著者
伊藤 淳士 郭 威 田口 和憲 平藤 雅之
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.28-38, 2018 (Released:2018-06-29)
参考文献数
8

近年,作物試験圃場などでフィールドフェノタイピングにドローンを活用する事例が増加している.そのような目的を持った空撮においては,低空で複数の画像を撮影しオルソモザイク処理をしたのち,位置情報を付加してGeoTIFFで保存するといった処理が行われる.GeoTIFFは,画像サイズが大きくなる傾向にあり,一般的な画像ビューアでは閲覧が円滑に行えない場合も多い.さらに,ウェブ上でそれらの画像を配信し閲覧させることは非常に困難である.そこで,筆者らはIIIFの技術を活用し,ウェブ上で高解像度画像を円滑に配信する手法を開発した.本手法は,GeoTIFFをあらかじめ地図タイルに変換しておくことで,画像をIIIFの仕様に従い円滑に配信できる.本手法は,配信された画像が既存のIIIF対応の画像ビューアでも閲覧できるという点で汎用性が高い.また,IIIF対応の既存のライブラリを活用し独自のビューアの実装も行い,柔軟性の高い運用が可能であることを示した.
著者
野口 良造 関根 千里
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.86-94, 2010 (Released:2010-12-27)
参考文献数
26

飲食店・食品加工場,清掃業者,地方自治体を対象にアンケートを行い,グリストラップの清掃頻度と費用,排水中の動植物性油脂を利用したCO 2排出量の削減をともなうエネルギー利用の可能性,公共下水道の建設・維持管理について検討を行った.飲食店・食品加工場は,動植物性油脂を含む排水に対する問題意識が低いが,グリストラップ清掃業者や地方自治体は,このような排水に対して高い問題意識があった.排水管の閉塞による追加的な維持管理費用や,環境汚染による社会的費用を,動植物性油脂を排出していた飲食店・食品加工場が負担することになれば,油脂回収装置の導入が進む可能性があることが示された.また,油脂回収装置によって回収できた油脂によって,CO 2排出量の削減をともなうエネルギー利用が可能であれば,油脂回収装置の導入経費の削減に寄与できることが示された.さらに,公共下水道を管理する地方自治体の立場からみれば,排水中の動植物性油脂が引き起こす公共下水道の閉塞を改善するためには,現在の下水道を改善するよりも,排出側のモラルを向上させるととともに,排出規制を厳しくしたほうが効果的であることが明らかとなった.
著者
高山 太輔 中谷 朋昭
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.19-25, 2011 (Released:2011-04-01)
参考文献数
12
被引用文献数
2 2

耕作放棄地の増加等により多面的機能の低下が特に懸念されている中山間地域等において,農業生産の維持を図りつつ,多面的機能を確保するという観点から,2000年度より「中山間地域等直接支払制度」(以下,直払い制度)が導入された.直払い制度の効果については,耕作放棄の防止,集落・地域活動の維持活性化,多面的機能の確保等があげられている.本稿の目的は,北海道の農業集落を対象として,政策効果が発揮されると予想される項目の中から,耕作放棄地率に着目して,直払い制度によって耕作放棄地率の増加がどの程度抑制されたのかを計測することである.この目的を達成するためには,地域農業の現状を記録した農業情報を必要とするが,本稿では2000年と2005年の農林業センサスの農業集落カードを利用した.また計測にあたっては,政策効果をより偏りなく推定する方法として利用される「差分の差」推定法を用いた.処置群の直払い制度前後の変化を対照群と比較した「差分の差」推定の結果,直払い制度は,北海道の全集落,上川空知の水田集落ともに耕作放棄地率の悪化を緩和する効果があることが認められた.
著者
朱 成敏 小出 誠二 武田 英明 法隆 大輔 竹崎 あかね 吉田 智一
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.28, no.3, pp.143-156, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)
参考文献数
19

