著者

朱 成敏 小出 誠二 武田 英明 法隆 大輔 竹崎 あかね 吉田 智一

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.143-156, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

参考文献数

19

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本研究では農業ICTシステムのデータ連携における標準語彙として農作業基本オントロジーを提案する.農作業基本オントロジーは,様々な農作業に対して記述論理に基づく定義と構造化を⾏うことで,農作業名称が持つ意味の多様性を明確に記述している.また,同義語や関連情報も収録されており,データ間の連携や統合における基準情報として活⽤することができる.これにより,異なる農業ICTシステムからのデータを連携させて分析することが可能となる.さらに,農作業同⼠の意味関係を論理的に定義することにより,農業データの意味把握と分析も容易となる.農作業基本オントロジーはLinked Open Data(LOD)形式でも公開されており,相互運⽤性と機械可読性が確保されている.農作業基本オントロジーは農作物に関する情報や国内外の農業に関連する情報体系とも連携されており,⾼度な知識処理が可能な農業分野における知識基盤としての利活⽤が期待される.最後に農作業基本オントロジーの応⽤事例として統計調査の⾃動化とオントロジーによる農作業の推論を紹介し,その有⽤性と可能性について検討する.

著者

伊藤 淳士 郭 威 田口 和憲 平藤 雅之

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.28-38, 2018 (Released:2018-06-29)

参考文献数

8

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近年,作物試験圃場などでフィールドフェノタイピングにドローンを活用する事例が増加している.そのような目的を持った空撮においては,低空で複数の画像を撮影しオルソモザイク処理をしたのち,位置情報を付加してGeoTIFFで保存するといった処理が行われる.GeoTIFFは,画像サイズが大きくなる傾向にあり,一般的な画像ビューアでは閲覧が円滑に行えない場合も多い.さらに,ウェブ上でそれらの画像を配信し閲覧させることは非常に困難である.そこで,筆者らはIIIFの技術を活用し,ウェブ上で高解像度画像を円滑に配信する手法を開発した.本手法は,GeoTIFFをあらかじめ地図タイルに変換しておくことで,画像をIIIFの仕様に従い円滑に配信できる.本手法は,配信された画像が既存のIIIF対応の画像ビューアでも閲覧できるという点で汎用性が高い.また,IIIF対応の既存のライブラリを活用し独自のビューアの実装も行い,柔軟性の高い運用が可能であることを示した.

著者

永井 孝志

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.120-130, 2023-01-01 (Released:2023-01-01)

参考文献数

14

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年次的な収量変動に関するリスクマネジメントの手法の一つとして,複数作物の栽培や気候条件の異なる土地での栽培によるリスクの分散がある.しかしながら,作物や地域の網羅的な収量変動リスクの解析事例は報告がない.本研究では,農林水産省による作物統計の長期的な収量データを解析し,47都道府県における160作物の収量変動リスクをそれぞれ定量化した.各年の平年収量と実際の収量の差(平年を100とした場合の作況指数として示す)は,ある確率分布の下でランダムに発生すると仮定し,その分布の平均値と変動の大きさ(標準偏差)をリスク指標とした.また,作況指数の変動パターンとして,気温などの気象要因との関係や,都道府県別の水平分布,水稲の年次変動パターンとの類似性,ハイリスク・ハイリターン度合いなどの観点から整理した.さらに,収量の年次変動パターンに差がある作物や地域を複数組み合わせて栽培することによるリスク分散効果のシミュレーションを行った.その結果,2作物もしくは2地域での作況指数の相関係数が低い場合にリスク分散効果が得られる事例を示すことができた.

著者

前原 俊介 朴 壽永

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.109-120, 2021-07-01 (Released:2021-07-01)

参考文献数

24

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本研究では,農産物や食品販売とSNS等を関連させた研究が情報化社会進展下にも関わらず少ない現状を踏まえ,SNSの重要性に着目し,事例として2019年に発生したタピオカドリンクブームの発生要因を明らかにした.具体的には,どのような消費者がブーム発生に最も貢献したか,また,その購買行動とSNS特にInstagramの影響を分析した.アンケート調査を行い,539人分のデータを収集,Brunner-Munzel検定とカイ二乗検定を適用,分析した.ツールとしてBuMocを用いた.サンプルサイズが大きいことなどからP値のみに依拠した有意差検定ではなく効果量(effect size)と併せて有意差を確認した.分析の結果,流行に敏感な女子学生が今回のブーム発生の主役であったこと.SNS特にInstagramにより情報の拡散が行われ,購買意欲向上に繋がったこと.情報の取り入れ等でInstagramは活用されるが,繰り返しタピオカドリンクを購入する要因は味や食感などのタピオカドリンク商品自体がポジティブに評価されたからであることが明らかになった.なお,今回のブームは,今後も流行に敏感な女子学生を中心とし,一定のレベルで消費対象として残存する定着性流行になる可能性が高いと推察された.

