著者
松田 憲亮 本間 和也 吉住 浩平 永井 良治 中原 雅美 金子 秀雄
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.81-85, 2012 (Released:2012-02-21)
参考文献数
21
被引用文献数
2

〔目的〕皮膚冷却刺激下での中殿筋低負荷トレーニング効果と筋活動変化を検討することである.〔対象〕健常成人男性32名を対象とした.〔方法〕対照群と皮膚冷却群に分け,低負荷での股関節外転運動からなるトレーニングを6週間実施した.隔週で等尺性股関節外転最大筋力と中殿筋の表面筋電図を測定した.皮膚冷却群では最大随意収縮時および最大随意収縮時を基準としてその30%の負荷量時の積分値と平均周波数を測定し,トレーニング開始時を100%として正規化し比較した.また,冷却部位の皮下組織厚,皮膚表面,深部組織温度を計測した.〔結果〕等尺性最大筋力は皮膚冷却群で4~6週後有意に増加した.筋積分値は6週後,有意に増加したが,平均周波数の変化は認められなかった.〔結語〕皮膚冷却刺激下での中殿筋低負荷トレーニングでは,有意な筋力増強効果が認められた.筋力増強には皮膚冷却刺激による運動単位動員の促進とtype I線維における筋活動特異性や運動強度が反映されていることが示唆され,type II線維の活動増加については判別できなかった.
著者
百瀬 あずさ 永井 良治
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第31回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
pp.113, 2009 (Released:2009-12-01)

【目的】 脳血管疾患による片麻痺患者を担当し,前鋸筋と腹筋群を中心に理学療法を実施することで肩関節屈曲の可動域やADLに改善がみられた.このことから,上肢挙上動作での前鋸筋による肩甲骨の上方回旋を生じさせるためには,腹筋群による胸郭の安定性が必要ではないかと考えた. そこで,胸郭の安定性に着目し,上肢挙上動作における前鋸筋と腹筋群の筋活動の関係について研究を行ったので報告する.【方法】 対象者は健常男性6名(年齢:21.7±0.5歳,利き手:右)とした.対象者には研究内容を説明し同意を得た.開始肢位は骨盤中間位の坐位姿勢で,肩関節屈曲90度,肘関節伸展位とした.体重の0%,5%,10%の重錘を前腕遠位部に負荷し, 5秒間姿勢を保持した.2回ずつ行い,積分値を算出した.被験筋は前鋸筋,外腹斜筋,腹直筋とした.測定機器は表面筋電図(DELSYS The Bagnoli EMG System)を用いた.徒手筋力検査の肢位において抵抗を加え各筋の最大随意収縮(Maximum Voluntary Contraction,以下MVC)の積分値を算出した.各筋のMVCの積分値を100%とし,各動作における積分値で除した%MVCを算出した. 統計的処理は,一元配置分散分析,多重比較検定,ピアソンの相関係数の検定を行い,有意水準を5%未満とした.【結果】 前鋸筋と外腹斜筋の%MVCは負荷量0%と比較して10%で有意に高値を示した.腹直筋では有意差を認めなかった.また,前鋸筋と外腹斜筋の筋活動,外腹斜筋と腹直筋の筋活動において正の相関を認めた.前鋸筋と腹直筋の筋活動においては相関を認めなかった.【考察】 前鋸筋の起始部である胸郭の安定性が十分な状態で前鋸筋の求心性収縮が生じると,肩甲骨上方回旋が起こる.しかし,起始部である胸郭の安定性が不十分であると,胸郭の反対側への回旋が生じることになる.つまり,同側の外腹斜筋により胸郭が安定することで前鋸筋による肩甲骨上方回旋が可能になると考えられる. 本研究では負荷量増加に伴い前鋸筋と外腹斜筋の活動が増加し,正の相関を認めた.このことから,上肢挙上動作において負荷量増加による前鋸筋の活動増加に伴い,前鋸筋の起始部である胸郭を安定させるために同側の外腹斜筋の活動も増加したと考えられる.次に,前鋸筋の活動増加時において腹直筋の活動増加,相関がない理由を筋線維の走行から考える.前鋸筋と外腹斜筋においては,筋線維走行が一致しているが,前鋸筋と腹直筋に関しては一致していない.このため,負荷量増加により前鋸筋の活動量が増加すると,筋線維走行が一致している外腹斜筋の活動は増加するが,腹直筋の活動は増加せず,正の相関を示さなかったと考えられる. 本研究から,上肢挙上動作における肩甲骨の上方回旋には同側の外腹斜筋による胸郭の安定性が必要であることが確認された.
著者
吉住 浩平 永井 良治 金子 秀雄 吉野 絵美 梅田 泰光 大木 誠竜
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A3P1114, 2009 (Released:2009-04-25)

