著者

石坂 和夫 加藤 幸次 浅沼 茂 清水 克彦 高浦 勝義 樋口 信也

出版者

国立教育研究所

雑誌

総合研究(B)

巻号頁・発行日

1993

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本研究の目的は、日米の「初等・中等カリキュラム」の実態を把握するための事前準備研究である。そのため、将来、科学研究費補助金(国際学術研究)の申請をするために必要な情報・資料を収集し、日米の協力研究が円滑に実施できるような準備資料を作成することである。1 研究遂行に必要な研究協力校として、研究分担者加藤が、愛知県の公立小学校2校、岐阜県の公立小学校1校、東京都の公立小学校2校、愛知県の公立中学校2校を対象校として研究の協力いただいてきた。これらの学校教師ならびに個性化・個別化に取り組んでいる教師・教育関係者の研究協力をいただき、必要な情報を収集・整理してきた。2 アメリカ側の研究協力者との情報交換を行った。たとえば、米国教育省のロバート・リースマ博士、イリノイ大学のジャック・イーズリ教授、ミシガン州教育委員会のジョン・チャブマン博士、オハイオ州教育委員会のケント・マイナー博士、ペンシルバア州立大学のジェイコブ・サスカインド博士、ボストンの教育開発センター(EDC)等との情報交換を行った。3 日本の教育に関するアメリカ側の代表的なものとして、次の研究物を検討した。【.encircleda.】 R.Leestma &H.Walberg,“Japanese Educational Productivity"【.encircledb.】 H.W.Stevenson & J.W.Stigler,“The Learning Gap"【.encircledc.】 Jack & Elizabeth Easley,“Kitamaeno school* as an Environment in which Children Study Mathematics Themselves"4 ワークショップに必要な日英両文の調査票を作成し、将来の共同研究の準備をした。以上の研究実績を発展させた研究を今後進めたいと考えている。

著者

高浦 勝義 河合 久 有本 昌弘 清水 克彦 松尾 知明 山森 光陽

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究では、従来の標準テストに代わる新たな評価法としてのポートフォリオ評価(portfolio assessment)に着目し、その理論的検討を行うとともに実践レベルにおける具体化方策を探ることを目的にした。その結果、理論面においては、問題解決評価観なる新たな評価観を提唱し、このもとで(1)指導と評価の一体化、(2)自己学習力の向上及び、(3)保護者等外部への説明責任に向けた評価という3つの評価のねらいを同時に、かつ統一的に実現するための基本モデルを開発した。また、実践レベルにおいては、これら(1)〜(3)の基本モデルの具体化のために、公立小・中学校からの研究協力を得ながら、すべての教科、道徳、特別活動において「生きる力」より導かれた評価の4観点(「関心・意欲・態度」「思考・判断」「技能・表現」「知識・理解」)を基にルーブリック(rubric)を含む単元指導計画を作成するとともに、授業と評価の実際に取り組んだ。