著者
田中 桂子 豊 浩子
出版者
明治学院大学国際学部
雑誌
明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.1-23, 2016-03-31

本稿では大学教育におけるクリティカルシンキング(CT)の議論について考察する。CTの概念は、従来の論理主義がフェミニストや批判的リテラシーからの批判を受けて、新たな概念が模索、形成されつつある。日本の大学では昨今、CT教育の必要性が強く言われながら、CTの概念や教育の内容、方法に関する議論が広く共有されているか不明の点も多い。日本の学生がCTを学ぶことは困難ではないかという議論も存在する中、現在、日本のCT教育研究者間では、日本の学生がCTを育成・発揮する際に文化的価値観が抑制要因となるとされ、それを考慮した「協調型CT」や実践方法も提案されている。日本の学生に対するCT教育実践は試行錯誤の段階だが、CT教育には良き学習者・市民としての思考力を鍛え、さらには社会を批判的に見て変える力が育成される可能性がある。また、英語教育における実践からも、社会を問い直す複眼的なCT教育の可能性が示唆される。
著者
岡部 光明
出版者
明治学院大学国際学部
雑誌
明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)
巻号頁・発行日
vol.47, pp.81-113, 2015-03-31

2012年12月,3年ぶりに政権に復帰した自由民主党は,日本経済の再生を最優先課題に掲げ,「強い経済」を取り戻すための経済政策パッケージ「アベノミクス」を更年後1月初めに打ち出した。それは「3本の矢」によって政策目標を達成しようとするものであり,第1の矢(金融政策),第2の矢(財政政策)は2013年前半に順次発射され,第3の矢(多様な側面を含む成長戦略)はその後1年半のうちに徐々に取り組みが進められてきている。本稿は,この政策パッケージの内容と特徴を整理するとともに,その評価を2年弱経過した時点(2014年秋)において試みたものである。その結果(1)この政策パッケージの発表と取り組みに伴って円高の修正(円安化)が進む一方,株価が急上昇するなど市場は政策を当初高く評価した,(2)それに伴い景気回復,企業の業績改善,雇用情勢の改善などがみられ日本経済におよそ6年ぶりに明るさが戻っている,一方(3)金融面で超緩和を継続してもそれが今後大きな追加的効果を持つかどうかは疑問が多い,(4)財政面での支出拡大(大幅な補正予算)の効果は専ら短期的なものであり経済の構造変化に結びつく項目は多くない,(5)政策パッケージにおいては短期的視点と長期的視点が混在し十分に整理されていない面がある,(6)最初の2本の矢(金融政策と財政政策)はいわば時を買うための手段にとどまるので,日本経済の長期安定成長にとっては,第3の矢をはじめ未着手の大きな課題である財政収支改善の道筋確定(いわば第4の矢),そして日本経済の構造変革の実現に結びつく大きな視点からの対応(生産性向上,強い円の指向など)が残された課題である,などを主張した。
著者
田中 桂子 豊 浩子
出版者
明治学院大学国際学部
雑誌
明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.1-23, 2016-03-31

本稿では大学教育におけるクリティカルシンキング(CT)の議論について考察する。CTの概念は、従来の論理主義がフェミニストや批判的リテラシーからの批判を受けて、新たな概念が模索、形成されつつある。日本の大学では昨今、CT教育の必要性が強く言われながら、CTの概念や教育の内容、方法に関する議論が広く共有されているか不明の点も多い。日本の学生がCTを学ぶことは困難ではないかという議論も存在する中、現在、日本のCT教育研究者間では、日本の学生がCTを育成・発揮する際に文化的価値観が抑制要因となるとされ、それを考慮した「協調型CT」や実践方法も提案されている。日本の学生に対するCT教育実践は試行錯誤の段階だが、CT教育には良き学習者・市民としての思考力を鍛え、さらには社会を批判的に見て変える力が育成される可能性がある。また、英語教育における実践からも、社会を問い直す複眼的なCT教育の可能性が示唆される。【論文/Articles】