著者

吉岡 亮衛

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1999

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本研究は、俳句データベースに蓄積されたデータと、エキスパート(選者)の評価基準を駆使して、新たな俳句が既存の俳句に類似している度合いを自動判定するシステムを開発することが最終目的である。そのため、(1)既存の俳句をデータベース化するためのデータベース構造を究明し、入手可能なできるだけ多くの俳句をデータベース化すること、(2)個々の俳句の特徴(たとえば季語)に照らしての分類や真贋判定する選者(エキスパート)の知識をルール化すること、及び(3)それらを一体化したシステムを開発することを目指している。本年度は次のように研究を進めた。1.季語データベースによる俳句の季語の特定季語データベースに登録された季語により適当に選んだ俳句の季語をどれくらいの割合で特定できるか、実際にマッチングテストを行った。マッチング方法の検討からはじめ、2つの歳時記に共通の季語1,542語で448句のサンプル俳句の訳65%の季語を特定できるという結果を得た。同時に、季語が特定できた時にどのような研究が可能となるか、一例として、俳句選者による季節及び事項の嗜好に関する分析結果を示した。2.季語データベースの増補次に、季語データベースを用いて俳句の季語を特定する場合の、特定率の向上について、季語を追加することによる特定率の変化を調べた。その結果、季語を増やせば、俳句の季語の特定率が上昇することを明らかにできた。ただし、約10,000語で90%の俳句を特定できた後、季語数の増加は特定率の向上にそれほど寄与しないであろうことを見いだした。つまり、特定率を90%で十分とするならば、1万語以上の季語データベースは必要ないという結論を得た。以上の一連の研究については、情報処理学会の人文科学とコンピュータ研究会において発表した。

著者

津谷 喜一郎

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.45-54, 2011-03

著者

鳥井 康照

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.132, pp.199-206, 2003-03

著者

長崎 栄三

出版者

国立教育政策研究所

巻号頁・発行日

2007-03-30

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2004年度~2006年度 科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告書

著者

加藤 かおり 沖 裕貴 杉原 真晃 勝野 喜以子

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、ビグス(John Biggs)によって提唱された教授学習理論である「教育構成の整合(Constructive Alignmentの仮訳)」の理論に焦点をあて、①その理論の大学教授学/大学教育開発上の意義に関する理論研究、②同理論を踏まえた学習成果基盤型の大学教育の実効化を促すFDプログラム及び教育プログラム検証モデルに関する開発的な実践研究、③これら二つの側面を往還して行う日本の文脈への適合のための課題分析の三つの観点から調査研究を行う。

著者

清水 克彦

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

2000

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本年度は、研究の最終年度として、次のことを行った。1)数量的なリテラシーを育成するために役立つソフトウエアの開発イスラエルの数学教育学者であるイェルシェルミーが開発し、世界的に定評のあるソフトウエアであるCalculus Unlimitedに着目し、その日本語化を行うこととした。このソフトウエアは、代数・関数・微積分の統合的な学習環境であるとともに、現実現象とグラフ化による数学的な解析を可能にしたものであり、高等学校における数量的なリテラシーの育成にとって有効であると思われた。そこで、研究協力者として、垣花京子(東京家政学院筑波女子大)、福田千枝子(白鵬大学)を依頼し、共同のもとに、日本語化を進めた。それは次のように行った。(1)イェルシェルミーに日本における版権放棄の交渉:これによって、日本では基本的にローヤリティーのない開発が可能となった。(2)実際のソフトウエアの日本語化:中山良一(高千穂商科大学情報メディアセンター)の協力を得て、日本語化を完成させた。(3)実際の授業開発:福田千枝子が中心となって、実際に高等学校で使用し、日本での使用方法について検討を行った。(4)マニュアルの作成:使用法のみならず授業例を挙げたマニュアルを完成させた。(5)頒布:21世紀教育研究所の協力を得え、手数料のみで教員に配布を開始した。2)研究成果の発表垣花、福田、中山の3名と清水が連名で、アジア数学テクノロジー会議で発表した。