本研究では農業ICTシステムのデータ連携における標準語彙として農作業基本オントロジーを提案する.農作業基本オントロジーは,様々な農作業に対して記述論理に基づく定義と構造化を⾏うことで,農作業名称が持つ意味の多様性を明確に記述している.また,同義語や関連情報も収録されており,データ間の連携や統合における基準情報として活⽤することができる.これにより,異なる農業ICTシステムからのデータを連携させて分析することが可能となる.さらに,農作業同⼠の意味関係を論理的に定義することにより,農業データの意味把握と分析も容易となる.農作業基本オントロジーはLinked Open Data(LOD)形式でも公開されており,相互運⽤性と機械可読性が確保されている.農作業基本オントロジーは農作物に関する情報や国内外の農業に関連する情報体系とも連携されており,⾼度な知識処理が可能な農業分野における知識基盤としての利活⽤が期待される.最後に農作業基本オントロジーの応⽤事例として統計調査の⾃動化とオントロジーによる農作業の推論を紹介し,その有⽤性と可能性について検討する.
著者
栗田 春奈 吉田 智彦 本條 均 高橋 行継
出版者
Japanese Society of Agricultural Informatics
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.21-28, 2014

携帯電話・スマートフォン等モバイル通信機器の急速な普及により,従来のパソコン向けウェブサイトを携帯電話やスマートフォン向けに改編する必要性が生じる場合がある.そこで,パソコン向け既存ウェブサイト「作物学用語集」を例に,初学者でもできるだけ簡易に取り組める手法を検討し,携帯電話向けサイトとAndroid用アプリに変換した.携帯電話向けサイトに変換するためのユーティリティは,無料で公開されているTiny   BASICで作成した.パソコン向けウェブサイトの元ファイルの長いテキストは,各用語の先頭につけられた星マークを目印に短いテキストへ分割し,必要なHTMLタグは各テキストの前後に追加した.各ファイルを識別するために,全ファイルに通し番号を付けた.作成したファイルは無料のFC2ホームページ・サービスにアップロードし公開した.Android用アプリについては,プログラミングについての特定の知識なしでAndroid版・iOS版両方のアプリ作成が可能なアムゼネット社の「アプリビルダー」を利用して,携帯向けサイト用に分割した各用語のテキストファイルを用いて各項目を作成し,Google Playで無料のアプリとして公開した.
著者
井口 信和 横前 拓磨 溝渕 昭二 向井 苑生
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.39-52, 2011 (Released:2011-07-01)
参考文献数
9
被引用文献数
1

多くの組織において,環境計測などを目的にセンサデータの活用が進められている.計測サイト間でセンサデータを交換するためには,Webサーバ等によって,センサデータがインターネット上に公開されている必要がある.しかし,Webサーバやデータベースの運用上の問題やセキュリティ上の問題があるため,すべての計測サイトがWebサーバ等を運用できるとは限らない.さらに,NAT問題への対応や多くの種類のセンサへの対応も必要となる.そこで本研究では,センサデータの容易な交換を可能とするシステムを開発した.本システムによって,センサデータの効率的な検索と取得が可能となる.また,開発したノード用機能を導入することで,NAT環境においてもセンサデータの公開が可能なため,Webサーバ等の運用は必要ない.さらに,センサの種類の追加が簡単に行える機能を実装した.このシステムをハイブリッドP2P技術に基づいて開発した.本システムの基本的な能力を確認する実験を行ったので,本論文でその結果について報告する.
著者
平藤 雅之 世一 秀雄 三木 悠吾 木浦 卓治 深津 時広 田中 慶 松本 恵子 星 典宏 根角 博久 澁谷 幸憲 伊藤 淳士 二宮 正士 Adinarayana J. Sudharsan D. 斉藤 保典 小林 一樹 鈴木 剛伸
出版者
Japanese Society of Agricultural Informatics
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.60-70, 2013
被引用文献数
1

フィールドサーバは,野外における情報収集,灌水等の制御,センサ等新デバイスの実験を行うためのセンサネットワーク用プラットフォームである.そのためには多機能かつ十分な拡張性を備えると同時に,機械作業や栽培ステージに応じて手軽に移設でき作業者等の安全性にも配慮したオールインワン化及びワンユニット化が必要とされる.また,半導体技術の進歩やCPU等LSIの世代交代にあわせてハードウェア及びファームウェアの更新と機能向上を迅速に行う必要がある.ところが,大量生産ができない段階では低コスト化と高機能化を両立させることは困難であり,しかもそのような初期段階においては低コストで高機能な試用機がないとアプリケーション開発ができず市場が拡大しないというジレンマがある.これらの問題を解決するための制作手法としてオープンソース・ハードウェアを用いる方法を考案し,オープンソースのフィールドサーバ(Open-FS)を開発した.さらに,Open-FSを用いて測定したデータを低コストに収集・閲覧・共有するための方法として,既存のクラウドサービス(Twitter等)とHTML5で記述した閲覧用ソフトウェアからなる"センサクラウド・システム"を提案し,試作及びインドと日本における長期現地実験によってその有効性を評価した.<br>
著者
Dongpo Li Teruaki Nanseki Yuji Matsue Yosuke Chomei Shuichi Yokota
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.39-46, 2016 (Released:2016-04-01)
参考文献数
29
被引用文献数
1

