著者

福田 峰子 加藤 智香子 梅田 奈歩 藤丸 郁代 大島 圭恵 城 憲秀

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

no.11, pp.73-78, 2015-03

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本研究は、アンケートを用いて、生命健康科学部学生とK 市在住の高齢者の双方における世代間交流や生活支援に対するニーズを明らかにすることを目的として調査を実施した。その結果、大学生における高齢者との交流・生活支援活動への参加意思は、6割が参加したいと回答したが、高齢者では「ややしたい」(34.8%)、「あまりしたくない」(27.0%)であり、参加意思が低かった。交流・生活支援への参加方法では、大学生は「自宅から通う」が84.9%で多く、頻度は「月に2回程度」(64.7%)、1回の参加時間は「1回2時間未満」(46.1%)で多く、2~3時間未満と回答した者が8割を占めていた。高齢者では、「自宅に必要な時に大学生に来てもらい利用する」(36.3%)が多かった。次に、高齢者が大学生に望む支援は、「ちょっとした力仕事」(18.4%)、「安否確認」(10.6%)、「電球の交換や高い所の物をとる手助け」(9.3%)の順で多く、大学生は、「話し相手」(20.3%)「ちょっとした力仕事」(16.4%)、「安否確認」(14.7%)の順であった。

著者

川村 皓生 加藤 智香子 近藤 和泉

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.65-73, 2018-01-25 (Released:2018-03-05)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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目的:通所リハビリテーション事業所(以下,通所リハ)利用者の生活活動度を構成する因子は多様であるが,様々な生活背景や既往歴を持つ高齢者の生活活動度の関連因子について多方面から調査した研究は少なく,また生活活動度の違いがその後の要介護度の変化にどのような影響を与えるのかについては不明な点が多い.今回は,通所リハ利用者に対し精神・社会機能も含めた複合的な調査を行い,生活活動度の関連因子および,約1年後の要介護度変化の差について検討することを目的とした.方法:2カ所の通所リハ事業所利用者のうち,65歳以上であり,要支援1・2・要介護1いずれかの介護認定を受け,屋外歩行自立,MMSE(Mini-Mental State Examination)≧20の認知機能を有する83名(平均年齢79.5±6.8歳)を対象とした.主要評価項目の生活活動度はLife Space Assessment(LSA)にて評価した.LSAとの関連を調査する副次評価項目として,一般情報(年齢,既往歴,要介護度など),身体機能・構造(握力,Timed Up and Go test(TUG),片脚立位など),精神機能(活力,主観的健康感,転倒不安など),社会機能(友人付き合い,趣味,公共交通機関の有無など)について調査した.また,調査開始から約1年後の要介護度について追跡調査を行った.結果:重回帰分析の結果,TUG(β=-0.33),趣味の有無(β=0.30),友人の有無(β=0.29),近隣公共交通機関の有無(β=0.26),握力(β=0.24)の順にLSAとの関連を認めた.次に,LSA中央値54点でLSA高値群,LSA低値群に二分し,約1年後の要介護度変化(軽度移行・終了,維持,重度移行)についてカイ二乗検定にて検討したところ,群間の分布に有意な差を認めた(p=0.03).結論:通所リハ利用者の生活活動度には,身体機能に加えて,外出目的となり得ることや実際の外出手段を有することといった複合的な理由が関連していることが示唆された.また高い生活活動度を有することにより,その後の要介護度の軽度移行や利用終了に結びつきやすくなる可能性が推察された.

著者

加藤 智香子 猪田 邦雄 原田 敦

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.428-435, 2009 (Released:2009-11-17)

参考文献数

24

被引用文献数

4 5

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目的:介護老人保健施設の女性高齢者を対象に,日常生活活動(activities of daily living:ADL)と乖離した高い転倒自己効力感が転倒発生に与える影響について検討した.方法:介護老人保健施設に入所中である70歳以上の女性のうち,Mini-Mental State Examination(MMSE)18点以上で,6カ月間転倒観察が可能であった72名を対象とした.Functional Independence Measure(FIM)運動項目と転倒自己効力感尺度(Falls Efficacy Scale:FES)の散布図からADLと転倒自己効力感の関係を3群に分類した[I群(ADLに比して転倒自己効力感が高い25名),II群(ADLに比して転倒自己効力感が低い30名),III群(ADLと転倒自己効力感に95%信頼区間内で相関関係あり17名)].そして,3群での6カ月後の転倒発生者の割合と転倒回数を比較検討した.さらに,多重ロジスティック回帰分析を用いて転倒発生に関連する要因について検討した.結果:3群において,6カ月後の転倒割合(56.0%vs 26.7%vs 17.7%,p=0.02),転倒回数(1.44 vs 0.47 vs 0.35,p=0.03)に有意な差がみられた.各群間での比較では,I群とIII群間の転倒割合に有意な差が認められた(p=0.02).6カ月後の転倒の有無とは,過去1年間の転倒歴,FESとともにADLに比して転倒自己効力感が高いI群(オッズ比13.20(1.34∼130.12),p=0.027)が有意な関連を示した.結論:日常生活活動と乖離した過度な転倒自己効力感を有する場合には,身体能力に応じた「用心深さ」が失われて注意が散漫になり,転倒リスクが高くなると考えられた.