著者

塚原 修一 橋本 昭彦 鎌谷 親善

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2004

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日本酒、醤油、藍、硝石などを製造する醸造/発酵技術は、日本国内において独自に発展を遂げた代表的な在来技術のひとつである。これらは江戸末期に相当な水準にあり、明治期にもいくつかの重要な改良が行われた。本研究では、博物館、製造業者などが所蔵する醸造/発酵技術関係史料を調査し、史料の体系化とともに、在来技術の発展過程における蘭学(当時の先端科学技術)との接点を明らかにする。本年度は日本酒の補足調査を行うとともに、硝石と藍を中心に史料の探索と複写を行った。(1)硝石は火薬、花火、それに硝子の主原料であり、金属加工にも欠かせない存在であって、肥料の主成分のひとつでもある。史料が残されている富山県五箇山の製造技術(硝石培養法)は戦国時代に始まり、のちに改良されて製品は国内で最高の品質と位置づけられていた。(2)当時の日本の硝子は中国に由来する鉛カリ硝子であり、硝石・鉛・硅砂を原料としていた。長崎に始まった硝子の製法は、江戸中期には京都、大坂、江戸など各地に広がった。蘭書の輸入解禁(1720年)により、品質が優れた輸入の洋硝子はソーダ硝子であって原料と製法が異なることが明らかにされた。(3)外国語を理解する研究者集団(蘭学者、洋学者)の周辺には、そこで得られた西洋科学技術の知見をもとに、既存技術の発展を企図する集団(彼ら自身は蘭書や洋書は直接読めない)が生まれた。彼らは既存技術と新規に得られた知識を折衷させて試行錯誤をおこなったり、新たな主張を提示して技術の向上を達成させた。しかし、日本酒や藍などの有機化学分野では、日本と西洋の自然環境のちがい、原料となる穀物や植物のいちじるしい差異のため、この時点で西洋の技術を受容することはできなかった。これら日本の在来技術は、明治期に行われた化学技術の体系的な摂取によって再編へ向かうこととなった。

著者

齊藤 萌木 長崎 栄三

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.9-26, 2008-03

著者

大森 不二雄

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.139, pp.101-110, 2010-03

被引用文献数

1

著者

皆見 英代

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.273-281, 2008-03

著者

下田 好行 小松 幸廣 岩田 修一 四方 義啓 吉田 俊久 榊原 保志 岩田 修一 四方 義啓 榊原 保志 山崎 良雄 長谷川 榮 吉田 武男 黒澤 浩 永房 典之 赤池 幹 青木 照明 岸 正博 中村 幸一 岡島 伸行 熊木 徹

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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知識基盤社会を生きるために知識情報を熟考・評価し、表現・コミュニケーションしていく「キー・コンピテンシー」を育成する学習指導法の枠組みを開発した。また、この枠組みにそって授業実践を小学校と中学校で行った。その結果、この学習指導法の枠組みの有効性を確認することができた。

著者

渡辺 恵子

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、国立大学事務職員のキャリア形成の在り方とモチベーションを明らかにすることにより、今後の人材育成につながる示唆を得ることを目的とする。具体的には、次の2つの研究を行う。1.特定の大学で採用された職員のキャリアツリーを作成し、昇進構造を明らかにする。2.生え抜き職員を対象にインタビューや質問紙調査を行うことなどにより、それらの職員のモチベーションの内容や、能力発揮状況や能力開発とモチベーションとの関連などを分析する。