著者

野口 良造 関根 千里

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.86-94, 2010 (Released:2010-12-27)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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飲食店・食品加工場,清掃業者,地方自治体を対象にアンケートを行い,グリストラップの清掃頻度と費用,排水中の動植物性油脂を利用したCO 2排出量の削減をともなうエネルギー利用の可能性,公共下水道の建設・維持管理について検討を行った.飲食店・食品加工場は,動植物性油脂を含む排水に対する問題意識が低いが,グリストラップ清掃業者や地方自治体は,このような排水に対して高い問題意識があった.排水管の閉塞による追加的な維持管理費用や,環境汚染による社会的費用を,動植物性油脂を排出していた飲食店・食品加工場が負担することになれば,油脂回収装置の導入が進む可能性があることが示された.また,油脂回収装置によって回収できた油脂によって,CO 2排出量の削減をともなうエネルギー利用が可能であれば,油脂回収装置の導入経費の削減に寄与できることが示された.さらに,公共下水道を管理する地方自治体の立場からみれば,排水中の動植物性油脂が引き起こす公共下水道の閉塞を改善するためには,現在の下水道を改善するよりも,排出側のモラルを向上させるととともに,排出規制を厳しくしたほうが効果的であることが明らかとなった.

著者

高山 太輔 中谷 朋昭

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.19-25, 2011 (Released:2011-04-01)

参考文献数

12

被引用文献数

6 4

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耕作放棄地の増加等により多面的機能の低下が特に懸念されている中山間地域等において,農業生産の維持を図りつつ,多面的機能を確保するという観点から,2000年度より「中山間地域等直接支払制度」(以下,直払い制度)が導入された.直払い制度の効果については,耕作放棄の防止,集落・地域活動の維持活性化,多面的機能の確保等があげられている.本稿の目的は,北海道の農業集落を対象として,政策効果が発揮されると予想される項目の中から,耕作放棄地率に着目して,直払い制度によって耕作放棄地率の増加がどの程度抑制されたのかを計測することである.この目的を達成するためには,地域農業の現状を記録した農業情報を必要とするが,本稿では2000年と2005年の農林業センサスの農業集落カードを利用した.また計測にあたっては,政策効果をより偏りなく推定する方法として利用される「差分の差」推定法を用いた.処置群の直払い制度前後の変化を対照群と比較した「差分の差」推定の結果,直払い制度は,北海道の全集落,上川空知の水田集落ともに耕作放棄地率の悪化を緩和する効果があることが認められた.

著者

長井 正彦 大平 亘 小野 雅史 柴崎 亮介 吉田 智一 瀬下 隆

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.27-33, 2017 (Released:2017-06-30)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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農業に関する用語のセマンティックな標準化を検討し,標準化された農業用語を通して農業情報の相互流通を支援するために,農業オントロジー,農業用語の構築および管理をするためのツールを開発した.オントロジーは,厳格に概念の整理方法を規定してきちんと作成するものから,自然言語処理に使うため構造化された語彙集,一般の辞書レベルまで幅広く定義されているが,本研究では,農業情報の標準化や共有化のキーとなる情報として,一般的な農業用語集,農業ITシステムで扱われているキーワード,また標準化された農業共通語彙などを農業オントロジー情報として収集した.構造化されていない農業用語に関しては,RDF/SKOSに変換し,統一されたフォーマットで管理するオントロジーブローカーを開発した.収集・登録した農業オントロジー情報のマッチングを行い,言葉の揺らぎや,同義語,同意語等の関連付けができるようにし,横断的に検索できるようなWebAPIを構築した.オントロジー構築ツールを通して,現在運用されている農業ITシステムで用いられている農業語彙から,徐々に標準化された農業に関する名称への変換を支援することを目指す.

