著者
渡久山 清美 渡久山 幸功 Tokuyama Kiyomi Maedomari Kiyomi Tokuyama Yukinori
出版者
琉球大学法文学部
雑誌
人間科学 : 琉球大学法文学部人間科学科紀要 (ISSN:13434896)
巻号頁・発行日
no.29, pp.153-187, 2013-03

This paper explores the potential of ecological feminism (ecofeminism) to transcend patriarchal societies, which promote capitalistic development,and to construct an alternative society with ecologically sustainable development. Feminism has a great potential since it has multiple branches such as Marxist feminism,Socialist feminism,Cultural feminism,Radical feminism and so on. Among these branches,ecofeminism has been severely criticized by other feminist branches that have reproached it for regarding motherhood that some ecofeminists affirm as"essential."Particularly,this is the case with Japan where ecofeminism sank into oblivion while ecofeminism in the Western and developing countries has persisted even under biting criticism. This paper analyzes women soldiers in Hollywood films to prove both war and military institutions to be the epitome of patriarchy in which women's human rights and environment have been oppressed and violated in order for men to maintain masculine power and wealth. Our argument concludes that ecofeminism maintains the potential of rectifying every kind of discrimination by subverting patriarchal capitalist system when other feminist groups start cooperating with ecofeminist activists.正誤表有
著者
武井 弘一 Takei Koichi
出版者
琉球大学法文学部
雑誌
人間科学 : 琉球大学法文学部人間科学科紀要 (ISSN:13434896)
巻号頁・発行日
no.27, pp.181-204, 2012-03

享保の改革では、享保7年(1722)に、いわゆる新田高札を立てることで、商人資本をもとに新田開発が進められたと考えられている。その実態を確かめるべく、琵琶湖、青野原・蜷子野新田、猪名川・藻川という3か所の動向をとらえた。その結果、新田高札でもって有力商人の協力をうながしたというのは誤りであることが判明した。すなわち、享保7年に幕府は新田高札を立てて新田開発を奨励したが、商人資本の開発そのものは幕府が問題ないと判断した場合のみに許されたのである。ところが、開発を奨励しても、耕地化しやすい低地の開発はピークに達しつつあり、利水・治水などの水問題を解決できないことも相俟って、耕地はあまり増加しなかった。未公開:論文中の〔図〕酒井村絵図は著作者の意向により削除
著者
山里 純一 Yamazato Junichi
出版者
琉球大学法文学部
雑誌
人間科学 : 琉球大学法文学部人間科学科紀要 (ISSN:13434896)
巻号頁・発行日
no.28, pp.1-55, 2012-09

久米島出身の吉浜智改は、朝鮮の通書『諺文家庭宝鑑』に記された「土亭行年法」という占いテキストを自ら琉球語による解説を施し、運勢判断に利用していた。『行年運琉訳』と名づけられたその資料は、朝鮮語によって書かれた「土亭行年法」の単なる翻訳本ではない。そこには当時の沖縄の風習や、筆者自身巧みな言語表現がみられる。また沖縄における朝鮮の占い文化受容の実態を知る上でも興味深い資料である。
著者
高良 美樹 金城 亮 Takara Miki Kinjo Akira
出版者
琉球大学法文学部
雑誌
人間科学 : 琉球大学法文学部人間科学科紀要 (ISSN:13434896)
巻号頁・発行日
no.29, pp.89-115, 2013-03

本研究は,自己効力感とソーシャル・サポートが入院状況における治癒志向行動(患者・看護師評定)とストレス反応にどのような影響を及ぼすかについて入院患者を対象とした質問紙調査に基づき検討したものである.調査対象者は,入院患者137名(平均年齢56.30歳,男性64名・女性70名・不明3名)であった.本研究の仮説は,「自己効力感高群は,低群に比べて治癒志向行動が多く,ストレス反応が低いであろう」「ソーシャル・サポート高群は,低群に比べて治癒志向行動が多く,ストレス反応が低いであろう」であった.主要な結果は,以下の通りである.①自己効力感の下位尺度『健康統制感』の高い者は,低い者に比べて治癒志向行動(患者評定)がより多く, 『苛立ち』を感じる程度が低かった.また,自己効力感の他の下位尺度『対処行動の積極性』の高い者は,低い者に比べて治癒志向行動(患者評定)がより多かった.②ソーシャル・サポートの構成要素の『行動的サポート』をより多く受けている者は,そうでない者に比べて,『苛立ち』および『無力感』を感じる程度が低かった.全般的に仮説を支持する結果を得た.一方,看護師評定による治癒志向行動においては有意な効果が得られなかったこと,自己効力感は治癒志向行動(患者評定)の促進,ソーシャル・サポートはストレス反応の抑制に効果があることなど,仮説が支持された範囲は限定的なものであった.