著者

下田 武良 川﨑 東太 鈴木 あかり 森田 正治 永井 良治 岡 真一郎 中原 雅美 池田 拓郎 髙野 吉朗 金子 秀雄 江口 雅彦 柗田 憲亮

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.132, 2016

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<p>【目的】</p><p>本学では2010年より、クリニカル・クラークシップ(以下CCS)での臨床実習を関連施設で開始した。CCSとは従来の「患者担当型・レポート重視型」の指導形態から「見学・模倣・実施」の段階を経て、診療を経験する「診療参加型」の臨床実習である。実地の経験を積むことが臨床実習の役割であり、チェックリストを用いたCCSは経験値向上に有利であるとされている。そこで今回、CCSと従来型臨床実習の各検査測定項目における経験の有無について調査したので報告する。</p><p>【方法】</p><p>対象は、CCS方式である関連施設(急性期2施設、回復期1施設)で臨床実習を終了した37名、従来型方式である外部施設で臨床実習を終了した44名の学生とした。なお、各施設における学生間の学業成績に差はなかった。外部施設の選定基準は、主な対象疾患が中枢神経領域および運動器領域であり、施設区分が急性期もしくは回復期の病院とした。調査期間は2013年10月から2014年8月とし、各期8週間の臨床実習終了後にアンケート方式で調査した。アンケート内容は、臨床実習で検査・測定を行った疾患領域別の人数、および本学が使用しているCCSチェックリストの検査測定技術項目(40項目)の経験の有無とした。アンケート集計結果よりCCS群、従来型臨床実習群の一人当たりの疾患領域別経験人数、各検査測定項目の経験率を比較した。</p><p>【結果】</p><p>一人当たりの疾患領域別の経験人数では、CCS群が中枢神経領域6.5±5.2人、運動器領域7.2±5.4人、呼吸・循環器領域2.0±4.2人、その他0.7±1.6人、合計16.4±12.1人であった。従来型臨床実習群が中枢神経領域2.4±2.5人、運動器領域3.9±6.7人、呼吸・循環器領域1.7±4.6人、その他0.2±0.8人、合計8.2±11.5人であった。各検査測定項目の経験率では、CCS群が平均92.7±10.9%で、上腕周径、MMT(肩甲帯・手関節)を除く全ての項目が80%以上であった。従来型臨床実習群が平均81.6±17.4%で、上肢全般、頸部・体幹のMMT、ROM-t項目ならびに片麻痺機能検査において経験率が80%以下の結果となった。</p><p>【考察】</p><p>今回の調査では、中枢神経領域、運動器領域の検査測定を実施した経験人数に、大きな差がみられた。患者担当型である従来型臨床実習群に対し、診療参加型であるCCS群では、多くの疾患に対し検査測定の実施が可能となる。これらの結果から、各検査測定項目の経験率においても、上肢全般、頸部・体幹のMMT、ROM-t項目や片麻痺機能検査に差がみられたと考えられる。また、チェックリストを用いることで、指導者や学生に経験することの意識が働き、広い範囲で検査測定項目の実施に反映されたと考えられる。</p><p>【まとめ】</p><p>CCSは同じ測定項目であっても複数の患者に対して繰り返し経験でき、技術項目修得の向上が期待される。経験豊富なセラピストが理学療法をスムーズに進められるのも経験値の高さによるものであり、学生も経験を積み重ねることで臨床的感性の向上を期待したい。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言に基づき、対象者には事前に紙面および口頭にて研究内容を説明し、同意を得たうえで実施した。</p>

