著者

野口 良造 関根 千里

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.86-94, 2010 (Released:2010-12-27)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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飲食店・食品加工場,清掃業者,地方自治体を対象にアンケートを行い,グリストラップの清掃頻度と費用,排水中の動植物性油脂を利用したCO 2排出量の削減をともなうエネルギー利用の可能性,公共下水道の建設・維持管理について検討を行った.飲食店・食品加工場は,動植物性油脂を含む排水に対する問題意識が低いが,グリストラップ清掃業者や地方自治体は,このような排水に対して高い問題意識があった.排水管の閉塞による追加的な維持管理費用や,環境汚染による社会的費用を,動植物性油脂を排出していた飲食店・食品加工場が負担することになれば,油脂回収装置の導入が進む可能性があることが示された.また,油脂回収装置によって回収できた油脂によって,CO 2排出量の削減をともなうエネルギー利用が可能であれば,油脂回収装置の導入経費の削減に寄与できることが示された.さらに,公共下水道を管理する地方自治体の立場からみれば,排水中の動植物性油脂が引き起こす公共下水道の閉塞を改善するためには,現在の下水道を改善するよりも,排出側のモラルを向上させるととともに,排出規制を厳しくしたほうが効果的であることが明らかとなった.

著者

郷原 巧 Ankit JAIN 松本 悟志 荒巻 徹 伊藤 順子 渡邉 信 野口 良造 中嶋 光敏 市川 創作

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

バイオマス科学会議発表論文集 第14回バイオマス科学会議 (ISSN:24238333)

巻号頁・発行日

pp.91-92, 2019-01-09 (Released:2019-01-09)

参考文献数

3

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Microalgal biocrude was produced by hydrothermal liquefaction (HTL) of native microalgae slurry using a bench-scale continuous flow tubular reactor. The native algae was harvested in an open raceway pond in Minamisoma city, Fukushima prefecture. The slurry of native algae was continuously injected to a tubular reactor by high-pressure pumps, and the temperature was increased gradually through preheating tubes. The slurry eventually reached the reaction tube, which was held at 350 °C and 19.5 MPa, where it was kept for 6 min. The yield of biocrude recovered in a tank No. 1 was 43.0 wt%. The higher heating value (HHV) of biocrude was 29.1 MJ/kg-dry (34.5 MJ/kg-daf) calculated by the chemical elements using Dulong's formula.

著者

野口 良造 小山 瑞樹

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.142-151, 2009 (Released:2009-10-01)

参考文献数

29

被引用文献数

1 1

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地域社会を対象にした,バイオマスエネルギーによる自動車用エネルギー代替の可能性を明らかにするために,複数のバイオマスやエネルギーを取り扱い,システムダイナミックスのプログラムへ応用可能な,エネルギーフローモデルを提案した.つぎに,栃木県を対象として,耕作放棄地を利用したバイオマス生産とEV(電気自動車)の普及を前提に,6つのシナリオを設定し,システムダイナミックスを用いたシミュレーションを行った.その結果,EVの普及率:5% / 年,EVとGV (ガソリン自動車)の燃費性能の向上:2.9% / 年,耕作放棄地の拡大:4.2% / 年,飼料米ふくひびきの生産によって,27年後に自動車用エネルギーを自給できる可能性を明らかにした.また,EVの燃費性能の向上,および新車販売台数のなかでEVの占める割合の増加が,栃木県での自動車用エネルギー自給の可能性に大きく影響を与えることが明らかとなった.