著者

井口 信和 横前 拓磨 溝渕 昭二 向井 苑生

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.39-52, 2011 (Released:2011-07-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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多くの組織において,環境計測などを目的にセンサデータの活用が進められている.計測サイト間でセンサデータを交換するためには,Webサーバ等によって,センサデータがインターネット上に公開されている必要がある.しかし,Webサーバやデータベースの運用上の問題やセキュリティ上の問題があるため,すべての計測サイトがWebサーバ等を運用できるとは限らない.さらに,NAT問題への対応や多くの種類のセンサへの対応も必要となる.そこで本研究では,センサデータの容易な交換を可能とするシステムを開発した.本システムによって,センサデータの効率的な検索と取得が可能となる.また,開発したノード用機能を導入することで,NAT環境においてもセンサデータの公開が可能なため,Webサーバ等の運用は必要ない.さらに,センサの種類の追加が簡単に行える機能を実装した.このシステムをハイブリッドP2P技術に基づいて開発した.本システムの基本的な能力を確認する実験を行ったので,本論文でその結果について報告する.

著者

野中 章久 山下 善道 金井 源太

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.97-107, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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ハウス等の温度を遠隔監視するシステムは,すでに多くの製品が市販されているが,フィールドサーバ研究にはユーザが自作することを想定した系譜がある.本稿はこの自作の系譜をハウス等の温度の遠隔監視システムへ応用するものとして,市販IoTプロトタイピング・キットを活用して水稲育苗施設の温度の遠隔監視システムを開発する.そして,実際の水稲生産法人の実用に供し,そのシステムの実用性を明らかにすることを課題とする.この課題解明のため,岩手県奥州市で近隣の農家に水稲苗を販売し,また作業受託・借地を合わせ約50 haの水稲作業面積を持つ水稲生産法人の芽出機と育苗ハウスにおいて実用試験を実施した.試験に供したシステムは安定的に稼働したため,芽出機の夜中の見まわりを廃止できた.また,ボイラ故障をいち早く発見するなどの効果があった.これら芽出機に関して削減した賃金や故障による損失の金額換算は,このシステムの年間費用を大きく超えることを明らかにした.また,育苗ハウスについても日中の見まわり回数を半減するなどの効果があった.このように稼働の安定性と実用性が明らかとなった.

著者

崔 炳玉 永木 正和

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.91-102, 2006 (Released:2007-05-11)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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卸売市場の価格決定方法は, 従来のセリ方式にかわって, 相対方式が増大している. 近年の川下の流通環境の変化に対応するものであるが, こうした卸売市場における形成価格が変遷する中, 現在の卸売市場の価格がさまざまな取引形態に対して適切な指標価格として機能しているかどうかを検証してみる必要がある. そこで本研究は, 東京都中央卸売市場の9卸売市場における主要野菜品目の卸売市場平均価格に関する「価格効率性」を, Fama (1976) の弱度効率性仮説に基づいて, 時系列分析法の援用によって計量的に検証する. 分析期間は1989年から2002年までの14年間で, 卸売市場の価格決定方式が大きく変遷した2期に区分して, 価格効率性の比較分析を行った. 分析手順は, Engle and Granger (1987) が提示した2段階推定手続きによる.分析結果によると, 相対取引がかなり伸長した現在の東京都中央卸売市場は, 入荷量変動に起因して短期には価格変動を起こしているが, 長期均衡の観点からは, 外的ショックを回復させようとする価格挙動が統計的に確認され, 以前よりも価格安定指向を強めていた. また, その結果でもあるが, 東京都内の中央卸売市場間の, いわば空間的価格格差も縮小していた. 時系列的にも, 空間的にも価格均衡を指向する作用が機能していて, 現在の卸売市場価格は効率的であると結論づけた.

