著者

足立 純一郎

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.181-198, 2007-06

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商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty論文本稿は,iPod とWalkman の戦いをめぐり,カーネマン等によって展開された行動経済学による分析を行うことを目的としている。 従来,この戦いをめぐっては主に,競争戦略的な観点からの分析や,楽曲の著作権という観点での分析がなされていた。しかし競争戦略的研究をマイケル・ポーターの5 つの競争要因によって再構成し,著作権的研究をデムゼッツの所有権理論によって再構成したところ,前者では,戦略の妥当性をはかる事前の判断基準が欠如しており,後者では,理論的帰結に至るまでの経過時間に対する措置が欠けているなど,いずれも現時点での帰結を十分に説明できておらず,経営者の戦略立案に対する示唆にも乏しいことがわかった。 一方,現時点での帰結を説明するために,行動経済学の心理会計の枠組みを使って時系列・複数段階でのSony とApple の戦略を検討すると,ユーザーの選好が明確になり,なぜユーザーがiPod を選択したかを理解することができると同時に,今後の政策的含意も得られることがわかった。従来,ファイナンス分野における応用が先行していた行動経済学であるが,これらの分析によって,経営戦略の分析にも有効であることが示されるであろう。

著者

宮崎 康典 穂坂 綱一 足立 純一 下條 竜夫 星野 正光 村松 悟

出版者

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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原子力機構では、地層処分する放射性廃棄物の発熱及び有害度の支配因子であるマイナーアクチノイドを分離回収するHONTA抽出剤を開発し、フローシート構築に向けた性能評価試験を行っている。一方で、耐放射線性が課題となっており、安全面の観点から、放射線分解機構の解明が不可欠となっている。本研究では、放射線分解の初期反応で生成するラジカルカチオンから分解物に至るまでの中間反応に注目し、放射光と難揮発性試料測定用光電子―光イオンコインシデンスを組み合わせた実験的な反応経路と、量子化学計算で予想される反応経路との比較評価を行い、抽出剤の放射線分解機構を明らかにする。