著者

新開 統子 増本 幸二 白根 和樹 堀口 比奈子 根本 悠里 伊藤 愛香里 田中 尚 相吉 翼 佐々木 理人 千葉 史子

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.966-970, 2020-10-20 (Released:2020-10-20)

参考文献数

13

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【はじめに】外傷による打撲と手術に伴う皮下組織の腫脹・疼痛に対し,通導散を用いて良好な結果を得た症例を経験したので報告する.【症例1】14歳男児,自転車走行中にトラックと接触し全身を打撲した.受傷後1日目から打撲部の腫脹疼痛に対し通導散と頭痛に対し五苓散を5.0 g/日で開始し,経過良好で受傷後3日目に退院した.打撲部の腫脹は受傷後6日目で軽快したため,通導散と五苓散を2.5 g/日に変更し,13日目には消失した.通導散は13日間投与した.【症例2】10歳男児,木村氏病が疑われた左下顎部の腫瘤を摘出した.顔面創部周囲の腫脹と疼痛に対し,通導散を術後1日目から2.5 g/日で7日間投与した.初回は苦味のため服用できなかったが,術後2日目からは服用でき,創部周囲の腫脹は術後2日目をピークに減少し,術後9日目には消失した.【まとめ】通導散は,局所の炎症や浮腫,疼痛を軽減させ,急性期に用いる漢方として有用であると考えられた.

著者

増本 幸二 新開 統子 上杉 達

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.1195-1201, 2012 (Released:2012-10-31)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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新生児は、各種栄養素の代謝や消化管における消化・吸収において、成人や小児とは大きく異なっている。さらに児の出生体重や在胎週数によっても、各種栄養素の代謝や消化管における消化・吸収は異なっている。そのため、新生児の栄養管理を行う上では、児の出生体重や在胎週数を考慮した、生理的な特殊性を理解する必要がある。新生児の栄養管理でも、まず成人や小児と同様に栄養アセスメントと栄養管理計画書作成を行う。病的な新生児では特に栄養障害を有することが多く、栄養アセスメントと栄養管理計画書に基づき、可能な限り早期に栄養療法を開始する。栄養療法は消化管が使用可能であれば経腸栄養を用いるのが原則であるが、投与量が不十分あるいは、病態的に必要であれば、静脈栄養を躊躇せず行う。なお、静脈栄養、経腸栄養ともに、新生児の代謝や消化吸収の特殊性を考慮し、成長発達を考えた慎重な管理を行う必要がある。

著者

新開 統子 北川 博昭 脇坂 宗親 古田 繁行 濱野 志穂 島 秀樹 長江 秀樹 青葉 剛史

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.33-37, 2012-02-20 (Released:2017-01-01)

参考文献数

22

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【目的】移動性精巣は確実な診断のもと経過観察をすることが原則とされている.しかし,診断に苦慮することもあり,その手術適応に関し検討を要する.今回我々は,当院で経験した移動性精巣を手術例と非手術例に分けて経過観察期間や臨床上の問題点に関し検討した.【対象と方法】1998年1月から2009年12月までの11年間に,当院に移動性精巣として紹介された110例を対象とし後方視的に臨床経過を検討した.A群(14例):併存症がなく経過観察後に手術を施行した症例.B群(21例):併存症に対する手術時に同時手術を行った症例.C群(75例):A・B群以外の非手術例.各群で初診時月齢経過期間を検討した.A群とB群では臨床所見,手術までの期間,手術適応と手術術式を検討した.【結果】初診時月齢:A群平均25.4±159か月,B群平均43.3±29.9か月,C群平均25.9±15.9か月でA・B群間とB・C群間で有意差を認めた(p=0.0498, p=0.0006).A・C群間に有意差を認めなかった.手術時月齢:A群平均47.9±24.6か月,B群平均47.4±28.9か月で両群の平均値に有意差を認めなかった.経過期間:A群平均22.5±3.6か月,B群平均4.5±3.6か月,C群平均20.1±17.1か月であった.A・B群間とB・C群間で有意差を認めた(p=0.002, p=0.0001).A・C群間に有意差を認めなかった.臨床所見:A群では経過観察中に挙上精巣に変化した症例を6例,停留精巣が明らかになった症例を2例に認め,経過中に変化なしは4例,その他2例であった.B群の併存症の内訳は鼠径ヘルニア9例(同側6例,対側2例,両側異時発症1例),陰嚢水腫4例(同側3例,対側1例),対側停留精巣8例であった.【結論】移動性精巣のみで手術適応となる症例は少数であったが,手術適応の判断には定期的な経過観察を要した.経過中に挙上精巣や停留精巣に変化する症例の存在に注意が必要である.

著者

後藤 悠大 増本 幸二 新開 統子 千葉 史子 小野 健太郎 坂元 直哉 五藤 周 瓜田 泰久 高安 肇

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.1155-1160, 2017-10-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

39

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【目的】小児精巣腫瘍は全小児固形腫瘍の約1~2%とまれであり,病理組織学的特徴や生物学的特性・予後が成人症例とは異なる.今回,当科で経験した小児精巣腫瘍の臨床的特徴を検討した.【方法】当科開設以来の小児精巣腫瘍を後方視的に検討し,小児精巣腫瘍の臨床的特徴や予後,治療の妥当性について検討した.【結果】当科が開設された1979年から2016年までの37年間における15歳未満の精巣腫瘍は9例であり,内訳は成熟奇形腫4例,未熟奇形腫1例,胎児性癌1例,卵黄囊腫瘍3例であった.術前画像でリンパ節転移が疑われた症例はなく,病期は全例がI期であった.手術は術前より成熟奇形腫が疑われた1例に腫瘍核出術が行われたが,その他の症例では高位精巣摘除術が行われた.胎児性癌の1例のみ後腹膜リンパ節郭清術が施行された.いずれの症例も化学療法は施行されなかった.術後経過観察期間は平均5.2年(中央値3年)であり,全例に再発は認めていない.【結論】小児精巣腫瘍I期に対して高位精巣摘除術のみで経過観察を行い,再発・転移を認めず予後良好な結果であった.われわれの経験からは,思春期前の小児精巣腫瘍I期に対して,術後化学療法を行わず高位精巣摘除術のみとする治療法は妥当性のある治療の一つと考えられた.