著者

勝俣 誠 加藤 典洋 高橋 源一郎 原 武史 武者小路 公秀

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.5-37, 2017-03-01

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【座談会/Round-Table Discussion】

著者

趙 星銀

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.49-68, 2020-10-31

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戦後日本の言説空間の中で展開されてきた「世代」をめぐる議論は思想史研究において様々な角度から検討されている。だが各世代の特質や主張に対する分析から一歩離れて,とりわけ戦後初期の言説空間において「世代」が社会理解の道具として注目された理由についての研究はまだ不十分である。本稿は1950年代を中心に,「戦前派」「戦中派」「戦後派」といった「世代」の名の下で展開された議論の相互作用を分析しながら,世代論が活発化した要因を当時の政治思想における課題と関連付けて検討する。具体的には,敗戦による既存の価値体系の崩壊を背景に,「個人」と「国家」との関係を再構築していく試みの中で,「私」と「国民」との間の溝を埋めるものとして世代的な共同性が自覚され,歴史と政治を語る際の説得力ある主語として注目されていく過程を分析する。

著者

リー サンベック

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.29-60, 2019-03-31

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本稿ではまず幾つかの代表的なステーブルコイン(法定通貨へのペッグを掲げる暗号通貨)の仕組みと問題点を検証し,次に,その検証を踏まえた代案を提示する。その代案とは,ユーザーの資金を預かった発行体が資金を FX 取引で買い・売りポジションのポートフォリオに換え,それを担保にした暗号通貨を発行するというものである。それは次のメリットを持つ。①FX 取引は差金決済で行われるため,担保を用意するコストが低い。②ポートフォリオの担保価値を反映してその暗号通貨の価値が増減するため,担保と暗号通貨の交換性が保たれる。③低リスクのポートフォリオを担保にした場合は暗号通貨のボラティリティが低い。④高リスクのポートフォリオを担保にした場合は暗号通貨が魅力的な投資対象になり得る。⑤ポジションを決済せずにそれと同額の暗号通貨を決済手段に使える。⑥FX 取引を利用するため,金融商品取引法などの適用によりカウンターパーティーリスクが下がる。⑦経済政策の負の効果を軽減する。

著者

岩村 英之 李 嬋娟

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-24, 2020-10-31

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本稿の目的は,異なる入学区分の学生の学修成果の違い,およびその背後にある学修能力の違いを検証することである。一般に,学力型入試と非学力型入試とでは選抜基準が異なるため,入学する学生の能力が異なる可能性が指摘され,それが入学後の学修成果にも影響する可能性が議論されてきた。本稿では,1996年4月から2015年4月までに明治学院大学国際学部国際学科に入学した学生の成績データを用い,入学区分と学修成果の関係を検証する。結果として,入学区分と入学後の学修成果の間に一定の関係が確認された。さらに,2014年4月の入学生については中学・高校時代の成績や学内外活動に関するサーベイ調査を実施し,中高での成績や課外活動が入学区分と関係する可能性,さらに大学での学修成果と関係する可能性を議論した。本論文の貢献は,入学区分と学修成果の関係を検討する際に時系列の傾向を確認することの重要性を示したことと,区分間の定員配分の変化が学生の学修能力に影響する可能性をデータ分析に基づき示したことである。

著者

岡部 光明

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.91-109, 2015-10-31

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豊かさを測るため,これまで経済的尺度(経済成長率や一人あたりGDP)が重視されたが,近年その不十分さが強く意識されるに伴って「幸福」についての関心が上昇し,関連研究も増加している。本稿は,経済学的視点のほか,思想史,倫理学,心理学,脳科学などの知見も取り入れながら考察した試論であり,概略次の主張をしている:(1)幸福を考える場合,その深さや継続性に着目しつつ(a)気持ち良い生活(pleasant life),(b)良い生活(good life),(c)意義深い人生(meaningful life; eudaimonia)の3つに区分するのが適当である。(2)このうち(c)を支える要素として自律性,自信,積極性,人間の絆,人生の目的意識が重要であり,これらは徳倫理(virtue ethics)に相当程度関連している。(3)今後の公共政策運営においては,上記(a)にとどまらず(b)や(c)に関連する要素も考慮に入れる必要性と余地がある一方,人間のこれらの側面を高めようとする一つの新しい思想もみられ最近注目されている。(4)幸福とは何かについての探求は,幅広い学際的研究が不可欠であり今後その展開が期待される。

著者

TANAKA Keiko

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.61-81, 2019-03-31

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Universities have an obligation to live up to the expectations of the stakeholders—students and their families, community groups, industries, and governments to ensure that their graduates have the requisite skills to succeed in a rapidly transforming world influenced by globalization, interconnectivity, and advancement in artificial intelligence. This paper reports on the findings of a study that explored the possibility of using English as a Foreign Language (EFL) Course as a platform for teaching of future-oriented skills—21st Century Skills and Global Competence through an instructional approach which has gained currency in Europe called, Content and Language Integrated Instruction (CLIL). The paper begins with an overview of the investigation into the origin of CLIL focusing on the context in which it was developed, and examines the issues and problems surrounding its inception. Then this paper examines the essential concepts of CLIL, its framework, and instructional principles derived from the framework, and discusses CLIL’s potential to fulfil the goals of 21st Century skills and Global Competence. Last, the paper describes one EFL course in which CLIL was implemented. It is hoped that this paper will serve as an incentive for classroom practitioners to explore the use of CLIL in their classes and embed in their syllabus, approaches and practices that develop 21st Century Skills and Global Competence.

