著者

山近 友里恵 山田 深 山田 卓也 中島 佐和子 寺林 大史 大田 哲生 木村 彰男

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第25回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.81, 2009 (Released:2010-04-21)

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【目的】床面に登坂角度をつけた傾斜トレッドミル歩行における下肢関節運動および筋活動の特性を明らかにし,臨床での有用性について検討する.〈BR〉【方法】対象は本研究の内容について同意を得た健常成人3名(24.0±0.0歳).平地(Flat Floor:FF),傾斜なしトレッドミル(Flat Treadmill:FT),坂道(傾斜角12%)(Up-Slope:US),傾斜トレッドミル(同12%)(Tilt Treadmill:TT)の順に3分間の休憩を挟んで歩行を行った.FF,US歩行速度は主観的快適速度とし,FT,TT歩行はそれぞれFF,USと同一に設定した.歩行中の下肢筋電図および股関節角度変化を記録するために左側中殿筋,大殿筋,大腿筋膜張筋および大腿直筋筋腹上に表面電極を,股関節に角度計を貼付し,テレメータを介して各波形を記録した(サンプリング周波数2 kHz).また,圧センサーを足底に設置して歩行周期を同定した.解析はオフラインで行い,筋電波形を全波整流した後,50歩行周期分を加算平均し,各条件におけるパターンの相違を検証した.〈BR〉【結果】大殿筋,大腿筋膜張筋および大腿直筋の表面筋電波形パターンは個人差が大きく一定の傾向は見られなかったが,中殿筋においては立脚初期から中期にかけて筋活動の増大が共通して確認された.特にTTおよびUS歩行では二峰性のパターンを示し,中殿筋の筋活動は傾斜のない歩行と比べ相対的に増大していた.また,TT歩行時の筋活動はUS歩行と比べ全般的に高電位であった.股関節角度はTTおよびUS歩行において,遊脚後期から立脚初期にかけて屈曲方向へ増大する傾向が認められた.〈BR〉【考察】斜面歩行は平地歩行と比べ,股関節外転筋群への運動負荷を効率的にかけ得ることを示した.さらに,トレッドミルを用いることで,筋活動をより増大させることが可能であると示唆された.

著者

辻 量平 杉原 奈津子 寺林 大史 森腰 恵 大下 裕夫 天岡 望 種村 廣巳

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌

巻号頁・発行日

vol.28, 2012

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<b>【目的】 </b>がん患者に対するリハビリテーション(以下リハ)は多くの施設で提供され、がん拠点病院や緩和ケア病床、ホスピスでの活動も活発である。当院のような施設基準を有さない民間病院であっても、がん拠点病院の指導を受けながら、がん緩和ケアについてより質の高い医療とケアを提供できるかを模索することは大変重要なことである。今回、術中に腹膜播種などが確認できバイパスのみとなった切除不能がん患者に対し、周術期リハチームの方から、緩和ケアチームに対し予後も含めた情報提供を行い、周術期リハチームと緩和ケアチームがともに早期介入ができ、良好なかたちで在宅へ移行できた症例を経験したので、当院の今後の方針も含めて報告する。なお、ご本人・ご家族に本件の主旨を口頭および当院所定の文書で説明し、署名による同意を得た上で病院長の許可も頂いた。<br><b>【方法】 </b>症例は86歳男性。入院1か月前に食欲不振、嘔吐で近医受診し、当院紹介され、胃前庭部癌と診断され手術となった。手術1週間前のカンファランスにて手術方針や告知状況など情報を共有した。術前リハビリにより患者とのコミュニケーションを図り、患者が早い時期に在宅への移行を希望していることを知った。開腹の結果、腹膜播種が確認できたため、胃切除不能、胃空腸吻合に終わった。予後は3~6ヶ月との情報を得た。手術翌日に緩和ケアチームの早期介入を依頼した。<br><b>【結果】 </b>緩和ケアチームの早期介入によって術後の苦痛緩和が図れ、周術期リハは効果的に進んだ。術後の食欲不振、摂食障害は緩和ケアチームの一員である管理栄養士による食事相談や内容変更により術後第14病日には全量摂取可能となった。患者からの在宅復帰への強い希望もあり周術期リハの実施と緩和ケアチームとの連携により、高齢でしかも切除不能胃癌患者の術後としては比較的早い術後26病日に退院できた。なお地域連携の看護師やMSWによって術後19病日から退院や退院後調整が行われた。<br><b>【考察】 </b>当院では平成22年11月より緩和ケアチームが発足し、医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、MSW、訪問看護師、理学療法士、作業療法士で構成されている。このような施設は少なくなく、がん緩和医療への質の高いリハの需要は高まっている。今回、進行胃癌患者に対し、術前からのリハを通してコミュニケーションがとれたこと、周術期に手術情報、予後情報、その他の患者情報をがん緩和ケアに携わる他職種と理学療法士とで共有でき、余命短い本患者が求める在宅へという希望を実現するため、早い時期から多職種が同じベクトルでそれぞれの専門職としての役割を果たすことで、患者の希望である早期在宅へ誘導でき、ひいては患者のQOLに益したものと考えられる。このような進行がん患者をケアするにあたり、それぞれの専門職でのチーム医療がいかに重要であるか痛感させられた1症例である。今後も本症例での経験を生かし、がん治療の早期から多職種が情報を共有することで、患者のQOLを高める実績づくりを行っていきたい。