著者

吉田 晋 植野 慎介

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.65-76, 2017 (Released:2017-12-28)

参考文献数

16

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農業分野におけるICT活用の研究が進められているが,環境センサネットワークシステムのコスト高や,圃場での電源確保の課題により,まだ広く普及していない.農業ICTの活用事例を増やし広く普及させるためには,環境センサネットワークの低価格化だけでなく,それと組み合わせる独立電源の低価格化が必要である.近年,太陽電池価格は急激に低下してきたが,独立電源システムの選定方法が明らかでない.本研究では,低価格環境センサ用独立電源について,低電圧直流負荷装置の電流に対する太陽電池および蓄電池の選択手法について検討し,その選定手順を明らかにした.センサ部用と,データ収集の為のゲートウェイ用の低価格独立電源を設計した.また,センサ部の負荷電流の低減検討と発電用太陽電池を日射計と兼ねることで環境センサ部全体のコスト低減を行った.製作した独立電源を用いた環境センサの実証実験を行った結果から安定した電源確保が確認できた.

著者

上西 良廣

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.127-142, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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本稿では,近年注目される「生物多様性保全型技術」を対象とし,効果的かつ効率的な普及方法を解明することを目的とした.新潟県佐渡市において普及活動が進められている「朱鷺と暮らす郷認証米」を対象事例とし,技術導入に関する試行段階と確認段階の意思決定,さらに中断,非導入の理由に注目して分析した.まず導入者と非導入者の特徴を比較した結果,居住集落や水稲経営面積,経営理念,シンボルとの関係性などに違いが見られることが明らかとなった.次に,導入動機の分析から,先行導入者は主にシンボルである生物への貢献や商品の差別化などの側面に価値を見出して技術を導入していた.また,中断者による中断理由を分析した結果,中断者をなるべく出さないようにするためには,トキ米の生産者を対象とした研修会を開催して栽培要件や栽培方法に関する情報を提供することや,高い精算金の実現などが有効であると考えられる.最後に,非導入理由の分析から,新規導入者を確保するにあたっては,トキ米の説明会を開催し,トキ米やエコファーマーの申請方法,さらには栽培要件に含まれる生き物調査の実施方法に関する情報を提供することが有効であると考えられる.

著者

朴 壽永 安江 紘幸 中尾 宏

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1-13, 2018 (Released:2018-03-30)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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多量の情報がインターネットでやり取りされるIoT(Internet of Things)の時代で,ICT(Information and Communication Technology)を利活用した実用性の高いウェブ型SWOTやTOWS分析ツールはまだ見当たらない.また,参加者以外によるアイディア発想を促す手法も確立されていない.日本の農業は,高齢化に伴う離農や耕作放棄地の増大,グローバル規模での市場開放など大きな変化に直面しており,これらの課題解決と農業振興を図る上で従来にない様々なアイディアが求められている.そこで本稿では,豊かなアイディアの発想を促すため,インターネット上でブレインストーミングやKJ法によるアイディア発想が具現できるiSWOT(internet SWOT analysis tool)を開発した.そして,アイディアとアイディアが互いに干渉して第2のアイディア発想を促すことを干渉作用と呼んでいることから,参加者による干渉を内部干渉に,プログラムによる干渉を外部干渉に分け,内部や外部干渉作用を果たす複数の機能をiSWOTに実装した.若手農業生産者と普及指導員を対象にiSWOTを用いて機能テストを行った結果,その有用性が示唆された.

著者

Dongpo Li Teruaki Nanseki Yuji Matsue Yosuke Chomei Shuichi Yokota

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.39-46, 2016 (Released:2016-04-01)

参考文献数

29

被引用文献数

3

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Paddy production in Japan is currently undergoing a transition, moving away from the former acreage reduction policies of the 1970s to improve the sector’s efficiency and competitiveness. Meanwhile, agricultural production corporations and the adoption of information and communications technology (ICT) and good agricultural practices (GAP) have been steadily increasing over last decades. This study aims to identify the determinants of paddy yield measured by IT combine within large-scale farms. The sample includes 351 paddy fields from a farm corporation scaled over 113 hectares, located in the Kanto Region of Japan. The candidate determinants include the continuous variables of field area and condition evaluation scores, transplanting or sowing time, and amount of nitrogen, as well as stage-specific growth indicators for chlorophyll contain, number of panicles, plant height, and leaf plate value. Meanwhile, three discrete variables including variety, cultivation method, and soil type are also adopted. Empirical analysis is conducted using a multivariate linear regression, with logarithmic transformations of the continuous variables. Of the continuous variables, transplanting or sowing time is identified as possessing the largest absolute standardized regression coefficient, and thus be the most important determinant. The negative coefficient indicates that earlier transplanting or sowing benefits vegetative growth, thus panicle number and plant height in heading stage, which are identified as positively significant together with field area, and amount of nitrogen. Of the discrete determinants, Akidawara is measured as a productive variety; while the well-drained and submerged direct sowing methods are identified as negatively affecting the yield.