著者

大木 昌 OKI Akira

出版者

明治学院大学国際学研究

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.32, pp.55-68, 2007-12

著者

高橋 源一郎

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.65-67, 2014-10-31

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【書評/Book Review】

著者

涌井 秀行

出版者

明治学院大学国際学研究会

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-18, 2012-10

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1989年ベルリンの壁の崩壊・東ヨーロッパ諸国の資本主義への回帰と1991年12月のソ連邦の解体は,20世紀「社会主義」とは一体なんだったのか,という強烈な問いをわれわれに投げかけた。それに対する回答は様々であろうが,大きく分けて以下の2点にまとめられるであろう。①社会主義体制の生産調整システムである「計画」と分配の公平を担保する「社会的所有(国・公有)」は,経済制度として機能しない。なぜなら,計画の基礎となる経済計算はそもそも不可能である。同時に「社会的所有(国・公有)」は,社会発展を保証する生産性上昇の要にある労働のインセンティブを確保できない。②「社会主義」の基本理念は誤りではなかったが,実行に誤りがあった。スターリン・ブレジネフに象徴されるソ連共産党の官僚主義の硬直性が問題であった。ソ連は崩壊したが,思想的な基盤であるマルクス=レーニン主義は誤ってはいない。初期マルクスに立ち返って,検証すべきである。本稿はこうした議論を念頭に置きながら,ソ連の「社会主義」経済を実証分析し,崩壊の原因を論究しようとするものである。(1) 本稿は①と②のいずれの立場にも立っていない。論究は20世紀の「熱戦と冷戦」という特異な歴史状況を踏まえてなされなければならない。しかもソ連経済のマクロ的実体分析を踏まえてなされなければならない。(2) その結果,①ソ連の計画経済とは,軍事・宇宙=重化学工業化のための官僚的指令的計画であった。そこではコストは考慮される必要はなく,結果的に生産性の上昇は無視される。これは戦前日本の物動計画にもとづく軍事重化学工業化と同質であり,またアメリカの軍産複合体とも相似形をなしている。ここでの計画は軍事目標の達成に向けられ,有効に機能した。②科学=技術革命を基礎に置く1970年代以降の生産の革新(ME=情報革命)は工業生産の激変を引き出した。③その結果生みだされた安価で豊富な民生品は,「社会主義」社会を崩壊させた。1991年のソ連邦解体は,第2次世界大戦後の第2の「相対的安定期」ともいえる冷戦時代の幕を引き,唯一の超大国となったアメリカの単独行動主義の跳梁・跋扈時代の幕を開けたのである。

著者

大木 昌

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.55-64, 2014-03-31

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【研究ノート/Research Note】

著者

岡部 光明

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.21-40, 2017-10-31

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現在の主流派経済学は、人間の行動に関して比較的単純な前提(利己主義的かつ合理的に行動する人間像)を置き、そうした個人や企業によって構成される市場のメカニズムとその帰結を分析の基本としてきた。しかし、多くの学問分野の研究によれば、人間は単に利己主義的な存在であるだけでなく利他主義的動機も併せ持つほか、モノの豊富さ追求以外にも多様な行動動機を持つことが明らかになっている。このため、経済学においては人間の行動動機を再検討する必要がある。また経済学の究極的な目的が個人の「幸福」と「より良い社会」の構築にあるとすれば、市場メカニズム以外にも、個人の行動がより良い社会を導くといった思想の探究もその射程に入る。本稿では、そのような問題意識に基づいて刊行した近刊書籍(岡部 2017a)の要点を紹介した。そして(1)人間にとって持続性のある深い幸福は単に消費増大というよりも人間の能動的側面(自律性、絆、人生の目的意識等)に関わっている、(2)社会の基本的枠組みの理解においては従来の二部門(市場・政府)モデルでなく上記(1)の延長線上に位置づけられる三部門(市場・政府・NPO)モデルに依る必要がある(後者の優位性は経済政策論の観点から理論的に示せる)、(3)個人の幸福追求と社会改革を一体化する一つの現代的な実践哲学が存在感を高めており今後その動向が注目される、などを主張した。

著者

リー サンベック

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.25-47, 2015-10-31

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日本の為替政策に関しては多くの先行研究があるが、70 年代半ばから後半までの期間を包括的に分析した先行研究は比較的少ない。そのため当該期間における為替市場と為替政策に関する全体的な流れを把握するのが容易ではない状況にある。本稿では、まずこの時期の展開を時系列に沿ってなるべく前後隙間なく理解できるように、先行研究を参考にしながら、その他の学術論文、政府刊行物、当時の新聞や経済雑誌の記事、回顧録を幅広く活用した。そしてその過程で、変動相場制と為替介入をめぐる当局者含む専門家達の認識が如何に変化し、その変化の要因が何であったのかを探った。結果、アメリカを筆頭とする海外からの圧力、保護主義台頭と市場開放への恐れ、投機資本による市場圧力、そして「国際金融のトリレンマ」による金融・為替政策上の制約が大きく作用したことを明らかにした。

