著者

金 炅敏 松橋 啓介 石河 正寛 有賀 敏典 崔 文竹

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.1282-1288, 2021-10-25 (Released:2021-10-25)

参考文献数

14

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1980年から2015年までの8時点の国勢調査の都道府県別5歳階級別人口について、「ベイズ型APC分析」を適用し、都道府県の特徴を類型化した。41道府県では、コーホート効果が最も大きかった一方で、6都府県ではコーホート効果よりも年齢効果が大きかった。就業や就学が影響する年齢効果を「年少型、老年型、就業型」、地域的な経済状況の特徴を反映する時代効果を「増加型、減少型、凸型、凹型」、生まれ年代を反映するコーホート効果を「旧世代型、新世代型」に分類し、それぞれの特徴を示した。この期間の47都道府県の人口変化の特徴を17種類に分類できることが分かった。今後、2020年度の国勢調査の結果を加えることで、最新のトレンドを反映した要因分析が可能になると考えられる。また、市区町村単位のAPC分析を行い、大都市部やその周辺の地域、そして農村部や過疎化が進んでいる市区町村の特徴をより空間詳細に把握することも今後の課題である。