著者

井元 智子 北本 朝展

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.236-246, 2013 (Released:2013-12-27)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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農業分野におけるITの適用は集約的作物に多く,粗放的作物にはほとんどみられない.本研究では,南西諸島における主要作物のサトウキビを対象とし,粗放的作物に対するITの活用,特にリアルタイム情報共有の効果を検討する.サトウキビは収穫後に製糖工場にて加工される.この工芸作物としての特徴に着目し,サトウキビ収穫作業を支援するための携帯端末型アプリケーション“しゅがなび”を開発した.収穫機械の作業オペレーターが“しゅがなび”を使用することで,その位置情報と作業情報がサーバーに送られ可視化される.“しゅがなび”を使用することにより,天候などによる収穫計画の遅れに対して収穫機械を適正に,かつ迅速に再配置するための支援が可能となった.次に,収穫作業に関係する農家・オペレーター・製糖工場の,収穫期間において刻々と変化する収穫状況に関する情報の共有状況を精査した.その結果,一部でのみ共有されている情報が多く,“しゅがなび”による情報の共有化が,収穫順番における三者の合意形成に活用可能であることが示唆された.最後に,関係者全員が収穫期間を通して“しゅがなび”を使用することにより,実際の導入における問題点を明らかにした.

著者

藤井 吉隆 南石 晃明 小林 一 小嶋 俊彦

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.142-158, 2013 (Released:2013-10-01)

参考文献数

28

被引用文献数

1 7

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本研究は,大規模水田作経営の作業計画に関わる熟練ノウハウの内容と特徴を解明するとともに,雇用型法人経営における従業員の能力養成方策確立の指針を提示することを目的とする.調査は滋賀県の雇用型法人経営を対象に実施した.その結果,作業計画に関わる知識・技能数はかなり多く,知識では,(1)農作業と同様に経営固有知識の占める割合が高く,多様な状況に応じて使い分ける内容が多いこと,(2)経営固有知識は知識の固有性の程度に応じて応用型,固有型に大別できることなどを明らかにした.また,技能では知的管理系技能が中心的であり,(1)判断の性質に応じて確定判断型,予測判断型に大別できること,(2)関連する知識・技能や情報を考慮して総合的に判断する技能であることを明らかにした.そして,非熟練者は経営固有知識や知的管理系技能の習得状況が低く,雇用型法人経営における従業員の能力養成に際しては,(1)経営固有知識などの准暗黙知を形式知化して体系的に整理する取り組み,(2)知的管理系技能の判断に必要な要因の全体像の把握を支援する取り組み,(3)予測判断型の知的管理系技能の判断に必要な状況変化の予測を支援する取り組み,(4)実践的なOJT(On the Job Training:職場内教育訓練)や計画的な労務管理の実施が重要になることを明らかにし,これらの具体的な取り組み方策を提案した.

著者

橋本 仁 内海 富博 行松 健一

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.9-21, 2007 (Released:2007-04-10)

参考文献数

14

被引用文献数

4 5

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本論文は,秋田県大潟村を適用対象と想定した農業支援のための情報ネットワーク構築に関する検討結果を述べるものである.当面の実現目標は,リアルタイムビデオ信号も伝送しうる10 Mbpsオーダの通信ネットワークであり,現状では電力供給手段のない圃場全体をいかに安価にカバーするかが,最大の研究課題である.具体的には,IEEE 802.11 b/g規格の公衆無線LAN用機器と小型風力/太陽光発電システムを用いた系を考え,現地での気象条件や地理的条件を考慮したシステム設計法を検討した.さらに,検討結果の妥当性を検証するため,実験システムを大潟村に構築し,実機による動作実験を行った.技術的には,IEEE 802.11 b/g規格の機器を用いて通信速度10 Mbps以上での長距離無線伝送を達成することが最も大きな課題であったが,3区間構成のマルチホップ無線伝送によって,排水路の水位を測定するための水位計と監視用ビデオカメラの情報を,約8 km離れたサーバに正常に伝送できることを確認した.