著者

岡部 光明

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.85-103, 2016-03-31

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本稿では、市場でも政府でもない第三部門としての非営利組織(non-profit organization,NPO)を取り上げ、その組織的特徴、機能、機能支援要因であるソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の働き、日本における課題、などを論じた。その結果得られた主張は、末尾の「結論」に箇条書きしたとおりである。

著者

岡部 光明

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.105-122, 2016-03-31

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本稿では、日本語として未だ使われることが多くないインテグリティ(integrity)に焦点を合わせ、その概念、構成要素、機能などを分析した。その結果、次の主張をした。(1)インテグリティとは、語源的に首尾一貫性を基本的意味として持っており、それに正直、誠実、公正などの倫理的意味や、説明責任などの要素も加わった複雑な概念である。(2)インテグリティを体得すれば a)どのような状況にも安心して対応できる、b)第三者からの信頼感が高まる、c)日々の生活を単純化できる、などのメリットがある(本稿ではこれらをシェリングの自己管理モデルを応用して分析した)。(3)インテグリティは、個人についてだけでなく、職業上のインテグリティ、組織のインテグリティなど多くの面で重要な規範になっており、それらが満たされる組織や社会は健全な良い社会になる。(4)日本では、インテグリティの概念を普及させる余地が依然としてかなり大きく、それは大学教育で達成すべき大きな目的の一つでもある。

著者

末内 啓子

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.45-54, 2021-03-31

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【研究ノート/Research Notes】

著者

VESEY Alexander

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.58, pp.1-30, 2021-03-31

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In studies of early modern Buddhist social history, clerical-lay relations that center on the certification of danka (support families) are a major topic. The system of certification operated with general support from the Tokugawa bakufu and the many daimyo houses and it served as a means for keeping population records, but there is a long-standing proclivity among scholars to assess the danka system in negative terms. This assessment rests on examples of clerics who abused their position to extract wealth from lay families who were forced into being temple clients.This research paper draws upon a detailed clerical diary from a temple in Saitama and scholarship that provides data on phenomena such as the growth of empty (mujū 無住) temples to argue that peasants were not mere objects of subordination but also active agents with patronal authority who could and did exert influence over clerical/temple relations with the laity in rural villages.【論文/Article】

著者

岡部 光明 OKABE Mitsuaki

出版者

明治学院大学国際学研究会

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.34, pp.21-58, 2009-03

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本論文では,これまで日本経済の基調を形作る役割をしてきた日本企業を取り上げ,それをコーポレート・ガバナンス(企業統治)という視点にたって一連の論点を整理した。その結果(1)日本企業の行動を従来規律付けていた条件は1980 年代以降消滅した,(2)これに伴って企業のガバナンスが空白化し,それが1980 年代の資産価格バブルと1990 年代の長期不況の一要因になった,(3)近年は外国人による日本企業株式の取得増大などにより,株式市場の動向が企業の経営と行動を左右する傾向(英米型企業ガバナンスの色彩)が強まっている,(4)現在の日本企業の統治は,伝統的方式と英米的方式の混合型が増えるとともに統治スタイルの多様化が進んでいる,(5)今後日本企業が革新的な製品を生み出してゆくには,その統治方式を左右する金融環境ならびに法制度の整備が引き続き大きな課題である,などを主張している。

著者

涌井 秀行 WAKUI Hideyuki

出版者

明治学院大学国際学研究会

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.53-68, 2009-03

著者

大川 玲子

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.31, pp.33-54, 2007-03-28

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本稿ではインターネット上のイスラーム系ウェブサイトで行われているファトワー問答を資料として,現代の若者ムスリムがクルアーンをどのように認識し, 実際に関わっているのか, つまりその聖典観を明らかにすることを試みた。インターネットには世界中からアクセスがなされるため, 多様な出自の者たちの状況がうかがえるが, そこで共通して見られるのは理想と現実の乖離である。ファトワーを求める者たちは, クルアーンをアラビア語で正確に読み, 理解し, 礼節をもって扱いたいと望んでいるが, 現実にはそれは難しいため, 困惑し質問する。アラビア語を母語としていない, クルアーンをぞんざいに扱うかもしれない異教徒と接する, 気楽な状態でクルアーン読誦を聞きたいなど, さまざまな環境にいる者が存在するためである。彼/彼女たちはこういった乖離の状態のなかで, ムスリムとしてのあるべき正しい姿を模索しているわけだが, その背景にはクルアーンを読誦することで神からの罰ではなく報酬を得ることを願う意識が見られるのである。【研究ノート/Research Note】

著者

浪岡 新太郎

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.39-62, 2017-03-01

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【論文/Articles】