著者

村田 潔 折戸 洋子 福田 康典

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.317-320, 2017 (Released:2017-11-30)

---

2013年6月からエドワード・スノーデンとその協力者によって行われた,米国の情報機関NSAによる無差別大量監視に関する内部告発が社会に与えた影響について,筆者らは2014年10月~11月に, 日本を含む8か国における,大学生を対象としたアンケート調査ならびに聞取り調査を行った。この国際比較研究の結果,「国家による監視」に対する社会的態度において,日本は調査を行った国の中で特異な存在であることが明らかになった。本研究報告ではこの調査結果に基づき,高度情報化が進む日本社会における「国家による監視」に対する人々の態度の特徴を示し,それがプライバシー保護や個人の自由と自律,民主主義のあり方などに対して持つ意味を明らかにする。

著者

礒部 大

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.313-316, 2017 (Released:2017-11-30)

---

組織にとって有効な人材像については、古くから多くの議論がなされてきた。その中で昨今では、有効な人材として「自発的行動のとれる人材」および「課題設定能力が高い人材」など、やる気があって自発的に課題を見出し解決して行く有能な人材を最上とする意見が主流となっているかのように思われる。しかし、19世紀プロイセンの軍人モルトケ(Helmuth Karl Bernhard Graf von Moltke)は、やる気のない有能な人物こそを組織にとって最上の人材とした(“モルトケの法則”)。本研究では、マルチエージェントシミュレーションを用いて、“モルトケの法則”の有効性を検証する。

著者

細谷 竜一 丁 震昊 神岡 太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.75-78, 2017 (Released:2017-11-30)

---

組織レベルでのビッグデータ利活用にはそのためのガバナンスプロセスが必要である。すなわちビッグデータガバナンスである。ビッグデータガバナンスは、ITケーパビリティ構築、ITガバナンス、ITアウトソーシングなどの経営学的な視点での活動、そしてデータガバナンス、ビジネスインテリジェンス、アナリティクス、モノのインターネットなどのデータ管理やデータ分析の視点での活動を含む複合的なプロセスである。本研究では、これらの活動に関係する論文の引用関係からなるネットワークを分析し、ビッグデータガバナンスに関する複合的な研究領域の存在を検証する。

著者

峯田 誠也 岡田 公治

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.71-74, 2017 (Released:2017-11-30)

---

これまで,投資家に積極的に訴求したい今後の戦略や施策が含まれるIR情報から,形態素解析では抽出困難な造語やフレーズも戦略ワードとして抽出可能な階層化N-Gram手法を開発し,これに基づき企業間の相違や時間的変化も含めて戦略ワードを抽出する手法を提案した.また,一定期間にわたり業界内の他企業とは異なる特徴的な推移を示す財務指標を特定することで,特異な経営状態(例えば独特な経営施策の推進)にあったと推測される企業とその期間を抽出する手法を提案した.本稿では,これまで提案してきたこれらの手法を統合し,テキスト情報と財務情報の時系列推移から有用な情報を抽出する企業情報マイニングのコンセプトを提案する.

著者

白石 秀壽 三浦 政司

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.309-312, 2017 (Released:2017-11-30)

---

本研究では、マルチエージェントシミュレーションを用いて、ホテリングモデルを拡張することの意義を検討した上で、そのプロトタイプを提示する。ホテリングモデルは、2人の売り手の立地競争の帰結を描写したモデルであり,戦略的状況における最適化問題を解析的に解くことによって、メーカーの最小差別化や小売店の隣接を説明するのに引用されている。MASを用いてホテリングモデルを構築することによって、解析的なアプローチでは描写しえない複雑な状況をモデル化することが可能になる。とりわけ、消費者嗜好の時間変化と売り手のリポジショニングの関係や、消費者と小売業者の相互作用プロセスとしての買い物弱者問題などに広く応用可能であろう。

著者

太田 博三

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.22-25, 2017 (Released:2017-11-30)

---

ビックデータの時代が到来して数年が経過する.さらに,ここ数年の深層学習の発展は目覚しいものがあり,画像処理の分野だけでなく,自然言語処理や音声認識の分野まで及んでいる.本考察では,文章生成を実践し,そこで用いた主に3つの手法を比較考察する.1)マルコフ連鎖,2)自動要約,3)ディープラーニング(RNN/ LSTM)による文章生成.課題として,課題として,文と文とのつながりが不自然であることが検討される.実務で通用する自然な文と文とのつながりを検討する.

著者

相田 達哉 喜多村 正仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.155-158, 2017 (Released:2017-11-30)

---

本研究では、セグメント構造に着目した学術論文の包括的自動要約において、オントロジーを用いて要約の精度を向上させる新たな手法を検討する。形態素の表層的情報を中心とした解析を行う従来の自動要約手法では、語彙の意味や語彙間の意味的関係を把握できない。オントロジーを用いてそれらを把握すれば、より的確な重要文選択が可能になると期待できる。具体的には、各セグメントにオントロジー的特徴を付加し、セグメントに適した重要文選択精度の向上を図る。また、語彙間の意味的繋がりを考慮し、各セグメントから抽出する文を補正することで要約全体の質の向上を図る。

著者

竹邑 涼 大内 紀知

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.63-66, 2017 (Released:2017-11-30)

---

イノベーションの創出は企業にとって重要な課題である。これまでの研究では、特許データを用いた分析により、知の多様性がイノベーションの創出に影響を与えることなどが示されている。しかし、それらは、産業や企業レベルを対象とした研究であり、一つひとつの特許を生み出している発明者グループにおける知の特徴が特許の価値に与える影響は明らかにされていない。そこで、本研究では、どのような発明者グループが価値の高いイノベーションを創出できるのかを特許データから定量的に明らかにし、企業の技術経営戦略への新たな示唆を得る。