著者

池上 勝 三好 昭宏 世古 晴美

出版者

兵庫県立農林水産技術総合センター

巻号頁・発行日

no.53, pp.37-50, 2005 (Released:2011-03-05)

著者

水田 泰徳

出版者

兵庫県立農林水産技術総合センター

雑誌

兵庫県立農林水産技術総合センター研究報告 農業編 (ISSN:13477722)

巻号頁・発行日

no.55, pp.5-9, 2007-03

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主幹形に仕立てたモモに対する環状はく皮処理が生育や果実品質に及ぼす影響を検討した.1.主幹部に対する幅5mmの環状はく皮処理により,処理後の新梢生長が抑制され,果実の糖度が高まった.しかし,鋸による付傷処理(幅2mm)の新梢発生抑制効果や品質向上効果は環状はく皮処理と比べて劣った.2.収穫45日前の環状はく皮処理と比べて,収穫30および15日前処理で新梢発生抑制効果や品質向上効果が高かった.また,収穫45日前および30日前処理は生理落果が増加する傾向がみられた.

著者

水田 泰徳

出版者

兵庫県立農林水産技術総合センター

巻号頁・発行日

no.55, pp.5-9, 2007 (Released:2011-02-01)

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主幹形に仕立てたモモに対する環状はく皮処理が生育や果実品質に及ぼす影響を検討した.1.主幹部に対する幅5mmの環状はく皮処理により,処理後の新梢生長が抑制され,果実の糖度が高まった.しかし,鋸による付傷処理(幅2mm)の新梢発生抑制効果や品質向上効果は環状はく皮処理と比べて劣った.2.収穫45日前の環状はく皮処理と比べて,収穫30および15日前処理で新梢発生抑制効果や品質向上効果が高かった.また,収穫45日前および30日前処理は生理落果が増加する傾向がみられた.

著者

水谷 祐一郎 山中 正仁

出版者

兵庫県立農林水産技術総合センター

雑誌

兵庫県立農林水産技術総合センター研究報告 農業編 (ISSN:13477722)

巻号頁・発行日

no.59, pp.7-12, 2011-03

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ポットハボタンの12月中旬出荷に適した播種時期を8月5日から10月5日の間で10日ごとに設定し調査した.1 いずれの播種日においても発芽率は90%以上であった.2 8月15日の播種で葉数及び地上部生体重が最大になった.8月25日以降の播種では播種日が遅くなるほど減少し,9月5日以降の播種では葉数及び地上部生体重が出荷商品として不足した.3 8月5日播種では,12月中旬における地上部生体重が11月中旬より減少した.4 9月25日と10月5日の播種で着色葉数は少なく,着色部径は小さかった.5 葉数,地上部生体重及び葉の着色から判断すると,8月15日と8月25日が12月中旬出荷に適した播種日であった.

著者

小林 尚司 西口 真嗣 大塩 哲視

出版者

兵庫県立農林水産技術総合センター

雑誌

兵庫県立農林水産技術総合センター研究報告 農業編 (ISSN:13477722)

巻号頁・発行日

no.57, pp.37-43, 2009-03

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レタスビッグベイン病の防除対策として耐病性品種や開発した各種の防除技術について、どの程度の被害軽減効果があるかを表すため、階級別収量から求めた粗収益に基づく評価を試みた。1.試験1.耐病性品種の評価。2007年10月2日に播種し、育苗した苗を10月31日に現地汚染圃場に定植し、2008年2月13日に収穫調査を行った。発病株率は、慣行品種の「サントス2号」が90%以上の高い値を示す中、「T-0570」、「05-218」、「安濃2号」、「A608」、「TE-236」、「パシフィック」は30%未満の値を示し耐病性が強かった。球の肥大性は、「T-0570」、「TE-236」、「UC-021」、「YL219」、「安濃2号」、「A608」で球重が400g以上、推定体積が1,400cm3以上と優れた。球の形状では、「T-0571」、「LE293」、「05-218」が秀品率70%以上と高かった。収穫物を出荷基準により品質・大きさ別に分類し、市況より求めた各階級別の単価を乗じ算出した粗収益は、「YL219」が50.7万円、「TE-236」が44.6万円、「05-218」が38.6万円、「安濃2号」が37.0万円であった。2.試験2.防除技術の組合せの評価。「サントス2号」の慣行栽培では発病株率98.9%、収穫株率76.7%、結球重383gとなり粗収益は30.3万円であるのに対し、定植時のチオファネートメチル水和剤処理では発病株率73.0%、収穫株率90.0%、結球重416gとなり粗収益は40.2万円と約10万円増加し、定植前にカーバムナトリウム塩液剤処理を行うと発病株率0%、収穫株率100%、結球重533gと優れ、粗収益は64.1万円と最も高くなった。3.以上より、粗収益に基づく評価法は、耐病性品種では、実用性の高い品種の選定が可能となり、防除技術の組合せでは、投入した資材費に対する効果の比較が可能となり、開発した技術の普及性の評価に有効であると考えられる。

出版者

兵庫県立農林水産技術総合センター

雑誌

兵庫県立農林水産技術総合センター研究報告. 農業編 (ISSN:13477722)

巻号頁・発行日

no.56, pp.37-38, 2008-03

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1979年から2002年にかけて、5年間隔で5回(5巡)、兵庫県内水田土壌の可給態ケイ酸含量、資材施用量および灌漑水のケイ酸含量の変化を調査した。1.ケイ酸質資材の施用量は但馬地域以外の県内全域で減少しており、土壌中の可給態ケイ酸含量(酢酸緩衝液抽出法)は4巡目まで減少傾向が認められた。その傾向は、丹波地域で著しかった。2.灌漑水のケイ酸含量は13mg/L前後で推移し、調査期間中、顕著な変化は認められなかった。3.今後、さらに資材施用量が減少し、それに伴い土壌中の可給態ケイ酸含量の低下が懸念されているので、ケイ酸質資材の効率的施用と土壌モニタリングの継続が重要であると考えられた。