Paddy production in Japan is currently undergoing a transition, moving away from the former acreage reduction policies of the 1970s to improve the sector’s efficiency and competitiveness. Meanwhile, agricultural production corporations and the adoption of information and communications technology (ICT) and good agricultural practices (GAP) have been steadily increasing over last decades. This study aims to identify the determinants of paddy yield measured by IT combine within large-scale farms. The sample includes 351 paddy fields from a farm corporation scaled over 113 hectares, located in the Kanto Region of Japan. The candidate determinants include the continuous variables of field area and condition evaluation scores, transplanting or sowing time, and amount of nitrogen, as well as stage-specific growth indicators for chlorophyll contain, number of panicles, plant height, and leaf plate value. Meanwhile, three discrete variables including variety, cultivation method, and soil type are also adopted. Empirical analysis is conducted using a multivariate linear regression, with logarithmic transformations of the continuous variables. Of the continuous variables, transplanting or sowing time is identified as possessing the largest absolute standardized regression coefficient, and thus be the most important determinant. The negative coefficient indicates that earlier transplanting or sowing benefits vegetative growth, thus panicle number and plant height in heading stage, which are identified as positively significant together with field area, and amount of nitrogen. Of the discrete determinants, Akidawara is measured as a productive variety; while the well-drained and submerged direct sowing methods are identified as negatively affecting the yield.
著者
栗原 伸一 霜浦 森平
出版者
Japanese Society of Agricultural Informatics
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.15-24, 2006
被引用文献数
1

多くの農村では, 急速に進む高齢化や過疎化によって, 多面的機能を有する地域資源の維持管理が難しくなってきている. また, 地域を問わず, 子供に対する犯罪や高齢者の孤独死の増加なども危惧されている. しかしながら, こうした地域の問題は, 本来, コミュニティが正常に機能していれば, その多くは防げる性質のものである. 本研究では, そうした問題意識のもと, コミュニティに関する意識調査を千葉県の住民に対して実施し, その実態と評価の要因を都市・農村間で比較分析した. その結果, 農村では現在でも高齢者などによって伝統的な文化・行事が守られ, 比較的地域住民のまとまりが強いが, 都市ではコミュニティでの共同活動は環境美化作業など限定的であることが確認された. そして何れの地域でも, そうした活動への参加は, 町内会や自治会行事であるためという, ネガティブな理由であった. また, コミュニティに対する満足度評価の要因分析を通して, 婦人や若者の意見を反映したり, 新旧住民の交流の機会を創造することによってコミュニティを再評価させることや, 既に様々な面で地域の柱の一つとなっている町内会・自治会を上手く利用することも, コミュニティ活動の促進には有効であることが示唆された.
著者
井元 智子 北本 朝展
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.22, no.4, pp.236-246, 2013 (Released:2013-12-27)
参考文献数
10
被引用文献数
1

農業分野におけるITの適用は集約的作物に多く,粗放的作物にはほとんどみられない.本研究では,南西諸島における主要作物のサトウキビを対象とし,粗放的作物に対するITの活用,特にリアルタイム情報共有の効果を検討する.サトウキビは収穫後に製糖工場にて加工される.この工芸作物としての特徴に着目し,サトウキビ収穫作業を支援するための携帯端末型アプリケーション“しゅがなび”を開発した.収穫機械の作業オペレーターが“しゅがなび”を使用することで,その位置情報と作業情報がサーバーに送られ可視化される.“しゅがなび”を使用することにより,天候などによる収穫計画の遅れに対して収穫機械を適正に,かつ迅速に再配置するための支援が可能となった.次に,収穫作業に関係する農家・オペレーター・製糖工場の,収穫期間において刻々と変化する収穫状況に関する情報の共有状況を精査した.その結果,一部でのみ共有されている情報が多く,“しゅがなび”による情報の共有化が,収穫順番における三者の合意形成に活用可能であることが示唆された.最後に,関係者全員が収穫期間を通して“しゅがなび”を使用することにより,実際の導入における問題点を明らかにした.
著者
藤井 吉隆 南石 晃明 小林 一 小嶋 俊彦
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.142-158, 2013 (Released:2013-10-01)
参考文献数
28
被引用文献数
1 1

