著者

荒木 智子* 清宮 清美 渡邊 雅恵 井上 和久 須永 康代 石渡 睦子 柳田 千絵 河合 麻美 須藤 京子 伯耆田 聡子 吉岡 明美

出版者

公益社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.15-21, 2011

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埼玉県理学療法士会全会員を対象に職場環境に関する調査を実施した。960名より回答があり,平均年齢は30.5歳,97.5%が従事しており,病院・診療所が最も多かった。全体の38.8%が既婚者で子どもがいるのは66.3%であった。有給休暇取得率は50.9%であった。産前・産後休暇は女性の73.6%が取得した一方,子どもがいない群に制度の有無や利用の可否が「わからない」が高率にみられた。育児休暇は男性の5.0%,女性の60.5%が取得していた。国民平均値に比して埼玉県内の理学療法士は産前・産後休暇の取得率が全国より高く,育児休暇の取得率は低く示された。産前・産後休暇,育児休暇の制度の違いや復職後の不安により,取得状況が異なる背景が示唆された。今後妊娠・出産を迎える会員が増加することを考慮すると,就労継続を前提とした制度の周知,職場環境の整備,利用の促進が必要と考えられた。<br>

著者

阿部 広和 花町 芽生 神原 孝子 白子 淑江 吉岡 明美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0877, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】脳性麻痺児における粗大運動能力の評価は,粗大運動能力尺度(GMFM)が一般的に使用されている。現在,GMFM-66はReference percentilesを用いることによって,粗大運動能力の予後を予測できるようになり,効果判定としても用いられている。また,日常生活動作の遂行度との相関関係も立証されている。しかし,GMFM-66のスコアが何点に達すれば日常生活でどのような歩行をしているのかは明らかになっていない。本研究の目的は,粗大運動能力尺度(GMFM)を用いて日常生活での歩行能力を予測することである。【方法】対象者の取り込み基準は脳性麻痺の診断を有するもので,GMFCSレベルI-IVとし,カルテにGMFM-66と日常生活での歩行能力が算出できるデータや記述があるものとし,後方視的調査研究とした。以上の取り込み基準を満たす対象者は脳性麻痺児90名(男児53名,女児37名,平均年齢10.0±4.5歳,年齢範囲:2歳7ヶ月-18歳7ヶ月)であった。GMFCSの内訳はlevel I 42名,level II 17名,level III 11名,level IV 20名(痙直型片側性麻痺18名,痙直型両側性麻痺69名,混合型3名)であった。粗大運動能力はGMFM-66で評価を行い,Gross Motor Ability Estimator 2を使用してGMFM-66スコアとした。日常生活における歩行能力は,「歩行能力の有無」と「独歩の制限の有無」のカットオフ値を算出することとした。歩行能力の有無は,カルテより日常的生活において独歩・クラッチ杖で歩行しているものを「歩行している」とし,車輪付き歩行器や車椅子で移動している場合は「歩行していない」とした。独歩の制限の有無は,階段で手すりを必要としない場合を「制限なし独歩」,階段で手すりを必要とする場合は「制限あり独歩」とした。統計分析については,日常生活での歩行能力を予測するGMFM-66のカットオフ値をReceiver Operating Characteristic(ROC曲線)を用いて分析した。統計的処理にはRを使用し,有意水準は5%とした。【結果】GMFM-66の平均値は68.7±21.1(スコア範囲16.4-100)であった。ROC曲線による分析の結果,「歩行能力の有無」・「独歩の制限の有無」のカットオフ値は,60.0(感度98.4%・特異度100%)・76.75(感度84.6%,特異度92.1%)であった(p<0.05)。【結論】GMFCS level IIIのGMFM-66が歩行能力の有無のカットオフ値前後に多く分布している。そのため,カットオフ値がGMFCS level IIIの脳性麻痺児が日常生活で歩行できるかできないかを判断する指標として有用と考える。独歩の制限の有無は,GMFCS level I-IIの脳性麻痺児の歩行能力を予測するのに役立つと考える。また,このカットオフ値をGMFM-66 Reference percentilesと合わせて使用することにより,より詳細な粗大運動能力の予後予測が行えると考える。

著者

渡邊 雅恵 須永 康代 石渡 睦子 荒木 智子 伯耆田 聡子 井上 和久 柳田 千絵 吉岡 明美 清宮 清美

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.112, 2009

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【目的】 近年女性の理学療法士(以下、PT)が増えており、埼玉県理学療法士会(以下、県士会)でも会員の約半数が女性である。その中で出産・育児の関係で離職するPTが多いのが現状である。また、女性に限らず労働条件等で転職・離職するPTも少なくない。<BR> 復職支援システム検討委員会は、離職率の低減および離職をした会員が復職できるようシステムを検討していくことを目的にアンケート調査を実施した。<BR>【対象と方法】 2008年10月における、県士会に登録されている会員2168名を対象に郵送調査法アンケートを実施した。内容は基本属性(経験年数、年齢、家庭環境、就労状況)、職場環境(職場形態、人数、収入、残業、制度利用状況)等を多選択方式および自由記載での回答とした。<BR> なお、対象者には、依頼文書にアンケートの目的を提示した上で、無記名調査、データの統計的処理、個人情報の保護等の説明を記載し、調査に同意していただける方のみアンケートを返送していただいた。 【結果】 回答数は960名、回収率は44.3%であった。男女比はほぼ同数。平均年齢は30.5歳で58%が30歳以下であった。就業しているPTは943名(98.2%)、離職中は17名(男1、女16、1.8%)であり、離職中の女性に注目した。16名の平均年齢は30歳でそのうち子ども有りは11名であった。離職の理由は、転居が多く次に結婚・出産・育児・健康上の理由であった。復職希望は、有りが8名、条件付きが4名であった。復職が困難な理由として、託児所の問題が最も多く70%をしめていた。その他に、労働条件、育児の問題、通勤条件があった。託児所に関しては、職場に職員専用託児所はあるがPTは利用できないという回答もあった。県士会に対するアンケートの自由記載として、保育施設の確保、パート・非常勤の求人情報の提供、出産育児に理解のある職場環境づくりがあった。また、それ以外にも職場を長期間休むことにより最新の情報入手困難、次々に変わるシステムを理解するのが困難、知識や技術の低下などがあり、それらに対するフォロー体制を作ってほしいという要望が見受けられた。<BR>【考察】 今回アンケートに回答して下さった離職者PTが少なく実態は把握できていない。しかし、就業を継続することや復職するために出産・育児、特に託児所の有無に関する影響が大きいことが再確認できた。<BR> 今回のアンケートの結果を基に、今後県士会としてフォロー体制を作るための研修会など復職支援の検討をすすめていく。