著者
齋藤 朗宏 池田 欽一 平山 克己 隈本 覚
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1・2・3・4, pp.37-44, 2015-03

文科系学生に対するプログラミング導入教育は,数学,数理論理学に対する学生の知識不足から困難が多い.本研究では,大学文科系学部1年生へのプログラミング導入教育として,Scratchを使用した成果について検討した.理解度アンケートから,反復構造などの理解は深まっていた一方で,フローチャートに対する理解は十分ではないという結果を得た.
著者
市原 勇一 黒木 淳 尻無濱 芳崇 福島 一矩
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1・2・3・4合併号, pp.35-47, 2021-03

本稿は,中小企業における管理会計システムの整備度と管理会計活用能力のギャップが財務業績に与える影響を検証した。中小企業327社のデータを分析した結果,管理会計活用能力を超える過剰な管理会計システムをもつ企業ほど売上高経常利益率が低くなることが示された。これらから,優れた管理会計システムはそれだけで業績を向上させるわけではなく,十分な管理会計活用能力を有することではじめて業績が向上することが示唆された。
著者
畔津 憲司
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.1-6, 2016-03

本稿では採用前に労働者の業務遂行能力を観測できない企業が応募者の中から採用する者を選抜する状況を考え,企業の期待利潤を最大にする採用基準を導出する.最適な採用基準は応募者の能力値の上限と選抜エラーの大きさに応じて設定されることを示す.
著者
池田 欽一
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1・2・3・4合併号, pp.1-17, 2020-03

深層学習(ディープラーニング)の株式予測において、入力情報を多重化にすることにより予測精度に改善が見られるか、シミュレーションにより検証する。
著者
任 章
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.29-46, 2006-12

日、米、国際監査基準書のコンテンツそれぞれに規定されている「正当なる注意義務」と「懐疑心」要請の内包を、懐疑心の内向性、外向性の視点、さらには深度によって分類・階層化し、監査人懐疑心の諸要素への還元と、それらの個別の論究を試みた。論考にあっては各国監査基準書の文脈に託された含意を対比させ、「心証のリセット」要請に見られるように、無意識領域に至るまで深化し得る懐疑心の発現が必要であることを示唆した。
著者
福井 直人
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1・2・3・4, pp.37-57, 2019-03

本論文の目的は、個人選択型人事制度のひとつである社内公募制度が従業員の技能形成に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることである。まず、従来の日本企業における企業主導型異動の特徴について整理し、技能形成の観点からそれを捉えた先行研究についていくつか検討した。企業主導型異動により、生産現場における競争優位を高めるような技能の形成が促進されてきたことが確認された。次いで、社内公募制度について、その定義およびプロセス、およびそれが求められている諸要因について整理した。そのうえで、社内公募制度が技能形成に対してどのような影響を及ぼすのかについて議論を展開した。議論の帰結として、社内公募制度とは従業員がみずから「キャリアの断絶」を作り出す制度であり、結果として従業員の学習力たるメタ・コンピテンシーの形成を高次元で促進しうる制度であることを示した。
著者
迎 由理男
出版者
北九州市立大学経済学会
雑誌
北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics (ISSN:13472623)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1・2・3・4, pp.1-30, 2010-03

明治期において巨大な関係事業をもっていなかった安田銀行が総合財閥系銀行に伍して成長しえたのは、急成長する投資家と結び付き産業金融を展開する一方で、地方銀行との取引や地方金融に積極的に進出した点にあった。