著者

大森 不二雄

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.139, pp.101-110, 2010-03

著者

安嶋 彌

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.143, pp.265-276, 2014-03

著者

名取 一好

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究の結果、「日本版デュアルシステム」の指定を受けた多くの地域・学校において、生徒のキャリア形成や職業・進路選択に本 事業の成果が認められた。しかし、やむなく縮小や休止・中止せざるを得ない状況も多くの地域・学校において認められた。事業を担当した特定の教員の多大な負担、生徒の保険費用や移動のための予算確保の難しさ、本事業を就職先確保の手段として考えている学校もあることから、実習先の事業所等の確保の難しさ、事業を担当した教員や校長の移動等に伴う校内体制の整備等の難しさなどがそれらの理由として明らかとなった。 一方、指定地域や学校の中には、本事業を縮小したものの、中核事業として高大連携、地域産業の担い手育成などを組み入れたカリキュラム改革を行い、単に生徒の専門技術の向上のみならず、高等教育機関への進路意識の醸成など伴った総合的な職業・キャリア教育を実施して大きな成果を上げている学校等もあることが認められた。また、本事業の推進は、地方自治体による単独事業としてのデュアルシステム導入を促すなど、一定の役割を果たしたと評価できるが、専門高校における職業・キャリア教育のさらなる発展を図る上で、「日本版デュアルシステム」を教育課程上に位置づけるなどの施策も今後の課題であろう。

著者

山田 剛史

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.139, pp.21-35, 2010-03

著者

朴澤 泰男

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では、現代日本における大学生の中途退学の社会経済的な背景と、政府や大学による退学の抑制政策(奨学金、教育条件の向上など)の効果を明らかにするとともに、退学が個人に及ぼす社会経済的な帰結を分析した。その結果、家計所得の増加、大卒者の高卒者に対する相対賃金の上昇、奨学金受給率の上昇、大学の選抜性の上昇、教員・学生比率の低下が中退率の低下に結びつくことや、大学中退者の年収は、高卒者と同等の水準である反面、年収の散らばりも大きいことなどが明らかになった。

著者

小松 郁夫 鄭 廣姫(CHUNG Kwang?hee) 鄭 廣姫 CHUNG K.-H.

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2001

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1.研究の進行・学級経営をめぐる問題の現象を把握するための調査実施。対象:韓国のソウル所在の小学校5年生(17学校)・日本の学校と学級経営に関する幅広い理解を求め、学級経営研究会、関連学会へ参加し、関連資料を収集すると共に、関連研究者との面談の実施。・調査結果の整理と分析、韓日の学級運営の現象に対する比較分析。・報告書の作成2.研究成果韓国で実施した調査結果を整理し、日本の調査結果と比較・分析した結果、次のようなことが分かった。まず、韓国の小学生の場合、日本に比べて「最近イライラすることが多い」(韓国63.1%、日本54.3%)、「疲れていると思う」子どもが多い(韓国75.6%、日本65.1%)ことが分かった。また、学級運営の現状を見ると、韓国の学級運営がより深刻な状態になっていることが調査結果、明らかになった。例えば、「授業中に立ち歩く人がいる」に対して韓国の小学生は41.4%(「とてもそう思う」「少しそう思う」を含む。以下同一)と答えているが、日本では27.2%である。「授業が始まっても教室に入らない人がいる」「授業中におしゃべりをしたり手紙を回す人がいる」に対しても韓国は各々33.2%、60.9%、日本は22.4%、54.1%となっており、韓国の学級運営がより困難な状態になっていることがわかる。「クラスにいじわるな人がいる」では韓国68.5%(とても多い33.3%、やや多い35.2%)で日本の38.4%(とても多い10.3%、やや多い28.1%)よりはるかに上回っており、至急な対策が求められている。しかし、授業などに対する意識面では韓同間に差が多く見えなかった。これは、韓同ともに子どもたちは授業中におしゃべりすることがよくないことや、授業時間を守ることの大事さ、授業中に授業と関係ないことをすることの悪さに対してもきちんと認識していることを意味している。学校生活の面では「学校が楽しい」「授業が楽しい」などの項目では有意味の差は見えなかったが、「みんなが同じことをしていれば安心です」(韓国40%、日本69.6%)、「クラスの友達からどう思われるか気になります」(韓国55.6%、日本72.1%)、では韓日間の差が大きく見られ、注目を引く。友人関係・学級の様子の面では「私のクラスは仲がいいです」(韓国26.2%、日本76.6%)で大きな差が現れ、先の「クラスにいじわる

著者

国立教育政策研究所[編]

出版者

国立教育政策研究所

巻号頁・発行日

2005

著者

鎌谷 親善

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)

巻号頁・発行日

vol.135, pp.57-102, 2006-03