著者

鈴木 圭一 対馬 栄輝 石田 水里 小玉 裕治 新野 雅史

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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<B>【目的】</B>ボクシング競技において,非利き手を前方に構え打つ非利き手ストレートパンチ(非利き手パンチ)は,あらゆるパンチの基本であり,最初に習得するべき重要な位置を占める.この非利き手パンチ動作の技能は,経験者と未経験者で大きく異なると予想できる.そこで,非利き手パンチ動作において経験者と未経験者の上肢筋活動を計測し,筋活動の様式による違いがないか検討した. <BR><B>【方法】</B>経験群は国体,インターハイ出場レベルの現役高校ボクシング部員男子8名(年齢17.3±0.5歳,身長169±4.7 cm,体重57.4±8.7 kg,経験年数1.7±0.3年)とし,未経験群は男子大学生8名(年齢20.3±1歳,身長170±4.4cm,体重58.4±8.6 kg)とした.対象者には裸足,上半身裸となってもらい,構えをとらせた.経験群は各個人の構えを,未経験群は一般的な教則に従った構えとした.パンチ動作は,素手による非利き手パンチの素振りと,指定ボクシンググラブ(グラブ)を装着した非利き手パンチをトレーニングバッグ(バッグ)へ向けて打撃する2条件とした.さらにそれぞれの条件でスピード重視,強さ重視の条件で5回ずつ,計4条件20回の動作を行わせ,パンチ動作開始の合図は40回/分に設定したメトロノームとした.これらの動作において表面筋電計を用いて,非利き手の大胸筋,上腕二頭筋,上腕三頭筋長頭・外側頭,三角筋前・中・後部線維,僧帽筋上・中・下部線維,広背筋の筋活動を記録した.グラブがバッグに接触する際には筋電計と同期したスイッチを使用した.パンチ動作条件の順序は,疲労,学習効果による影響を相殺するために循環法を用いて配置した. <BR><B>【結果】</B>バッグ打撃・スピード重視の条件において,経験群の全対象でグラブがバッグに接触した直後に三角筋後部線維,僧帽筋上・中部線維に強い筋活動が確認されたが,未経験群(8名中5名)はグラブがバッグに接触する前から筋活動が認められた.また,同条件において,経験群の全てでグラブがバッグに接触する直前(平均28.8±15.7 msec)に上腕三頭筋外側頭の筋活動がみられなくなるのに対して,未経験群では8名中6名でグラブがバッグに接触した直後まで上腕三頭筋外側頭の筋放電が確認された.バッグ打撃・強さ重視の条件におけるグラブバッグ接触時間は経験群125.2±46.5 msec,未経験群168.2±75.2 msecで有意差が認められた.<BR><B>【考察】</B>非利き手ストレートパンチ動作において,一般的に,未経験者や初心者など,非利き手パンチ動作において肩や腕に無駄な力が入るとよくいわれる.今回の研究の結果から,未経験者は非利き手パンチ動作の打ち始めから接触後まで拮抗筋の余計な筋活動が起こるタイミングを確認することができた.こうした点をフィードバックするなど,パンチ動作の指導に活用することによって,より効率の良い習得方法を考案することが可能となるだろう.<BR>

著者

中村 博一 鈴木 圭一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集

巻号頁・発行日

vol.80, pp.625-628, 2010-03-01

著者

鈴木 圭一 中村 博一 田中 哮義

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集

巻号頁・発行日

no.80, pp.629-632, 2010-03

著者

鈴木 圭一 田中 哮義

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-2, 防火,海洋,情報システム技術 (ISSN:13414445)

巻号頁・発行日

no.2010, pp.375-376, 2010-07-20

著者

原田 和典 大宮 喜文 松山 賢 鈴木 圭一 土橋 常登 長岡 勉

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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建築物の性能的火災安全設計を行うためには、「設計火源(設計用入力火災)」を設定することから始まる。しかし、建築物内の可燃物の燃焼は、種々の要因により大きなばらつきがあって、告示式で与えられるように一義的なものではない。設計火源は、どのような可燃物を建築設計上考慮すべきか(用途区分別の特性的可燃物配置)という建築計画学としての整理を行った上で、特定された可燃物の燃焼性状を工学的にモデル化することが必要である。本研究においては、建築空間内に存在する可燃物の代表寸法と可燃物間の配置、壁面や柱等の建築要素との位置関係に注目して、建物用途、室用途の組み合わせ毎に、典型的な可燃物の配置パターンを作成すべきことを提案し、例題として事務所の廊下、教育施設の玄関ロビー、鉄道駅などの配置パターンを抽出してモデル化を行った。また、可燃物の燃焼性状に関しては、既往の文献資料を整理して、可燃物の一般的呼称毎に発熱速度曲線を集積して統計処理を行った結果、椅子、ソファ、クリスマスツリーなどの設計火源を提案した。これらを用いて、鉄道駅のプラットホーム構造物の耐火設計ケーススタディを行い、調査結果に基づき可燃物を想定し、燃焼性状の予測を行う標準的方法を提案すると同時に、現時点での知見で不足している点を指摘した。以上の成果は、(社)日本建築学会・防火委員会・火災安全設計小委員会の傘下に設置された「局所火災に対する耐火設計ワーキンググループ」との連携の下に行われ、シンポジウムを開催して成果を公表するとともに、建築設計者の意見を収集した。