著者

荒川 章二

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.147, pp.35-63, 2008-12-25

---

本研究は、日清戦争期・日露戦争期を通じて、地域ぐるみの戦死者公葬がいかに形成されていくのかを主題としている。地域ぐるみの戦死者葬儀の性格をどうとらえるかは、まだ通説が形成されておらず、「公葬」の定義に関しても論者毎に区々である。この様な研究の現状に対し、本研究では、両戦争期の個別の葬儀事例をいくつか検討し、葬儀執行に関わる地方団体の規程の成立、葬儀の主要な参加者(知事、郡長、市町村長、議員、学校長など)、葬儀費用の徴収法、弔慰料贈与規程の設定、葬儀執行の会場(小学校校庭など)などに注目し、戦死者葬儀が、両戦争期にどのように公的な性格を獲得していくかを跡づけた。後の日中戦争期と異なり、この時期の戦死者に対する地域ぐるみの葬儀に対しては、公費支出は許可されなかったが、葬儀費用も準公費として徴収されており、執行の内実も公葬として位置づけられるという点が、本稿の主張である。さらに何よりも、主催者、あるいは葬儀の記録者自身が、「村葬」などと称し、公葬として自己認識していた。本研究では同時に、葬儀執行の前提となる、戦死者の遺体の処理、遺骨・遺髪の受領とその際の駅頭などでの出迎え、遺族に対する戦死の通報のパターンと通報文の内容、葬儀の際の弔辞の文面などにも注目した。両戦争期のこの時期に、「名誉の戦死」「英霊」「軍人の本分」などの国家的・軍人的価値意識が、どのような経路と舞台装置を介して地域に浸透していったのか、メディアとしての戦死者公葬の意義を明らかにするためである。葬儀は何れも数百人から二〇〇〇人にも及ぶ地域未曾有の葬儀参加者を集めて執行され、特に次代を担う小学校児童の参加が重視された。国民の戦争・軍事認識形成に果たした戦死者葬儀の役割を、より多面的に解明していく必要があると思われる。