾輝久氏の教養論に依拠して,理論的・実践的観点から対比的・総合的に考察し,教養教育の課題と実践の方途を案出していこうとしたものである。その結果,「人を人として育てるという人間形成の観点の定立」,「文化の基本的構造を自己に同化させつつ,得られる文化を考察できる能力の確立」,「学問観・教育観の問い直し」,「学部・年次の異なる多様な資質を有した学生の参加した学習集団の形成」という観点が,教養の本質に根ざし,それに基づく教養教育の実現を促す要因になるのではないかと予想された。そして,その予想を現実のものにしていくためには,教養教育を担う教師は,全人間性を傾けて指導にあたる必要があり,自己のそれまでの様々な経験をふまえて,対話性のある授業展開が不可欠であることが明らかになった。
著者
酒井 義
出版者
信州大学
雑誌
教育実践研究 : 信州大学教育学部附属教育実践総合センター紀要 (ISSN:13458868)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.59-66, 2002-07-31

In this paper, a school reform project "Ashita mo hayakuikitai gakkou tukuri" was introduced and discussed. In order to prevent various recent school problems, bullying such as school refusal, violence, and anti-social behaviors, the reform project was plan. At a junior high school, the project was implemented for 3 years. Cooperation with people at the area and improvement of self-esteem of students and teachers were two important goals of the project. The school system has been changed and the teacher and students in the school have become more positive in their attitude toward school. The people at the area were more engaged to the school.
著者
三野 たまき 南澤 信之
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004 (Released:2004-04-01)

近年,被服製品に求められるコンセプトは見かけの美しさや製品の耐久性,扱いやすさなどに留まらず,その着心地までに波及し,ヒトの機能をも介助するための被服製品が望まれてきている.例えば,スポーツ選手が良い成績を残すために開発されたスポーツウエアや,人体の機能低下を介助するための製品の開発が望まれている.さて,これらの製品開発のためには,実験室レベルに留まらず,フィールドで実際に起こる被服内環境の実態を把握しなければならない.そこで,特定小型無線局を用いた被服内環境計測システムの開発を試みた.また,人体の呼吸代謝,血流速度,皮膚温,被服圧,下腿および足部の容積などの諸機能を指標とした,被服内環境の改善のために着目すべき因子とその影響についても明らかにした.被服内環境を知るためには,被服外環境や人体それ自身の因子を含めて初めて明らかになると考えた所以である.そこで,実験に用いた浴衣,ウエストベルト以外の実験衣は常に一定に保ち,ヒトが外部環境の変化に伴ってどのように変化するかを調べた.ヒトは地球上の生物であるがその地球環境の変化に伴って,呼吸代謝,皮膚温,血流速度,ウエストベルト圧,下腿および足部の容積は環境温度によって有意に変化することがわかった.つまり,積極的に環境温度を変えずとも,季節の推移に伴って変化しているのである.さらに,血流速度は日内変動し,ウエストベルト圧と下腿および足部の容積は有意に月経周期の位相によっても変動することがわかった.つまり,環境温や月経周期,日内変動を考慮に入れれば,より快適な被服環境を実現できるのである.このように,被服環境の実態を正確に捉えるために見過ごしてはならない因子の洗い出しとその影響について明らかにすることができた.今後,開発した特定小型無線局を用いた被服内環境計測システムを用いて,更に実生活に即したデータを蓄積し,人体の機能を介助する製品の開発に必要な基本設計指針を導き出す所存である.