本研究は,大規模水田作経営の作業計画に関わる熟練ノウハウの内容と特徴を解明するとともに,雇用型法人経営における従業員の能力養成方策確立の指針を提示することを目的とする.調査は滋賀県の雇用型法人経営を対象に実施した.その結果,作業計画に関わる知識・技能数はかなり多く,知識では,(1)農作業と同様に経営固有知識の占める割合が高く,多様な状況に応じて使い分ける内容が多いこと,(2)経営固有知識は知識の固有性の程度に応じて応用型,固有型に大別できることなどを明らかにした.また,技能では知的管理系技能が中心的であり,(1)判断の性質に応じて確定判断型,予測判断型に大別できること,(2)関連する知識・技能や情報を考慮して総合的に判断する技能であることを明らかにした.そして,非熟練者は経営固有知識や知的管理系技能の習得状況が低く,雇用型法人経営における従業員の能力養成に際しては,(1)経営固有知識などの准暗黙知を形式知化して体系的に整理する取り組み,(2)知的管理系技能の判断に必要な要因の全体像の把握を支援する取り組み,(3)予測判断型の知的管理系技能の判断に必要な状況変化の予測を支援する取り組み,(4)実践的なOJT(On the Job Training:職場内教育訓練)や計画的な労務管理の実施が重要になることを明らかにし,これらの具体的な取り組み方策を提案した.
著者
橋本 仁 内海 富博 行松 健一
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.9-21, 2007 (Released:2007-04-10)
参考文献数
14
被引用文献数
2 5

本論文は,秋田県大潟村を適用対象と想定した農業支援のための情報ネットワーク構築に関する検討結果を述べるものである.当面の実現目標は,リアルタイムビデオ信号も伝送しうる10 Mbpsオーダの通信ネットワークであり,現状では電力供給手段のない圃場全体をいかに安価にカバーするかが,最大の研究課題である.具体的には,IEEE 802.11 b/g規格の公衆無線LAN用機器と小型風力/太陽光発電システムを用いた系を考え,現地での気象条件や地理的条件を考慮したシステム設計法を検討した.さらに,検討結果の妥当性を検証するため,実験システムを大潟村に構築し,実機による動作実験を行った.技術的には,IEEE 802.11 b/g規格の機器を用いて通信速度10 Mbps以上での長距離無線伝送を達成することが最も大きな課題であったが,3区間構成のマルチホップ無線伝送によって,排水路の水位を測定するための水位計と監視用ビデオカメラの情報を,約8 km離れたサーバに正常に伝送できることを確認した.
著者
建本 聡 原田 陽子 今井 健司
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.28, no.3, pp.108-114, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)
参考文献数
22

本研究では,深層学習による物体検出(SSD)と熟度判定用の畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を組み合わせ,画像からウメの果実の熟期を判断する方法を検討した.2018年6〜7月に,ウメ「露茜」の樹上の果実についてデジタルカメラにより静止画及び動画を取得した.果実領域を切り出すためのSSDの学習は,撮影した画像443枚を用いた.学習したネットワークの性能は,しきい値0.47で,F値0.88であった.次に熟度判定用のCNNの学習のため,SSDにより切り出した5,823枚の画像を熟度別に肉眼で5クラスに分類し教師とした.学習したネットワークの識別の精度は94%であった.これらを組み合わせた精度を判定するために,学習に用いていない画像から,SSDによりしきい値0.47で366枚の果実画像を切り出し,続けて画像を熟度判定用のCNNで分類したところ,識別の精度は96%であった.よって,撮影画像から本手法により果実領域を切り出し,熟度判定が良好に行えることが示唆された.
著者
戸板 裕康 小林 一晴
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.1-11, 2016 (Released:2016-04-01)
参考文献数
10
被引用文献数
1

