著者

千葉 薫 宮崎 勝巳 板谷 幸一 佐藤 誠二 高橋 保志 松原 和夫

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.41-46, 2002-02-10 (Released:2011-03-04)

参考文献数

6

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Hospital pharmaceutical preparations (HPP) are used in patients whose complications are not well controlled by the commercially available drugs or injections. The use of HPP is effective when HPP are proposed through clinical pharmacy services. A questionnaire was developed to evaluate the use of HPP and then was sent to 49 hospital pharmacies who belong to the Hokkaido Association for Hospital Pharmaceuticals.As a result, 32 institutions replied to questionnaire, thus indicating a recovery rate of 65%. HPP, including mixtures of injectable drugs, were used at 30 out of 32 institutions. According to the questionnaires, 11 hospitals manufactured 24 HPP which were used during clinical pharmacy services. Half of these preparations were used to care for adverse symptoms, such as stomatitis, induced by the cancer chemotherapy.The use of HPP prepared by clinical pharmacy services is closely related to patient's symptoms. The practical use of HPP is not only considered to improve drug compliance and the QOL of patients, but are also thought to enhance the general capabilities of pharmacists in clinical pharmaceutical practice.

著者

伊東 暁人 土居 英二 冨田 健司 渡部 和雄 尹 大榮 田口 敏行 影山 喜一 榎本 正博 佐藤 誠二 大橋 慶士

出版者

静岡大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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今回の研究を通じて明らかになったことは下記の諸点である。1.円高不況期をはじめ過去に研究対象とされてきた時期と今次のいわゆる「構造改革」期では、地方企業をとりまく国内外の諸条件、とりわけ中国をはじめとする東南アジア諸国との関係において大きな相違が認められ、従来の戦略では適応できない部分が大きい。2.全体として地方企業では消極的ながらも構造改革を肯定的に受け止めている傾向がみられる。一方で、国や地方自治体が推進している様々な産業振興政策については、業種によって違いが見られるが、費用対効果の点などで概ね否定的な評価が見られる。財政政策的支援よりも規制緩和、減税など自立的な競争環境の整備を求める意見が強い。3.経営課題としては、(1)販売単価の下落、(2)販売量の減少、(3)納期の短縮、(4)適切な人材、労働力の不足などが挙げられる。4.基本的な戦略としては、コスト優位よりも品質や特徴あるサービスなどで差別化することを指向している。しかし、戦略とIT利用の関係を見ると、業務効率化のレベルにとどまる傾向が見られる。電子商取引への戦略的対応、IT戦略を支える地方ソフトウェア業の高度化も課題として指摘される。5.地方であっても地域の特徴を活かした研究開発型産業集積やベンチャー企業創出の可能性が見られる。その際、一定の産業集積やクラスター形成を前提とした産学(官)協同型の研究開発戦略が効果的である。6.変化に対応した戦略的提携の重要性が以前にも増して認識されてきている。とりわけ、企業の水平的連携戦略、研究開発戦略における連携などが重要である。7.イタリア、韓国などの国々でも構造改革と地方企業の関係は共通した課題が見られ諸外国の事例を研究することは競争力のある地方の産業集積の形成の点から有効である。8.今後、NPOなど非営利の組織体と地方経済・企業との関係分析も重要になってきている。

著者

佐藤 誠二 越地 耕二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2001, no.1, 2001-03-07