著者

佐藤 正知

出版者

広島商船高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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瀬戸内海島嶼部や海域では特殊な電波伝搬が生じるために地上デジタル放送の視聴が難しい地域があり、これらの難視聴地域を解消するために瀬戸内海沿岸及び芸予諸島には多くの中継局が設置されているが解決には至っていない。また、近年では地上デジタルテレビ放送の高度化方式である4K・8K放送の地上波放送の技術開発が進められており、その要素技術の中に複数の中継局が協調して送信することで通信容量を向上させる方式が採用されている。本研究では、この中継局協調送信を通信品質の改善の用途に用いることで地上波テレビ放送を視聴可能な地域が拡大できることを示す。

著者

杤山 修 高須 亜紀 池田 孝夫 木村 英雄 佐藤 正知 長崎 晋也 中山 真一 新堀 雄一 古屋 廣高 三頭 聰明 山口 徹治

出版者

一般社団法人 日本原子力学会 バックエンド部会

雑誌

原子力バックエンド研究 (ISSN:18847579)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.3-19, 1998-09-01 (Released:2014-10-01)

参考文献数

44

被引用文献数

3 5

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放射性廃棄物の地層処分の安全性評価において,現在用いられている核種移行モデルは主として,固体物質による遅延効果を収着分配係数 Kd を用いて評価している. しかしながら,収着はその機構が未だ十分解明されていない現象であるため,移行モデルに Kd を用いるにあたっては,いくつかの注意が必要となる. このような問題は,収着が固体と水の界面あるいはその近傍で起こる不均一系の反応であることと,核種の移行媒体である地質媒体の物理的性質や化学的性質が一様でないことに起因している. 本論文では,収着は固体と水の界面あるいはその近傍で起こる現象であるという理解のもとに,Kd を用いて記述できる収着現象の範囲について考え,さらに原位置での核種移行の評価に対する Kd による記述の妥当性と適用性について考察した.

著者

佐藤 正知

出版者

第一法規

雑誌

月刊文化財 (ISSN:00165948)

巻号頁・発行日

no.626, pp.4-6, 2015-11