著者
野口 佑太 伊藤 卓也 横田 美空
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.38, no.6, pp.736-740, 2019-12-15 (Released:2019-12-15)
参考文献数
14

対象者の住環境把握に向けて,Virtual Reality(以下,VR)を活用した.その結果,病院スタッフが自宅へ訪問することなく,対象者の自宅の環境や設置された手すりなどを確認することができた.VR動画は従来の写真での確認とは違い,実際の場に行かなくても擬似体験が可能な点が利点である.また,VR動画の確認にタブレット端末を使用した場合,映像酔いも認められず,安全に映像を確認することが可能であった.しかし,VR動画のみでは映像内の段差や物品の高さなどが正確にはわからないことが,課題として挙げられた.VRは,自宅退院に限らず,施設へ入所する場合や外出先の状況の把握など,作業療法の展開に活用できる可能性が示された.
著者
野口 佑太 伊藤 卓也
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.69-71, 2019-01-10

はじめに 現在の診療報酬において,退院支援の1つとして退院前訪問指導がある.2018年の診療報酬では退院前訪問指導料は,入院期間が1月を超えると見込まれる患者の円滑な退院のため,患家を訪問し,当該患者またはその家族などに対して,退院後の在宅での療養上の指導を行った場合に,当該入院中1回(入院後早期に退院前訪問指導の必要があると認められる場合は,2回)に限り算定する1)と明記されており,580点の診療報酬が算定可能である.また,最近ではケアマネジャーなどの介護保険サービスにかかわる職員も同行し,意見交換を行う機会も増加している. 退院前訪問指導の際,住環境の状況を記録するための用紙として家屋環境チェックリスト2)や住環境整備のための記録用紙3)などが存在し,活用されている.そのほかに住環境を記録することを目的にデジタルカメラを使用して写真撮影を行うことがあるが,訪問する職員の意向により撮影箇所が限られることや,経験が浅いと撮影に多くの時間を要することが課題として挙げられる.今回,Virtual Reality(VR)の活用として,退院前訪問指導の際に全天球カメラを使用した動画撮影を行い,主体会病院(以下,当院)の職員と動画の共有を行ったため,取り組みと共有結果について報告する.
著者
野口 佑太 草川 裕也 島崎 博也 美和 千尋
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.236-241, 2023-04-15 (Released:2023-04-15)
参考文献数
12

近年,作業療法士および理学療法士を養成する大学等において早期体験実習に関する取り組みが行われている.しかし,新型コロナウイルス感染症が国内で確認されて以降,早期体験実習が実施できない状況となった.そのため,早期体験実習の代替手段としてバーチャルリアリティを活用することの利点と課題を明らかにすることを目的に,バーチャルリアリティを活用した施設見学の教材を用いて授業を行ったあとアンケート調査を実施した.その結果,施設の雰囲気を感じることができ,学生の満足度が高く,時間的拘束の影響を受けづらい有効な方法である可能性が示された.一方で,一部の学生において目の疲れや酔いが認められたことは今後の課題である.
著者
野口 佑太 小林 誠 中尾 由佳里 水谷 祐哉
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.497-500, 2021-05-10

要旨 買い物に行くことのできない地域在住高齢者に対して,バーチャルリアリティ(virtual reality;VR)を活用して買い物の楽しみを支援した.その結果,対象者がお店に行くことなく,VRで店内の様子を視聴することができ,買いたいものを買うことができた.VR画像は,視聴者の頸部の動きに連動して画面が変化するため,自分自身が店舗内に居る感覚を得ることができた.しかし,VR画像の視聴中に商品に近づくことができないことが課題として挙げられた.VRを活用した買い物支援は,買い物弱者にとって,実際の店舗に行けない,または行かなくても商品を選ぶ楽しみを体験することができる可能性が示された.
著者
淺生 千晶 野口 佑太 大石 野乃花 古川 忠弥 打田 正樹
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.41, no.5, pp.618-624, 2022-10-15 (Released:2022-10-15)
参考文献数
10

脳卒中後に重度上肢麻痺を呈した一事例に対し,通常作業療法に加え,新しく開発した小型移動ロボットとパーソナルコンピュータ等で構築した上肢リハビリテーション支援システムで自主練習を行い,本システムの有効性を検討した.介入は1日計40分を14日間,全2期間実施した.その結果,自主練習として合計27日間使用することができ,機器の準備も対象者一人で行うことが可能だった.しかし,本システムの有効性は明らかにできなかった.今後は,研究デザインを再考したうえで事例を集積して本システムの効果を検証し,上肢機能に合わせたアプリ設定なども検討していく必要がある.
著者
野口 佑太 伊藤 真里奈 伊藤 卓也 川村 直人
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.141-147, 2021 (Released:2021-03-28)
参考文献数
23

軽度認知障害を呈する血液透析(HD)患者8名に対し,N‒backトレーニングを1回20分,週3回,HD中に5か月間実施した.Mini‒Mental State Examination(MMSE),日本語版Montreal Cognitive Assessment(MoCA‒J),ベントン視覚記銘検査(BVRT),視覚性抹消課題(VCT),Symbol Digit Modality Test(SDMT),Paced Auditory Serial Addition Task(PASAT)を介入前と介入5か月後,介入終了から6か月後(フォローアップ)の計3回評価した.PASATにおいて介入前から介入後,介入前からフォローアップで有意な改善を認め,BVRTでは介入前からフォローアップで有意な改善を認めた.透析中のN‒backトレーニングは,MCIを呈するHD患者のワーキングメモリの改善に有用であることが示唆された.