著者

上野 大樹

出版者

一橋大学全学共通教育センター

雑誌

人文・自然研究 (ISSN:18824625)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-37, 2021-03-25

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This paper examines the trends in Enlightenment studies after J. G. A. Pocock and other Cambridge contextualists. The most influential and controversial figure representative of recent scholarship is Jonathan Israel. His conception of the "radical Enlightenment" suggests the shared universalistic project of a certain group of intellectuals of the age, diverging from Pocock's emphasis on a variety and diversity of "Enlightenments" in plural. Israel's view is thus atavistic rather than revisionistic, and is vigorous in absorbing and responding to contextualist studies as well. His argument is particularly notable in that it endeavours to reinterpret Pocock's demonstration of distinct characteristics of "Enlightenments" outside of France(with further implications of stressing the moderate tendencies of non-Parisian Enlightenments), in order to justify his thesis that the fundamental controversy and dichotomy between major moderates and minor radicals could be detected anywhere in Enlightenment Europe. After elucidating these rival framings of Enlightenment thinking, this paper also scrutinizes other discussions dubious of the definition of plural "Enlightenments", focusing on John Robertson and Ryu Susato. Both consider David Hume a touchstone for assessing the tenability of conceptions of Enlightenment as an analytical tool. While Robertson tends to focus on(empirical) neo-Epicureanism as a core of Enlightenment thought, bringing about a modern science of political economy, Susato situates Hume as an innovative thinker in the neo-Epicurean sceptical tradition, in whom seemingly moderate political thinking and perilously radical metaphysics are oddly accommodated together.

著者

上野 大樹 安村 通晃

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.384, pp.1-6, 2011-01-15

参考文献数

6

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近年,Twitterをはじめとした手軽でリアルタイム性やコミュニケーション性を重視したSNSが非常に流行してきている.また,こういったサービスは,ケータイ端末,特にスマートフォンからの利用と相性が良く,スマートフォン利用者の増加と共に,スマートフォンからTwitterを利用するユーザが増加してきている.この傾向を受けて,視覚障害者の中でもスマートフォンからTwitterを利用するユーザが出てきており,今後そういったユーザが増加していく可能性が高いと考えられる.だが,一般のユーザにとってもそうであるが,特に視覚障害者にとってスマートフォンからのTwitterの利用は,未だ不便な点が多い.そこで本研究では,スマートフォンのジェスチャー操作と音声入出力を利用して,誰でも簡単かつ手軽に利用できるTwitterシステムVoiTwiの提案,試作を行った.

著者

上野 大樹

出版者

京都大學人文科學研究所

雑誌

人文学報 = Journal of humanities (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

no.107, pp.31-72, 2015

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古典派経済学を確立し,それにもとづいて政府の市場介入を否定する徹底した自由放任策を 主張した論者としてアダム・スミスをとらえる見方は,こんにち様々な観点から相対化されつ つあるが,スミス像の多様化はひとつのイメージを結ばないほどに拡散の傾向を強めている。 本稿はまずスミス理解の見直しの動向をいくつかの類型に整理する。そして,スミスの全体構 想のなかで狭義の経済学は決して自己完結した体系ではなく,人間本性をめぐる道徳理論や公 法学での歴史社会学的考察を前提としたものであったことを指摘する議論とは別に,スミス経 済学じたいが実は統治技法ないし立法者の科学として構築されたことを強調するタイプの議論 を区別し,後者に焦点をあてる。P. ロザンヴァロンやI. ホントの古典的研究を,この統治技法 としての政治哲学の伝統のうちにスミスを位置づけた研究として再解釈し,従来の政治哲学が 長きにわたって格闘してきた統治の根本課題を把握しなければ,スミスがその経済学によって 解決しようとした問いがどのようなものであったか理解できないということを指摘する。その 意味で,スミスの経済学とされるものは現代的な意味での「経済学」ではなく,なによりまず 政治哲学として理解されねばならない。そのうえで,スミスの試みが同時にその政治哲学の伝 統を大幅に刷新するものであったことも銘記する必要がある。社会の総体を「市場社会」とし て再描写することによって,社会介入という伝統的な政治の手法に拠らずとも,社会全体の分 業の進展によって全般的富裕が達成されてよく秩序だった社会は自生的に形成されることを, スミスはあきらかにしたのである。また,社会的分業が作為的な介入を受けずに自然な順序に 従って進んでいくならば,国内的には農工商の均衡のとれた安定的な国民経済が実現するとと もに,国際商業も重商主義者が考えるようなゼロサム・ゲームの下での苛烈な国際競争である ことをやめ,国内商業の延長に全般的富裕を可能にするような「穏和な商業」が出現するとス ミスは見通した。政治的境界に規定されない可変的な国民経済は,それぞれが市場を拡大する なかでやがて非政治的に統合された帝国を現出させるというのが,スミスの「ユートピア的資 本主義」のヴィジョンであった。

著者

上野 大樹

出版者

日本18世紀学会

雑誌

日本18世紀学会年報 = Annual bulletin of the Japanese Society for Eighteenth-Century Studies (ISSN:09195467)

巻号頁・発行日

no.31, pp.124-126, 2016-06

著者

上野 大樹 樋口 文人 安村 通晃

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.2_57-2_65, 2012 (Released:2012-12-25)

参考文献数

17

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近年、Webのソーシャル化に伴い、一部のWeb情報が急激に流行る傾向がでてきた。例えば、Twitterやソーシャルブックマークサービスなどの影響により、情報が一気に伝搬して流行ることが多くなってきた。こういった情報の中には、流行りが過ぎてしまうと、あまり有用ではなくなるものも多く、賞味期限の短い情報もどんどん増加してきている。そのため、筆者らはその情報がどれだけ長期間利用されているかの指標、いわば情報の長期度のような指標が重要になってきたのではないかと考える。そこで、本研究では長期度の計算手法を提案し、長期間利用され続けている情報を取得するためのシステムを提案する。そして、検索キーワードがどれだけ長期間に渡って、検索され続けているかという時系列情報を利用して、Web上で長期間利用される検索キーワード一覧を取得するシステムを開発した。