ユビキタス環境制御システム(UECS)の通信実用規約1.00-E10(実用規約)に対応し,シングルボードコンピュータRaspberry Piで動作するオープンプラットホーム「UECS-Pi(ウエックスパイ)」を開発した.栽培施設等で利用される汎用的な計測・制御機能があらかじめ実装された基本パッケージを利用すれば,短期間でノードを製作可能である.さらに,オープンソースのソフトウェア開発キット(SDK)を用意し,ユーザ独自の機能を追加可能にした.UECS-Piを用いて外気象計測ノードと複合制御ノードを製作し,トマト温室にて3ヶ月間の実証試験を行った.本試験ではノードの製作期間,コスト,可用性,ソフトウェアの有用性を評価した.評価の結果,低コストで実用可能なUECSノードを製作可能であることが示された.本プラットホームによって,特定メーカに依存しない低コストUECS対応トータルシステムを構築可能となった.
著者
磯島 昭代
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.49-60, 2006 (Released:2007-05-11)
参考文献数
16
被引用文献数
5 2

米に関する消費者意識を解明する研究として, これまで主に選択肢式のアンケート調査やグループインタビューなど少人数を対象とした面接調査が行われてきた. アンケート調査で得られる自由記述回答文は, 大量の定性的データであり, 新たな知見を得る重要な情報源と考えることができる. これまでこうしたデータを分析する有効な手法がなかったが, テキストマイニング手法の開発により, 大量の文章データを計量的に分析することが可能となった. そこで, アンケート調査で得た自由記述回答文にテキストマイニングを適用し, 米に関する消費者意識の解明を試みた. その結果, 消費者の米に対する関心は「米購入」, 「日本の米と農業」, 「安全性」に大きく分けられることがわかった. さらに, 「米購入」に関しては専業主婦層が, 「日本の米と農業」に関しては60歳以上の男性が, 「安全性」に関しては農薬の使用に敏感な人がよく記述する傾向にあることが明らかとなった.
著者
稲葉 繁樹 広間 達夫 伊藤 菊一 原 道宏 鳥巣 諒
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.81-89, 2015 (Released:2015-10-01)
参考文献数
7

ザゼンソウの発熱器官である肉穂花序の温度制御機構について,周囲と肉穂花序の温度測定結果を元に,PID(Proportional Integral Differential)動作によるフィードバック制御の適用について検討した.まず容器をかぶせ,周囲を雪で覆ってザゼンソウの周囲を冷却した.翌日,それらを取り除いて急激な温度変化を発生させ,その後通常の外気温下に数日間置いた.その全ての過程で,肉穂花序温度と周囲温度を計測した.その結果,発熱最盛期の雄期の肉穂花序温度の目標温度は一定ではなく,直線的に変化する可変目標値で表せることが判明した.発熱の状態は活性化係数で表すことができ,同じ発熱植物であるハスより高いことが確認された.また,制御系において,肉穂花序温度をフィードバック要素として可変目標値との偏差を制御器に導く制御機構について検討したところ,外気温や発熱部から肉穂花序中心に至る伝達関数は一次遅れ系で,制御器は積分動作で表すことができた.肉穂花序温度における本制御系は,急激な温度変化に対してやや遅れて追従しつつ目標温度に戻るのに対し,穏やかな変化に対してはともに少しずつ変化する応答を示し,肉穂花序温度が自身の可変目標値に従って変化していると考えられた.
著者
小田 恭平 新部 昭夫 朴 壽永
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.86-96, 2019-07-01 (Released:2019-07-01)
参考文献数
16

近年,クラウドファンディングが注目されているが,農業分野におけるクラウドファンディングの活用についてはほとんど研究が行われていない.そこで本研究では,農業分野におけるクラウドファンディングの活用現状と成功要因を分析し,その活用可能性を検討した.成功要因としては,「目標額」が低いほど,また「支援者数」「最高支援額」「活動報告回数」が高いほど成功率が上がることが示されたが,先行研究で成功要因とされていた「リターン種類数」の多さは農業分野では成功要因となりえないことが確認された.活用現状としては,リターンの種類では製品系のリターンが100%採用されている一方,比較的導入しやすい承認系のリターンの採用率が45.8%と半分を下回っている.また,プロジェクトの拡散ツールとしてEメールは適していないこと,比較的拡散力の高いTwitterやInstagramなどのSNSが活用されていないことが示唆された.66.7%のプロジェクト実行者が広告効果やファンを増やすなど従来の資金調達にはないメリットをクラウドファンディングの使用目的としていた.なお,プロジェクト成功者が失敗者よりも農業分野におけるクラウドファンディングの活用を高く評価している一方で,成功者も含め今後再度クラウドファンディングを利用しようと考えている実行者が多くないことも示された.
著者
田中 慶 木浦 卓治 杉村 昌彦 二宮 正士 溝口 勝
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.1-12, 2011
被引用文献数
3

