著者

曽山 毅

雑誌

玉川大学観光学部紀要 (ISSN:21883564)

巻号頁・発行日

no.7, pp.23-35, 2020-03-30

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修学旅行は,定説では明治中期に東京師範学校によって創出されたとされる。初期の修学旅行は滞在を含む教育旅行であり,行軍と呼ばれる軍事スタイルの行進と博物観察などを組み合わせたものであった。その後,全国の師範学校と中学校がこのタイプの修学旅行を採用した。やがて,行軍は鉄道旅行に置き換えられ,軍事訓練は修学旅行から分離した。その結果,修学旅行は見学を主体とする観光形態となり,大正および昭和の期間にわたって日本の学校で継続的に実施されるようになる。このように修学旅行が広範に支持された主な要因は,修学旅行が幅広い人々に観光を体験する機会を提供したことであった。

著者

野村 尚司

雑誌

玉川大学観光学部紀要 (ISSN:21883564)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.2, pp.1-12, 2015-03-31

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本稿は,旅行商品取引のグローバル化進展に伴う日本の旅行業がおかれた状況を踏まえ,今後のあるべき姿について考察するための準備段階として,これまで旅行業法で規定されてきた公的な旅行業ライセンス制度や旅行業者破綻に対する弁済制度の廃止といった大胆な政策改革を推進する豪州の事例を紹介し,その考察から得た含意を特定することを目的とする。 2012年12月に,豪州連邦政府・各州政府は消費者を統括する大臣会議を行い,旅行業法の見直しやTravel Compensation Fund(以下,TCF)廃止などを柱としたTravel Industry Transition Plan(以下,TITP)を推進することで合意した。豪州政府はその合意に関するコミュニケで,「旅行業のライセンス制度を維持することはもはや困難であり,品質保証としての認証制度が国の手を離れる流れに変化させざるを得なかった」との理由を述べている。豪州旅行業協会(以下,AFTA)ではこの政府決定を歓迎するコメントを発表。同協会内でワーキンググループを発足させ,TITPの趣旨に沿った新たな業界主導の旅行業認証制度や消費者保護策の策定作業に入ったのである。これは,公的な旅行業ライセンス廃止といった,極めて大きな変革であり,2012年年末の決定から約3年を掛け2015年にはTITPが完了することとなる。 そもそもグローバル展開を行うオンライン・トラベル・エージェンシー(以下,OTA)はインターネットという情報通信技術を最大限に活用することでその強みを発揮させる事業モデルである。それは,容易に世界市場へアクセスできる技術力のみならず,各国で定めた法制の枠組みを「すり抜ける」力も具有している。また地球上のどこかに顧客が存在し自社商品の競争力があると見るや即市場参入し,収益が上がらない場合は即撤退を決断する身軽さも有している。OTAの事業モデルが世界で市場シェアを増大させるにつれ,「国」の枠組みで構築されてきた各国の旅行業法制は次第に綻びが出てくる可能性があり,本稿で取り上げた豪州の事例と同様わが国においてもその見直しは避けられないのではないだろうか。

著者

玉木 栄一

雑誌

玉川大学観光学部紀要 (ISSN:21883564)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.2, pp.13-35, 2015-03-31

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伊東市は,富士箱根伊豆国立公園の指定区域にあり,温暖な気候,豊かな自然と美しい景観に恵まれ,また古くから全国に知られた温泉地でもある。さらに最大の観光市場である首都圏に近く,交通の利便も良い。まさに観光地として必要な条件を全て備えている。 第二次大戦後は,交通の利便性が増して,観光開発も進み,大幅に観光客数を伸ばしていった。しかしバブル崩壊後の長期的な経済不況に入ると,観光需要低下に対しての効果的な対応策が打てず,他の観光地と同様に,観光客が年々減少していった。 こうした近年の停滞から脱却し,かつての輝きを取り戻すために,この論文は,伊東市の観光開発・観光振興戦略の方向性を提示することを目的として進められた。まず伊東市の概要と歴史を概観し,伊東市は,江戸時代から続く小さな村が合併し出来た町であり,古くから観光が主な産業であったことを確認した。伊東市観光の歴史を考察すると,温泉地としての発展は,明治時代の鉄道と道路網の整備から始まり,昭和13年(1938年)の鉄道・伊東線の開通で大きく発展したことが分かった。戦後では,昭和36年(1961年)の伊豆急線の開通で,伊東市南部の別荘地の開発が進み,1970年代から,リゾート型温泉保養地として大きく発展していった。 次に伊東市の観光資源,観光の動向や市の観光政策を調べ,SWOT分析を行った。その結果として,伊東市観光の課題とその対応としての戦略の方向性が明らかとなった。その戦略の方向性は,伊東市総合計画書の中にある方策と一致したもので,次の4つが提示された。 1)積極的攻勢戦略:外国人観光客の誘客推進 2)差別化戦略:首都圏での地域資源を活用した観光マーケティング活動の強化 3)段階的施策戦略:外国人観光客の受入体制の整備 4)専守防衛戦略: 外国人観光客の誘致で,市街地と観光地の活性化を図ることと,自然災害の危機管理体制の強化 そしてこれらの戦略の方向性は,伊東市街の温泉地と伊豆高原地域の観光開発・観光振興戦略に取り入れられ,これからの伊東市観光の観光開発・振興戦略として提案された。 この論文では,伊東市の観光開発歴史の考察と観光の現状分析から,今後の取り組み課題を把握し,戦略の方向性を示しているが,ここで提示された戦略の実施には,伊東市観光のステークホルダーとの議論を重ね,詳細の施策を実施計画に落とし込んでいく必要がある。

著者

秋山 綾

雑誌

玉川大学観光学部紀要

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.55-61, 2014-03-31

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観光商品において“食”は重要な目的地選択の要因となりうるが,その際,観光者は,単に「食べ物」に興味があるだけでなく,その「食べ物」が語る地域の「物語」を「食べる」という行為を通して,追体験する「たのしみ」を消費している。地域振興において,地域の伝統的な食文化やB級グルメといった新しい名物の開発において,観光者が喜ぶ「物語」を用意し,「食べ物」を提供することにより,観光者の目的地選択における優先順位を上げることが可能となる。フランス北部のワインの産地では,「物語マーケティング」によるワインとワインにあった地域産品を活用した「フード・ツーリズム」が盛んである。 本研究では,日本人向けに発売されている「フード・ツーリズム」商品に参加し,分析することで,マーケットに提供されている情報と商品の関係について考察する。

著者

コーテ トラヴィス 大金 エセル ミリナー ブレット マクブライト ポール 今井 光子

雑誌

玉川大学観光学部紀要

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.43-53, 2014-03-31

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2013年,玉川大学では,観光学部が設立され,同時に全学的なELFプログラムが開始された。本稿では,ELFプログラムの概要,チューター制度,TOEIC IPスコアから見る観光学部生の状況について述べる。また,観光学部が,独自のカリキュラムの中でELFプログラムを如何に組み込んでいるかについても言及する。考察の結果,当学部生は,ELFプログラムに対して肯定的な反応を示しており,英語学習への熱意も持ち合わせているようである。2013年春学期のTOEIC IPの結果によると,当学部の平均スコアは他学部に比べると良い結果であった。また,更なる分析により,海外研修のためのTOEIC目標スコア500という要素が,英語力向上に寄与しているということが明らかになった。また,チューター制度も重要であると感じ,活用しているという状況であった。しかしながら,自立的に学習させていくためには,より具体的な自立学習への指導が必要であると言える。