著者

中山 充 江口 鎮子 松尾 昭彦 林 修一 菱田 真三郎 加藤 義昭

出版者

一般社団法人 日本質量分析学会

雑誌

質量分析 (ISSN:13408097)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.239-247, 1972

被引用文献数

1

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Mass spectra of pterocarpan derivatives (I∼VII) are recorded in Figs. 1∼5 and Tables 1∼6. The major fragmentation pathways of these compounds are shown in Scheme1. The results illustrate that the observed fragmentation patterns are of considerable utility in the application of mass spectro metry to structure elucidation in this series.

著者

松尾 昭彦 灘谷 和美 中山 充 林 修一

出版者

日本化学会

雑誌

日本化学会誌 (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1981, no.5, pp.665-670, 1981

被引用文献数

8

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苔類に含まれる植物生長阻害活性テルペノイドの研究の一環として,今回マルバハネゴケから4種のセスキテルペノイドが単離され,それらの構造が(+)ニオパリホリエン[1] ,(+)-オバリホリエナロン[2],(+)-オバリホリエナール[3]および(+)-プラギオキリンA[4]と同定された。これらのセスキテルペノイド[1],[2],[3]および[4]はそれぞれ25,250,50および50ppmの濃度でイネ幼苗の生長をほとんど完全に阻止した。その生長阻害効果について詳細な検討を行なった。さらに,生長阻害活性と化学構造の相互関係を研究するために,オバリホリエン[1]から誘導した化合物[5]~[9]の活性試験を行なった。その結果,生長阻害活性はアセチルヘミアセタール部位に依存していることが指示された。α-メチレン-δ-ラクトン[9]は天然産阻害物質[1],[3]および[4]の活性とほとんど同じくらいの活性を有していた。しかしながら,ケトン[2]とγ-ラクトン[8]は低濃度において根の生長を促進した。

著者

中山 充

出版者

香川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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干潟など海域については、漁民・住民が環境共同利用権を持つことが認知されるべきであり、国と地方自治体はその海域について環境保全と適切な共同利用のための調整を行なうべきである。漁民・住民は、権利者として海域の管理への参加と情報公開を求めることができるとともに、誤った決定や管理の差止めを請求できる。差止請求を認容した様々な判決の分析、検討により、このような環境共同利用権の概念の有用性が明らかになり、差止請求権の根拠に関する考察が進展した。