【目的】月経時において仙腸関節痛を訴える女性は多い.一般に仙腸関節の疼痛に関して、その不安定性が大きな影響を与えていると考えられている.今回、月経時と非月経時の仙腸関節の安定性について比較し、仙腸関節不安定性の有無についての検討をおこなった.【方法】対象は健常女性13名(平均年齢25.4±3.3歳).仙腸関節痛の評価として、仙腸関節痛の再現テストであるPosterior Pelvic Pain Provocation test(以下、PPPP)を実施し、疼痛発生の有無を聴取した.仙腸関節の安定性の評価として下肢伸展挙上運動(以下、 ASLR-t:Active Straight Leg Raise test)を用いた.ASLR-testにおいて主観的運動強度(6段階評価、0:非常に楽である~5:不可能)を聴取するとともに、20cm挙上位における股関節屈曲運動の随意的最大等尺性収縮トルク(以下、股関節屈曲トルク)を等速度運動器(Chattex社製KIN/COM500H)を用いて測定した.測定時期は月経時、非月経時で、股関節屈曲トルクの測定は4秒間の等尺性収縮時の最大トルクを計測した.左右とも4回行い、PPPPにて疼痛を認めるものに関しては疼痛側を、疼痛を認めないものに関しては任意の一側のASLR-tから得られたデータの最大値、最小値を除いた値の平均値を採用した.また、個人差を考慮して得られた股関節屈曲トルクを下肢長、体重で正規化(Nm/Kg)した.計測に先立ち、被験者に本研究の趣旨を口頭、書面にて説明し、研究参加への同意を得た.統計処理に関して主観的運動強度についてはWilcoxon符号付順位和検定を、股関節屈曲トルクについてはt検定を用いた.なお、有意水準は5%未満とした.【結果】主観的運動強度と股関節屈曲トルクに関して有意な差を認めた(p<0.05).ASLR-test時の主観的運動強度は非月経時に1.0点、月経時に2.1点であり、月経時において有意に主観的運動強度の増加を認めた.股関節屈曲トルクは非月経時1.12Nm/kg、月経時は0.92Nm/kgであり、月経時において有意に低値を示した.なお、月経時のPPPPに伴い仙腸関節痛が発生したのは13名中8名であった.【考察】仙腸関節の安定性の評価としてASLR-testは妥当性・信頼性共に高いテストである.今回得られた結果より、月経時に仙腸関節の不安定性が存在する可能性が示唆された.このため月経時の仙腸関節痛に関して、仙腸関節の不安定性という機械的因子も関与している可能性があると考えることができる.
著者
松田 憲亮 池田 翔 鶴 大輔 永井 良治 中原 雅美 池田 拓郎 光武 翼
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.159-163, 2018 (Released:2018-03-01)
参考文献数
33
被引用文献数
1

〔目的〕女性前期高齢者のプレフレイルに影響する要因を分析することを目的とした.〔対象と方法〕前期高齢女性78名を対象とした.フレイル判定基準により,フレイルであったもの3名を除き,プレフレイル群と健常群に分け,各評価項目値の2群間比較を行った.また,多重ロジスティック回帰分析によりプレフレイルに影響する要因を検討した.〔結果〕プレフレイルへ関連する要因としてBody Mass Index,転倒自己効力感,健康意識,歩行速度が有意な独立変数として選択された.〔結語〕女性前期高齢者ではBody Mass Indexの増加や移動能力低下以外に精神的・心理的側面の低下がプレフレイルに関連することが示唆された.
著者
永井 良治 中原 雅美 森田 正治 下田 武良 岡 真一郎 鈴木 あかり 濱地 望 池田 拓郎 金子 秀雄 高野 吉朗 江口 雅彦 柗田 憲亮
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.713-719, 2017 (Released:2017-10-23)
参考文献数
11

〔目的〕臨床実習指導者を対象に,クリニカルクラークシップ(CCS)の取り組みに対する意見をまとめ,今後のCCS型臨床教育の捉え方を検討するための資料とすること.〔対象と方法〕4年目以上の理学療法士60名を対象に,自己記入式質問紙を用いたアンケート調査を実施した.〔結果〕実習形態については,診療に参加させながら学生の成長を促すことができるとの回答が多かった.しかし学生は受身的な取り組み姿勢で,チェックリストを埋めることに意識が向きやすいことが示された.学生の理解度の把握については理学療法全体に関する理解の指導方法が課題になっていることが示された.〔結語〕現在のCCSの取り組みが明らかになった.学生の取り組み姿勢や指導方法については,臨床実習指導者と連携して検討していきたい.
著者
永井 良治 金子 秀雄 黒澤 和生
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48102011-48102011, 2013