著者

江崎 太宣 柗田 憲亮

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1299, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】距骨下関節としての踵骨の位置は,立位での重心動揺に大きな影響を与えているとされる。また距骨下関節への介入を行いパフォーマンスの向上も多数報告されている。しかし,同時に筋出力を計測したものはなく,足部の形状に応じた介入方法を選択,実施する為の重要な根拠となる可能性があるため今回調査したので報告する。【方法】1.対象 測定に支障のない健常成人の男性5名,女性6名の計11名(年齢21.5±0.5歳,身長160.4±9.4cm,体重54.2±11.8kg)を対象とし行った。2.方法(1)支持脚の決定 ボールを蹴らない足を支持脚として採用した。(2)足部可動域の測定 足関節の回内・回外関節可動域を測定。その後,非矯正,回内矯正,回外矯正時のLeg-heel-aligment(以下,LHA)を片脚立位で三通り測定した。また,誘導は足底板を用いて行った。(3)片脚立位での重心動揺,足部筋出力の計測 重心動揺計(アニマ社製TWIN GRAVICORDER G-6100)を用いて総軌跡長,外周面積,X・Y方向動揺平均中心変位の計測を行い,測定時間は30秒とした。また,同時に被検筋(後傾骨筋,長腓骨筋,前脛骨筋,腓腹筋外側頭)に電極を取り付け,表面筋電図を用いて各介入時の筋活動について計測した。(4)統計学的処理非矯正位,回内矯正位,回外矯正位における計測値は,一元配置分散分析後Tukey法を用いて多重比較検定を行った。また,対応のある検定を用いて各肢位での筋活動について比較検討した。統計はSPSSを使用し,有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】被検者には研究の趣旨を十分に書面をもって説明し同意を得た。また,本研究は国際医療福祉大学研究倫理委員会の承諾(番号13-48)を得た。【結果】LHAは,回外矯正位で4.4±4.3°であり,非矯正位と比較し回外矯正位では有意な低下を認めた。総軌跡長は,非矯正位で74.9±13.6cm,回外矯正位で66.2±13.1cmを示し,回外矯正位では有意に低下を認めた。非矯正位と回外矯正位のおける筋活動を比較では,回外矯正位で後脛骨筋,前脛骨筋の活動が有意に低下することを認めた。その他の項目については有意差を認めなかった。【考察】本研究の結果,LHAの比較から,本研究の対象者の立位距骨下関節のアライメントが回内位にあることを認めた。その為,非矯正位と回内誘導時の計測値全般に差がないと考えられた。一方,回外矯正位では非矯正位と比較し,LHAの値が有意に低下したことから,足底板による回外誘導はある程度実施できていると考えられた。また,回外矯正位の総軌跡長は,非矯正位と比較し有意に低下することから,片脚立位での安定性は増加したと考える。先行研究では,距骨下関節の回外誘導は中足部の外側面が内側面に対して下降することにより距舟関節と踵立方関節が交差した位置関係を取り,横足根関節の可動性が減少するため中足部が強固なテコとして機能すると報告されている。このため回外誘導により足部の骨性や靭帯性による固定性が増加し,片脚立位の安定性増加の一要因として影響していることが示唆される。一方,回外矯正位の筋活動について非矯正位と比較し,後脛骨筋と前脛骨筋の筋活動の有意な低下を認めた。この理由として,回外誘導による骨性・靭帯性による固定性の増加,足部内側支持の減少に伴う筋活動の低下が予測される。また,回外誘導に対するカウンターフォースとして作用する長腓骨筋や腓腹筋外側頭については,筋活動が維持されるため低下しなかったと考えられた。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果から,距骨下関節の回外誘導が片脚立位の安定性の増加に寄与することが示された。

著者

永井 良治 中原 雅美 森田 正治 下田 武良 岡 真一郎 鈴木 あかり 濱地 望 池田 拓郎 金子 秀雄 高野 吉朗 江口 雅彦 柗田 憲亮

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.713-719, 2017 (Released:2017-10-23)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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〔目的〕臨床実習指導者を対象に,クリニカルクラークシップ(CCS)の取り組みに対する意見をまとめ,今後のCCS型臨床教育の捉え方を検討するための資料とすること.〔対象と方法〕4年目以上の理学療法士60名を対象に,自己記入式質問紙を用いたアンケート調査を実施した.〔結果〕実習形態については,診療に参加させながら学生の成長を促すことができるとの回答が多かった.しかし学生は受身的な取り組み姿勢で,チェックリストを埋めることに意識が向きやすいことが示された.学生の理解度の把握については理学療法全体に関する理解の指導方法が課題になっていることが示された.〔結語〕現在のCCSの取り組みが明らかになった.学生の取り組み姿勢や指導方法については,臨床実習指導者と連携して検討していきたい.