著者
三上 舞 杉山 京 中尾 竜二 竹本 与志人
出版者
岡山県立大学保健福祉学部
雑誌
岡山県立大学保健福祉学部紀要 (ISSN:13412531)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.115-122, 2015

本研究の目的は、認知症予防講座の参加者を対象に認知症の人との接触経験の状況と認知症の人に対する態度の関係について明らかにすることである。A 市およびB 市の地域住民112 名を対象に、無記名自記式で回答を求め、統計解析には欠損値のない92 名のデータを用いた。接触経験を独立変数、認知症の人に対する肯定的態度および否定的態度を従属変数とした因果関係モデルを構築し、パス解析を用いて検証を行った。その結果、接触経験は否定的態度と関連が確認されなかったが、認知症の人に対する肯定的態度との間には「現在、介護をしている」ことが有意に関連していた。今後は対象者を拡大し、再検証していくことが課題である。The present study aims to understand the relationship between experience of contact with persons suffering from dementia and attitudes toward people with dementia. A Self-administered questionnaire was distributed among 112 participants in dementia prevention classes in "A" and "B" cities. The data obtained from 92 respondents were analyzed. The relationship between positive and negative attitudes toward dementia and the experience of contact with persons suffering from dementia were estimated. Subsequently, the causal sequence was modeled and analyzed using path analysis. Results did not indicate that negative attitudes significantly influenced the experience of contact with persons suffering from dementia. However, positive attitudes significantly influenced experience of contact with persons suffering from dementia, as these individuals had cared for a person suffering from this disorder. The present study indicated that participants who have cared for a person with dementia demonstrate positive attitudes toward people suffering from this disorder. Further research is necessary with a larger sample size and should be comprehensively reviewed.
著者
倉本 亜優未 谷口 将太 杉山 京 仲井 達哉 竹本 与志人
出版者
岡山県立大学保健福祉学部
雑誌
岡山県立大学保健福祉学部紀要 = BULLETIN OF FACULTY OF HEALTH AND WELFARE SCIENCE, OKAYAMA PREFECTURAL UNIVERSITY (ISSN:13412531)
巻号頁・発行日
no.25, pp.65-73, 2019-03-12

本研究は、居宅介護支援事業所の介護支援専門員(以下、CMr)を対象に、認知症に関する知識尺度を検討することを目的とした。近畿、中国(岡山県を除く)、四国、九州・沖縄地方に設置されている居宅介護支援事業所から層化二段抽出法により選定した3,000 ヶ所の事業所に勤務するCMr 3,000名を対象に無記名自記式の質問紙調査を実施した。解析には当該項目に欠損値のない808名分の資料を用い、まず地域住民を対象として三上ら(2017)が作成した認知症に関する知識尺度の交差妥当性の検討を行った。次いで、認知症に関する知識尺度の精度を検討することを目的に、項目反応理論(2母数ロジスティックモデル)を用いて各項目の識別力、困難度および尺度全体のテスト情報量を算出した。その結果、CMrにとって平易な項目で構成されている可能性が否定できないものの、認知症に関する知識尺度がCMrに援用できる可能性が示唆された。
著者
中尾 竜二 杉山 京 竹本 与志人
出版者
一般社団法人 日本社会福祉学会
雑誌
社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.99-111, 2017

<p>民生委員における認知症が疑われる高齢者を発見した場合の地域包括支援センターへの援助要請意向とその関連要因を明らかにすることとした.</p><p>A県民生委員児童委員協議会に属する民生委員2,751名を対象に,属性,認知症進行遅延薬に関する知識,認知症の人に対する肯定的態度,地域包括支援センターへの援助要請意向について回答を求めた.統計解析として,まず地域包括支援センターへの援助要請意向について潜在クラス分析を用いて類型化を行った.次いで,各潜在クラスと属性等との関連性について,多項ロジットモデルを用いて検討した.</p><p>潜在クラス分析の結果,四つのクラスが抽出された.また多項ロジットモデルの結果,すべての潜在クラスに「認知症の人に対する肯定的態度」が有意な関連を示していた.</p><p>民生委員における地域包括支援センターへの援助要請意向の特徴は四つに類型化されることが明らかになった.また,地域包括支援センターへの援助要請意向を高めるためには,認知症の人に対する肯定的態度を高めることが重要である可能性が示唆された.</p>