【はじめに】本学科は2010年より大学関連施設においてクリニカルクラ-クシップ(以下:CCS)を導入している。CCSを導入するにあたり数年前より関連施設の臨床実習指導者(以下:SV)と技術習得のために重要項目を挙げ「見学・模倣・実施」のチェックリストを作成した。CCS導入は、学生がある段階で解決困難な問題が生じるとそこから先には進めなくなり、評価段階だけとなることや、急性期病院では評価のみとなり、理学療法を「実施」する経験が非常にすくない。業務終了後に学生指導に時間がかかり思うように学習効果向上しないことなどが挙げられCCSを導入した。認知領域偏重の指導ではなく、精神運動領域を中心にチェックリストを作成した。チェックリストは検査測定40項目、治療技術40項目の合計80項目からなる。臨床実習は8週間で週1回は教員による学生指導を実施している。今回はSVに対してCCSに関するアンケ-ト調査を実施し現状と問題点ついて報告する。【方法】臨床経験4年目(平均7.8±3.3年)以上の41名を対象とした。臨床経験4~9年目30名(平均6.2±1.9年)、10年目以上11名(平均12.1±2.3年)であった。アンケ-ト内容は1)、従来の実習形態より経験値は高まるか。2)、能動的な学習(積極性)は従来の実習形態と比べ学生の行動変化が感じられるか。3)、技術領域の習得は従来の実習形態より高まるか。4)、患者の不安、リスク、また指導者の不安は軽減しているか。5)、「見学」・「模倣」・「実施」のプロセスから学生の理解度を把握できるか。6)、ケースノートとディスカションを通して学生の理解度が把握できるか。7)、SVと一緒に診療参加することで理学療法全体に関する理解度は高まるか。8)、「見学」・「模倣」・「実施」を繰り返すことで問題解決能力は向上しているか。9)、SVの学生指導の負担は軽減しているか。10)、CCSを支持するかの10項目である。各項目の回答は「そう思わない」「どちらでも言えない」「そう思う」とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には、本研究の目的と方法を文章と口頭にて十分に説明し同意を得た。【結果】CCSの支持は臨床経験10年目以上では72.7%であり、全体では48.8%であった。 10項目において「そう思う」は、1) 53.6%、2) 26.8%、3) 58.5%、4) 39.0%、5) 36.6%、6) 34.1%、7) 56.1%、8) 26.8%、9) 56.1%、10) 48.8%であった。「そう思わない」が「そう思う」より割合が大きい項目は2) 能動的な学習(積極性)は従来の実習形態と比べ学生の行動変化が感じられるか。 6) ケースノートとディスカションを通して学生の理解度が把握できるか。8) 「見学」・「模倣」・「実施」を繰り返すことで、問題解決能力は向上しているか。 以上の3項目であった。臨床経験10年目以上では、1) 100%、2) 36.4%、3) 81.8%、4) 63.7%、5) 72.7%、6) 54.6%、7) 54.6%、8) 27.3%、9) 72.7%、10) 72.7%であった。【考察】CCSの臨床実習形態に変更して2年経過した。現在、当学科では約半数学生が関連施設でCCSの実習と外部施設での実習を経験する。指導体制は各関連施設の方針に従っている。作成したチェックリストの「実施」になる項目数はすべての関連施設で平均75%以上は到達できるものである。教員は「見学」・「模倣」・「実施」のチェック状況とその内容の理解の把握と指導をしている。CCS導入の目的であった経験値の向上、技術領域の習得、理学療法全体に関する理解の向上は「そう思う」の割合が高く有効な臨床実習に進みつつある。また業務時間外の指導がないことでSVの負担軽減にも繫がっている。CCSはSVの経験年数により、捉え方は異なりSVと連携して学生指導方法についてさらに検討していきたい。【理学療法学研究としての意義】当学科では関連施設においてCCSを実施している。協会の理学療法教育ガイドラインでは、実習形態は学生が主体となって患者を担当する形態を排除し,クリニカル・クラープシップを基本とすることを提言するとしている。協会の方針に従う我々の取り組みが少しでも参考になれば幸いである。今後も方法論について報告していきたい。