水稲生育予測モデルSIMRIWを利用した水稲栽培可能性予測ツールを開発した.このツールは,SIMRIWを全球に適用して,栽培可能地域,最適移植日,最大収量を地図上に表示するWebアプリケーションである.研究者向けのモデルであったSIMRIWを,政策決定者や農家向けの意思決定支援ツールとして利用できるようにした.すでにSIMRIWは作物モデル開発フレームワークを利用して,Webアプリケーションとして実装されていた.全球を対象としたシミュレーションにおいて,条件を変えて大量にモデルの繰り返し実行を行うための,モデル実行エンジンの改良が行われた.また,モデルの気象データ取得元であるMetBrokerが全球の1度グリッドの気象データを新たに扱えるようにした.栽培可能性は水稲生育モデルの移植日を365日間すべてで計算し,収量を得られるかで判定される.同時に8品種(ジャポニカ米5品種,インディカ米3品種),気候変動に対応したCO<sub>2</sub>濃度2パターンと気温加算値3パターンで計算を行った.モデルの計算結果はXML形式のファイルで記録され,Flash版やGoogle Earth版のデータビューワで閲覧できる.<br>
著者
寺元 郁博 二宮 正士
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.76-84, 2012 (Released:2012-12-27)
参考文献数
22
被引用文献数
1 1

近年GISの利用が広まっており,農業分野においても各種システムが普及しはじめている.GISを使用するためには地図データが必須であるが,これまでは購入しなければならないことが多かった.2008年より国土地理院が基盤地図情報の刊行を開始し,インターネットを介して無償で提供している.しかし,必要な領域のみを取り出し,かつ使用するGISが対応する形式にデータを変換しなければならないので,簡便には使用できない.そこで,基盤地図情報(縮尺レベル25,000)を用いた地図画像配信サービスを開発した.本サービスは,Web Map Serviceと呼ばれるプロトコルに基づき,インターネットを介してGISからの要求を受け付け,地図画像を作成する.GISの多くは,Web Map Serviceクライアントとして動作する機能を持っているので,使用者は,データ変換等を行うことなく,全国の地図を使用することができるようになる.また,一定の条件を満たせば,国土地理院長の承認を経ずにWWWアプリケーションで使用し,これを公開できる.開発したサービスをGISおよびWWWアプリケーションで使用することができることが確認できた.本サービスは,より詳細な基盤地図情報(縮尺レベル2,500)を使用していないため,簡易的な背景図としての使用に適していることが分かった.
著者
南石 晃明
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.141-159, 2002 (Released:2013-03-31)
参考文献数
13
被引用文献数
15 7

多様な営農リスクや経営目標を明示的に考慮できる営農計画手法を簡易に利用できるように,目標分析やリスク分析が行えるシステムを開発した.このシステムでは,試算分析と数理計画法の統合的利用が可能である.システムは,表計算ソフトをベースにVBAを用いて開発されており,手法面では多様な経営目標,収益リスクおよび作業リスク,労働や土地の制約に加えて機械作業時間や施設処理能力の制約が考慮できる点が特徴である.また,システム面では,機械作業可能時間等の算出機能,演算に用いるモデル構造の選択機能が特徴である.1996年7月の試作システムの配布開始から2001年12月末までの累積利用申込者数は575件であり,このうち66%を都道府県の農業改良普及センターや試験研究機関が占めている.システムの適用事例は少なくとも80以上があり,技術評価と営農計画に大別できる.本研究により,システムが持つべき機能および基本構造は明らかになった。今後の課題としては,システムが取り扱うデータを3種類に区分し,農業技術体系データベースを構築することが求められている。