著者
吉田 文和
出版者
北海道大学大学院経済学研究科地域経済経営ネットワーク研究センター
雑誌
地域経済経営ネットワーク研究センター年報 (ISSN:21869359)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.51-74, 2012-03-30

2011 年3 月11 日に発生した福島第1原子力発電所が引き起こした原発災害を,公害論からみることによって,この問題を原因論と被害論を基礎として責任論,対策論,費用論,救済論,代替政策論から分析し,問題の広がりと解決の方向性と時間軸,課題を整理し,展望を見出すことができることを具体的に示した。
著者
吉田 文和
出版者
北海道大学
雑誌
地域経済経営ネットワーク研究センター年報 (ISSN:21869359)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.51-74, 2012-03-30

2011年3月11日に発生した福島第1原子力発電所が引き起こした原発災害を,公害論からみることによって,この問題を原因論と被害論を基礎として責任論,対策論,費用論,救済論,代替政策論から分析し,問題の広がりと解決の方向性と時間軸,課題を整理し,展望を見出すことができることを具体的に示した。
著者
吉田 文和
出版者
経済理論学会
雑誌
季刊経済理論 (ISSN:18825184)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.14-24, 2013-04-20

If we review the accident at Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant on 11 March 2011 and examine the nuclear disaster that has followed it from the standpoint of the theories that have been developed to deal with the problems of pollution, and analyze it first from the point of view that focuses on "the causes of pollution" and "the damage that pollution causes", and then, further, to go on to consider the various theories or concepts that relate to issues of "responsibility", "countermeasures", "social cost", "relief", and finally to weigh up proposals for "an alternative policy", it should become possible to determine the extent of the problem, the issues that have to be faced and the courses of action that we need to take, the prospects for finding a solution, and a timeline that may lead to its resolution.
著者
吉田 文和
出版者
北海道大学經濟學部
雑誌
北海道大學 經濟學研究 (ISSN:04516265)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.183-229, 1979-08
著者
吉田 文和
巻号頁・発行日
2012-10-19

環境政策セミナー:再生可能エネルギーとグリーンエコノミー(Seminar on Environmental Policy:Renewable Energy & Green Economy). 2012年10月19日. 北海道大学学術交流会館講堂 , 札幌市.
著者
吉田 文和
出版者
北海道大学經濟學部
雑誌
経済学研究 (ISSN:04516265)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.p683-729, 1979-08
著者
吉田 文和
出版者
北海道大学經濟學部
雑誌
経済学研究 (ISSN:04516265)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.p953-991, 1979-11
著者
吉田 文和 寺西 俊一 山下 英俊 外川 健一 寺西 俊一 山下 英俊 外川 健一
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

ITと環境問題を3の側面から検討した。第1は.IT製品・IT部品の生産による環境影響である。いわゆるハイテク汚染問題そして半導体生産に必要な原料やエネルギー需要の問題である。第2は, IT製品の消費によるエネルギー需要である。とくにサーバによる電力需要が増加傾向にある。第3は, IT製品のリサイクルと廃棄による環境問題である。日本と世界の家電リサイクル制度について比較検討を行った。