著者

吉田 紗由美 清水 みゆき

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.72-85, 2019-07-01 (Released:2019-07-01)

参考文献数

13

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本研究では新聞記事を質的情報として収集し,遺伝子組み換え食品をめぐる記事上の議論の特徴や推移について,計量テキスト分析を行った.計量的手法のデータとして,読売新聞を採用し,遺伝子組み換え作物の国内輸入が開始した1988年12月から,2018年11月までの29年11か月の記事を収集した.テキストの分析には,「KH Coder」を利用し,データ中から語を抽出し,それらの出現頻度や相関関係を分析して,有用な情報の抽出を試みた.各年の記事数,出現語の分析では,表示に対する記事が一時的に増加していたことが明らかとなった.この結果を受けて,遺伝子組み換え食品の流通と表示に注目して,4つのフェーズを設定し,対応分析をこれら期間について行った.対応分析の結果と,クラスター分析でのグルーピング,共起ネットワーク分析の結果から,遺伝子組み換え作物の輸入開始から遺伝子組み換え表示制度成立迄(1996.10~2001.3),および遺伝子組み換え表示制度成立から消費者庁に食品表示業務移管迄(2001.4~2009.9)の期間において活発な報道があったことを明らかにした.また,安全についてはコンスタントに報じられていたが,表示については期間集中的に報じられていたことを明らかにした.

著者

宮﨑 達郎 松下 秀介 氏家 清和

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.42-49, 2012 (Released:2012-06-29)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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東海地震は発生が予想される国内有数の震災であるが,その家庭対策の1つとして食料品備蓄が挙げられている.本研究は家庭による食料品備蓄の普及のために,食料品備蓄の便益と費用に対する家庭の評価の形成要因を明らかにすることを目的とした.分析に用いたデータは2011年5月に静岡県静岡市において実施した調査より収集した.分析結果より,食料品備蓄が実施されない理由として,食料品備蓄の必要性が十分に家庭に認識されていないこと,備蓄の計画を立てる能力が不足していることが考えられた.また,食料品備蓄を実施しても継続を断念してしまう家庭が存在するが,その理由として,食料品の買い出しの手間や備蓄食料品の消費の問題,備蓄スペース等の負担が,食料品備蓄を実施した経験により増幅され,顕在化した可能性が考えられた.他方,食料品備蓄の知識が豊富な家庭ほど,食料品備蓄の必要性を認識し,食料品備蓄実施に伴う様々な負担も感じにくい傾向があることが指摘された.さらに,各家庭が持つ備蓄食料品の食味や消費期限に関するイメージが,食料品備蓄の費用に対する評価に大きく影響することが分かった.以上より,地方公共団体や農林水産省等関係機関による情報提供や,備蓄食料品の食味の改良等,高品質化による食料品備蓄の普及の可能性が指摘された.

著者

松下 秀介 高橋 克也 小野 洋

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.195-206, 2005

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本研究の課題は,果樹経営安定対策を対象に,温州みかん産地行動の視点からみた対策参加の経済性について数量的に検討することである.具体的には,対策下の産地行動を寡占市場における戦略的情報利用を前提とした非協力ゲームの枠組みにより表現し,限界収入・限界費用推定モデルの分析結果から産地行動の経済性を数量的に検討する.<br>分析の結果,明らかになった点は,以下の3点に要約できる.<br>1) 表年については,すべての産地にとって対策への参加が最適反応戦略となる.また,この場合,政策当局が「適正出荷量」をさらに縮小する必要があることが示された.<br>2) 裏年については,果樹経営安定対策への不参加が最適反応戦略となる産地が存在する.しかし,この産地行動の経済性ついては,対策不参加に起因する機会費用等を考慮する必要があることが示された.<br>3) 以上の結果,本対策が,生産段階において不可避の課題となっている豊作年(表年)の市場価格低迷(いわゆる豊作貧乏)への対応を目的とした2年を単位とした対策であることを考慮すると,温州みかん産地が本対策へ参加するという行動は合理的であると考えられる.<br>他方,果樹経営安定対策に参加しない場合には本対策以外の施策の対象とならないことなどの機会費用,すなわち対策不参加の社会的・政治的・制度的な外部性についても,産地の意思決定行動を分析するための重要な視点であることが指摘された.