著者

清家 久美 MONTE CASSIM 千賀 裕太郎 嘉田 由紀子

出版者

立命館アジア太平洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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1.本研究の目的と計画本研究は、(1)現在までの国内における地域づくり(まちづくり・村づくり)の状況を把握すると共に、(2)いくつかの手法-<地元学>手法とKJ法-による地域づくりによる持続可能な地域環境システム構築の可能性の限界を検討し、(3)どのような方法ないしは視点によって地域を考えていくことが、地域づくりに最有効であるかを検討することを目的としている。をおこなっていく。2.研究計画と到達点上記の目的のためには具体的に、(1)研究的視点による地域づくり、まちづくり、村づくりの背景と先行研究の整理、ならびに事例研究の検討(2)実践的視点による、地域づくり、まちづくり、村づくりの事例整理と検討(3)研究的視点による<地元学>手法の明確化と方法論的検討(4)実践的視点による<地元学>手法の機能と問題点の検討(5)地元学についての追跡調査(6)総括を研究的結論を計画していた。到達点最終到達点として、以下の6つをあげることができる。(1)地元学手法による調査:3年間の調査実績(2)調査法の評価・位置づけ:地元学調査法についての評価と部分的モデル化(3)地元学周辺でおこっている「ばかん巣プロジェクト」について:「ばかん巣プロジェクト」の実態把握とその議事録(4)NPOの活動:本研究の中心的テーマ・いくつかのNPO活動に見られる地域活性化の実態把握とその分析・学会発表(5)観光への展開:由布院と別府の観光についての論文化(6)教育への展開:「地元学」の教育への応用・過去5年間にわたる「学生150人による地元学調査」の実施とその総括

著者

宇根谷 孝子 GUNARTO Hary 梅田 千砂子 佐々木 嘉則

出版者

立命館アジア太平洋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的はPCカメラなどの同期的コミュニケーション手法を使って、インターネット上で日本語学習環境を創設し、遠隔地の学習者が生の日本語に触れ、発話機会を増やすことで、日本語学習、留学へのモティベーションを高めることであった。この目的を達成するために、平成17年度から18年度までの2年間にPCカメラを使った3つのプロジェクトを実施し、以下の成果を収めた。(1)事前調査平成17年度を中心に設備・機器・ソフトウェアなどの研究環境を整備した。具体的には、プロジェクトで使用する設備・ソフトウェアの機能をGunartoが調査し、宇根谷、梅田、佐々木はウィスコンシン大学、オシコシ校で実施されているテレビ会議システムによる遠隔日本語授業を見学し、設備、教材、教授法を調査した。(2)PCカメラを使った日本語教育及び交流の実施平成17年度後半〜18年度は研究者が所属する立命館アジア太平洋大学とマレーシア、マラヤ大学、オーストラリア、ニューサウズウェルーズ大学、アメリカ、ウィスコンシン大学オシコシ校をオンラインで結び、PCカメラを使って日本語教育や交流授業を実施した。結果として、日程の調整、マイナーな技術的課題、教材開発など今後改善すべき課題は残るが、PCカメラを使った同期的コミュニケーション手法とビデオなどの非同期的手法と組み合わせることで、遠隔地の日本語学習者に生の日本語に触れる機会を提供し、それによって学習への興味を高め、留学へのモティベーション向上に寄与することを確認した。

著者

宇根谷 孝子 佐々木 嘉則 梅田 千砂子

出版者

立命館アジア太平洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は平成14年度から平成16年度までの3年間のプロジェクトである。最終年度の成果概要は以下の通りである。1 目標…渡日前の日本語、日本での生活、キャンパス・ライフ全般におけるレディネスを高めるための、包括的な入学予備教育システムを提供する。即ち、包括的日本語予備教育システムとは、文字リテラシーの他、デジタル音声、映像技術を活用した会話モデルの提示、日本に関する文化情報、受け入れ大学および周辺コミュニティーにおける生活場面のシミュレーションなどからなるものである。2 研究の経過と到達点1)WebCTのコンテンツモデュール機能を使い、ビデオオンディマンド(VOD)教材を開発し、立命館アジア太平洋大学のWebCTコースに「04F Video Survival Japanese(forxDSL)」(htt://webct1.apu.ac.jp:8900/SCRIPT/4AA04001003/scripts/serve_home)としてアップロードした。また、本学に平成17年度4月に入学した英語基準の学生(ただし、高速回線にアクセス可能な者)を対象として同年2月にオンラインで公開した。2)約2ヶ月間インターネットを通して学習履歴データを収集した結果、1)高速回線利用者という制限にもかかわらず、韓国、中国、モンゴル、ガーナ、インドネシアなど世界中の国から26名(約10%)の学生がアクセスし、空港、APハウスなどのビデオや参考資料を教材として、日本での生活、キャンパス・ライフ全般へのレディネスを高めていることが確認できた。3 今後の計画1)日本語予備教育教材を16年度以降も引き続き遠隔地の学習者に公開し、そのフィードバックをもとに、日本語学習支援環境と内容をさらに充実させていく。2)上記の非同期的コミュニケーション手法に加えて、インターネットベースのテレビ会議やテレビ電話などの同期的コミュニケーション手法を追加し、さらに体系的な日本語学習支援環境を構築する。