著者

野口 美幸 飯島 啓太 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.163-173, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究では、特定不能の広汎性発達障害と診断され、攻撃的行動を示す児童を対象として機能的アセスメントに基づく介入を行い、その効果を検討した。対象児は介入開始時7歳9か月の男児であった。機能的アセスメントの結果より、1)友人の注目を得るために攻撃的行動を行う、2)欲しいものや状況を得るために攻撃的行動を行うという仮説を立てた。そこで、攻撃的行動の代替行動によって注目を得られるように代替行動分化強化を実施した。また、攻撃的行動による強化の獲得機会を低減するためにタイムアウトを行った。その結果、べ一スライン期には、攻撃的行動が15観察単位以上観察されていたが、代替行動分化強化を行った週は13観察単位観察され、その後タイムアウトを導入した後、徐々に観察単位数が低減した。本研究の結果から、攻撃的行動を示す特定不能の広汎性発達障害児に対して機能的アセスメントに基づく介入が有効であることが示唆された。

著者

遠藤 佑一 大久保 賢一 五味 洋一 野口 美幸 高橋 尚美 竹井 清香 高橋 恵美 野呂 文行

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.17-30, 2008-03-30

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研究の目的 本研究では、小学校の清掃場面において相互依存型集団随伴性マネージメントによる介入を行い、学級全体の清掃行動に及ぼす影響について検討することを目的とした。研究計画 ABABデザイン、ABデザイン、そして多層ベースラインデザインを組み合わせて用いた。場面 公立小学校の通常の学級において本研究を実施した。参加者 小学5年生の2つの学級の児童が本研究に参加した。2つの学級の児童数はそれぞれ23名、24名であった。介入 それぞれの清掃場所において、担当している児童を2つのグループに分け、残されていたゴミの数や大きさについて相互に評価を行った。評価得点の高いグループから好きな場所を次の清掃場所として選択することができ、順位に応じてシールが与えられた。さらに、学級全体の獲得得点が基準を超えた場合は、学級全体に対してバックアップ強化子が与えられた。行動の指標 清掃行動に従事していた人数の率、清掃場所の「きれい度」、そしてグループのメンバーが集合するまでの所要時間を測定した。結果 介入条件において清掃行動の従事率が増加し、「きれい度」が高まり、集合するまでの時間が短縮された。また、児童と教師の両方からプログラムに対する肯定的な評価が得られた。結論 通常学級における行動マネージメントに、相互依存型集団随伴性の適用が有効であった。また、手続きの社会的妥当性も示された。

著者

遠藤 佑一 大久保 賢一 五味 洋一 野口 美幸 高橋 尚美 竹井 清香 高橋 恵美 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.17-30, 2008-03-30 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

10

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研究の目的 本研究では、小学校の清掃場面において相互依存型集団随伴性マネージメントによる介入を行い、学級全体の清掃行動に及ぼす影響について検討することを目的とした。研究計画 ABABデザイン、ABデザイン、そして多層ベースラインデザインを組み合わせて用いた。場面 公立小学校の通常の学級において本研究を実施した。参加者 小学5年生の2つの学級の児童が本研究に参加した。2つの学級の児童数はそれぞれ23名、24名であった。介入 それぞれの清掃場所において、担当している児童を2つのグループに分け、残されていたゴミの数や大きさについて相互に評価を行った。評価得点の高いグループから好きな場所を次の清掃場所として選択することができ、順位に応じてシールが与えられた。さらに、学級全体の獲得得点が基準を超えた場合は、学級全体に対してバックアップ強化子が与えられた。行動の指標 清掃行動に従事していた人数の率、清掃場所の「きれい度」、そしてグループのメンバーが集合するまでの所要時間を測定した。結果 介入条件において清掃行動の従事率が増加し、「きれい度」が高まり、集合するまでの時間が短縮された。また、児童と教師の両方からプログラムに対する肯定的な評価が得られた。結論 通常学級における行動マネージメントに、相互依存型集団随伴性の適用が有効であった。また、手続きの社会的妥当性も示された。

著者

野口 美幸 佐藤 容子 野呂 文行

出版者

筑波大学心身障害学系

雑誌

心身障害学研究 (ISSN:02851318)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.237-247, 2005-03

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本研究は、第1に不注意や多動を示す児童が示す攻撃的行動の実態を明らかにすること、第2に不注意や多動を示す児童の攻撃的行動の高低によって、抑うつや孤独感の状態が異なるかどうかを明らかにすることを目的としていた。研究1では、不注意・多動群の児童(N=85)と統制群の児童(N=86)の攻撃的行動を比較した。その結果、不注意・多動群は統制群よりも攻撃的行動尺度の得点が有意に高いこと示された。研究2では、まず、不注意・多動群と統制群の抑うつと孤独感について比較したところ、不注意・多動群は有意に孤独感の得点が高かった。次に、不注意・多動群と統制群をそれぞれ攻撃的行動高群、低群に分け、4つの群の間の抑うつおよび孤独感について比較した。その結果、抑うつについても孤独感についても群間に有意差は見られなかった。今後は攻撃的行動を細かく分類し、怒りや敵意を考慮に入れて検討してゆくことが重要であると考察された。