著者

平岡 敬子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

pp.JJAM-2018-0010, (Released:2019-10-05)

参考文献数

9

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目 的日本,アメリカ,インドネシアの女子大学生の子育て意識を比較することで,日本の女子大学生の特徴を明らかする。対象と方法2015年12月から2016年4月にかけて,日本,アメリカ,インドネシアの女子大学生を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は子供の教育・子育て役割など子育てを問う11項目(4件法)及び基本属性から構成される。収集したデータの分析にMann-WhitneyのU検定,カイ二乗検定,Spearman相関分析を用いた。結 果日本185名,アメリカ101名,インドネシア188名の計474名から回答を得られた。どの国の学生もそのほとんどが子供を望んでおり,教育に男女の差をつけるべきではないと回答した。アメリカとインドネシアの学生の99.0%以上は,子供にはできるだけ高い教育を受けさせるべきだと回答したが,日本の学生の場合,そのように回答したものは66.1%であった(p<0.01)。反対に,「そう思わない」が3.3%,「どちらかというとそう思わない」が30.6%で,合わせて33.9%は高い教育を受けさせるべきとは思っていなかった。また,日本の学生は,「子育ては女性の仕事である」と考える割合が31.4%で,アメリカの学生(28.0%)やインドネシアの学生(20.7%)より高く,インドネシアの学生とは有意な差が見られた(p<0.05)。子育てにおける父親と母親の役割を別と考えている学生は,日本の場合67.6%,インドネシアの場合75.0%であり,アメリカの学生(25.0%)と比べて有意に多かった(p<0.01)。親権については,日本の学生(54.1%)とインドネシアの学生(72.2%)は,「子供が小さい場合,離婚後の親権は母親が持つ方が良い」と回答し,アメリカの学生(19.0%)に比べると有意に多かった(p<0.01)。結 論日本の学生は,子供の教育や進路指導に関しては性別による差をつけるべきではないと考えているが,「幼い子供は母親が育てるべき」など子育てに関しては性別による役割の差があると考えていた。また日本の学生にとって,子供にかかる高い教育費が子育てをするうえでバリアとなる可能性が推察された。

著者

平岡 敬子 ヒラオカ ケイコ

出版者

呉大学看護学部

雑誌

看護学統合研究 (ISSN:13460692)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.7-12, 2006-03

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パキスタン北西辺境州,ペシャワールの南西約35kmに位置するシャムシャトー難民キャンプには,現在8万人のアフガニスタン難民が生活しているが,医療施設はおろか医療従事者も皆無である。広島市のNGOを中心に同地域へ医療援助を行う上で,最も有効な援助プログラムを具体化するため,難民たちの健康を脅かしている問題を明らかにするため健康調査を行った。その結果,難民たちの90%以上が過去1年間に何らかの疾患にかかっていた。その多くは感染による発熱,慢性的咳嗽,上気道感染,マラリア,コレラ,腸チフス,下痢症であった。下痢,マラリアは小児に多く,頭痛は成人,とりわけ女性に多かった。難民たちは病気になった場合,年長者の助言を聞きながら家庭内で対処しており,保健に関する情報源は皆無に等しかった。難民たちは,感染症と母子保健の問題を健康課題としてあげており,医療サービス・医療情報の欠如,貧困や飢餓,水の汚染やごみ処理等の環境問題が心身共に自分たちの健康障害に著しい影響を与えていることを認識していた。彼らは,適切かつ迅速な処置によって簡単に治癒できる疾患や,プライマリヘルスケアの充実により予防可能な疾患に苦しんでいることから,人間が生きていくために最低限必要な保健医療設備の供給と,将来にわたってこの地で保健活動に従事できる人材の育成が必要不可欠である。

著者

高田 法子 平岡 敬子

出版者

広島文化学園大学

雑誌

看護学統合研究 (ISSN:13460692)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.1-8, 2001-03-26

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看護におけるユニフィケーションとは,看護サービスと教育ならびに研究の責任を一つの管理組織に所属させることを意味する。看護教育の大学化に伴い,教育と実践が乖離してきたと言われる今日,ユニフィケーションは,それを回避するのに有効なモデルである。しかし,ユニフィケーションは,コストや人材確保等の様々な課題を抱えているため実現するための課題は多い。本稿は,アメリカや日本で取り組まれているユニフィケーションモデルを複数の文献より検討したものである。その結果,本大学のような付属の実習施設をもたない大学でどのような取り組みが必要かを検討し,次の6つの結果を導いた。(1)共同研究の促進,(2)実習施設と大学との調整,(3)臨地実習での役割の明確化,(4)臨床スタッフの継続教育,(5)臨床スタッフの供給,(6)施設間の情報共有,である。