著者
由谷 裕哉
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
日本研究 = NIHON KENKYŪ (ISSN:24343110)
巻号頁・発行日
vol.64, pp.199-222, 2022-03-31

本稿は、柳田國男(1875-1962)が主に戦時下で主張していた氏神合同論(本稿での仮称)を、彼の戦時言説として考察する。ここでの氏神合同論とは、柳田が『日本の祭』(1942年)や『神道と民俗学』(1943年)をはじめ、敗戦後しばらくまで主張していた氏神に関する議論で、異姓の家が共同して一つの氏神を祀ることを意味づけようとする理論である。柳田は氏神を氏の神と考え、それらが合同した(合併した、統合された)ことを複数の理由から説明したが、合同したとされる氏神の例は参照されず、各々の理由も帰納的に導かれたものではなかった。また、柳田のテキストを具体的な民俗事象との対応を気にせずに思想として読もうとする、いわゆる柳田研究においては、柳田のこの議論はほぼ等閑視されてきた。こうした柳田研究は柳田の戦争への関わりについても、彼が積極的に戦争協力をしなかったと捉えようとしていた。 それに対して本稿は、柳田の氏神合同論が提唱されるのを彼の戦時体制への協力姿勢が明確になる1942年と捉え、それ以前の彼の氏神論の検討から始める。柳田が氏神を祖霊と解釈しようとした始まりを1932年の「食物と心臓」であると捉え、2年後の1934年から3年間にわたり柳田の門下生を主な調査者として全国的に行われた通称・山村調査が、この仮説の検証を課題の一つとしたと考えられるとする。しかし、この検証は成功せず、さらに1936年頃から宗教学者の原田敏明が実証的な調査に基づき、氏神は地域的な性格を持ち、土地に即した存在であると主張した。 本稿は以上の1930年代における動向を踏まえ、1942年の『日本の祭』を端緒としたと考えられる氏神合同論を、個々のテキストの文脈に即して抽出し、柳田の戦時体制への対応とどう関わるかと併せて考察する。とくに氏神合同論と戦時体制への対応とが密接に結びつけられた言説として、『神道と民俗学』および長野県東筑摩郡での氏神調査に関わる1943年7月の講演に注目する。この講演以降の柳田の言説をも考慮し、氏神は戦時に軍神に続いて死ぬ人々の信仰を支える存在であるので、それが氏の神ではなく合同して産土(うぶすな)のようにローカルな神となったところに意味がある、と柳田が考えていたと導くことを結論とする。

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国際日本文化研究センターのオンライン誌『日本研究』第64集が3月31日付けで刊行され,拙稿「柳田國男の戦時言説としての氏神合同論」も公開されたと連絡を受けました。下記URLから拙稿pdfファイルをDLできると思います。 #柳田國男 #氏神合同 #日本研究  https://t.co/P4Uw329lm9

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