著者
小宮 顕 岡本 百合子 仲村 和芳 岩田 幸恵 寺田 二郎 岡崎 純子 鳥海 裕子 市川 智彦 相馬 孝博
出版者
医療の質・安全学会
雑誌
医療の質・安全学会誌 (ISSN:18813658)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.322-329, 2021 (Released:2022-09-07)
参考文献数
16

目的:尿道カテーテル留置に伴う尿道損傷は,報告件数が多いインシデントである.当院では同手技に伴うインシデントが多発したため,改善目的に院内教育を行った.本研究では,インシデント発生の背景要因と院内教育の効果について後ろ向きに検討した. 方法:2014年から2018年までの尿道カテーテル留置に伴うインシデントを集計し,その発生背景について検討した.2016年度中に教育訓練を行い,既存の手順書を周知した.2014年から2018年までのカテーテル使用本数と事例報告数を調査し,教育前後の事例発生率の推移を検討した. 結果:尿道カテーテル留置に伴うインシデントは39例で,そのうち尿道損傷が26例(66.7%)であった.尿道損傷の発生要因(重複有)は,確認不足20例,手技が未熟21例など,手順の遵守不足や教育訓練の不足が考えられた.またカテーテル留置目的別に見ると,侵襲的医療行為に伴うものが20/26例(76.9%)と多かった.尿道損傷の報告数(カテーテル使用本数当たりの割合)は,2014年が4例(0.064%),2015年が8例(0.089%),2016年が5例(0.056%),2017年が5例(0.054%),2018年が4例(0.041%)であった.院内教育を実施したのは2016年であり,減少傾向を認めた. 結論:尿道カテーテル留置に伴うインシデントは,手順書の遵守不足や教育訓練の不足が背景にあり,手術や検査の際に多く報告された.院内教育施行後のインシデント発生割合は減少傾向と考えられた.
著者
青木 拓也
出版者
医療の質・安全学会
雑誌
医療の質・安全学会誌 (ISSN:18813658)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.393-398, 2022 (Released:2022-12-28)
参考文献数
31

Patient Experience(PX)は,医療サービスに関する患者の具体的な「経験」を意味する概念であり,Patient Satisfaction(PS)の進化形として,国際的に重要な医療の質指標に位置付けられている.PXの意義に関しては,すでに国内外で多くのエビデンスの蓄積があり,PXが,技術的な医療の質指標と正の関連を示すことに加え,アドヒアランス,セルフマネジメント,受療行動といった患者行動などにも影響を及ぼすことが報告されている.行政機関主導でPXの活用を推進する諸外国と比較し,日本のPX評価の取り組みは,これまで大きく遅れをとっていたが,近年日本でもPX尺度の開発研究やPXを用いた実証研究が活発化しつつある.今後日本でも,医療の質向上のため,幅広い領域かつ臨床・教育・研究の各方面で,PXの評価・活用を推進する必要がある.

1 0 0 0 序/目次

出版者
医療の質・安全学会
雑誌
医療の質・安全学会誌 (ISSN:18813658)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.61-67, 2011

この文書は,2009 年にWHOによって英語版として出版され,WHO事務局長は新潟県立六日町病院・市川高夫医師に本文書の日本語・訳権を授与しました.市川高夫医師が日本語版の唯一の責任者となります.<br>この文書において採用された指示・資料において,全ての国/領土/都市あるいは区についての当局の支配域/国境あるいは境界線は,WHO の部門のいかなる意見の表明でもありません.地図の上の点線は,完全な合意がまだないかもしれない概略の境線を表しています.特定の会社や製品への言及は,それらが言及されていない同種の他の会社・製品と比べて,WHO が推奨・推薦するものではありません.登録商標のある製品名は大文字で表していますが,不作為の間違いにおいてはこの限りではありません.<br>WHOはこの文書に含まれている情報を検証するため,全ての妥当な予防策を行ってきました.しかし,この文書に明示あるいは暗示された内容について,いかなる保証もせずに配信されています.本文書の解釈及び使用に関する責任は読者にあります.<br>どのような事故であれ,本文書の利用により発生したとされる損害に対して,WHOは責任を負いません.<br>この文書は日本で公刊されました(2011年6月).

1 0 0 0 OA 東日本大震災

著者
伊澤 敏
出版者
医療の質・安全学会
雑誌
医療の質・安全学会誌 (ISSN:18813658)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.235-239, 2011-05-15 (Released:2011-10-03)