著者

梅村 長生

出版者

一般社団法人日本歯科理工学会

雑誌

歯科材料・器械. Special issue, 日本歯科理工学会学術講演会講演集 (ISSN:02865858)

巻号頁・発行日

vol.15, no.28, 1996-09-05

---

21世紀は高度情報社会と言われ、コンピュータネットワークが世界を覆い、急速な変化の時代である。医療界にあっては1970年から始まったMEを中心とする第2次医療技術革新の時代を経て現在は生命科学の革新による第3次技術革新の時代に入っている。こう言った変化の波は、医療のあり方を大きく変えようとしている。その大きな変化は、ネットワーク医療が拡大するのに伴い、情報の共有による医療の質の評価の時代が到来しつつある。医療情報の特殊性を考慮に入れても、高度情報社会の進展は、歯科医学教育をはじめとして歯科医療の新たなワク組の構築とシステム化を推進すると予測される。現在、医療、保健、福祉、または健康の各分野において情報ネットワーク網の整備が各地で図られている。厚生省は、平成6年に厚生省情報化推進本部を、平成7年には医療技術情報推進室を設置し、本格的な情報化推進対策を開始している。情報化に伴う課題については「医療保健福祉サービスの情報化に関する懇談会」の報告書で、システム等での標準化、関連制度の点検費用負担と公約助成、個人情報の保護、情報の活用の促進、研究開発体制の整備充実の6つを挙げている。それに基づいて「情報化実施指針」を策定し、具体的な情報化対策を平成7年より実施に移している。情報ネットワークの分野では、国立病院情報ネットワーク、福祉・保健総合情報ネットワーク、医療情報電子検索システム、健康情報ネットワーク(情報ハイウェイ)が推進されている。医療保健の分野では、電子カルテの開発、レントゲン画像等電子保存の共通規格、介護カードの研究、医療保険証のICカード化の実験等がある。こういった情報化対策は、G7、G11における保険医療情報に関する標準化の動きと呼応して、国際的な情報化実現に向けて着々と準備されている。情報化は、医療機関の機能分担が進む中で、より一層の医療の効率化を図られると予測される。また、情報化は、情報の開示を含め医療の質と患者サービスの向上を国民から求められることになる。従って、我々歯科医師は、インフォームド・コンセントの実践による患者への治療内容の十分な説明が大切である。また、歯科医療の分野にあってもコスト意識を持ち、システムの効率化を図らねばならない。このことを理工学分野の視点からみるならば治療に用いる歯科材料の性質や品質管理等の情報を歯科医師がアクセスできるようなシステム作りを行う必要がある。また、新材料の臨床応用へのデータ集積のためのネットワークを作り、新技術を患者ニーズに合わせ早急に普及させるシステムを作るべきである。

著者

渡辺正臣 梅村長生 黒田昌彦編集

出版者

医歯薬出版

巻号頁・発行日

2002

著者

森田 学 小椋 正之 恒石 美登里 渡邊 達夫 岡田 真人 宮武 光吉 梅村 長生

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.786-793, 1999-11-30

被引用文献数

3

---

根管治療(抜髄・感染根管処置)に関する歯科医療費と診療行為の内容を調査した。昭和55,58,60年,平成2,6年の厚生省社会医療診療行為別調査に用いられた歯科診療報酬明細書のデータのうち,病院,一般診療所分を除いた歯科診療所分のデータを対象とした。各年の対象とした件数は,それぞれ16,145,8,831,18,028,17,165,18,294件であった。歯髄炎や歯根膜炎を主傷病名とする歯科診療報酬明細書の割合は経年的に減少し,平成6年では12〜14%であった。また,根管治療にかかわる点数の合計も年々減少しており,平成6年では,1件あたり平均117点で,総点数の8.3%であった。平成6年の歯科診療報酬明細書について根管治療にかかわる点数を検討したところ,以下の知見が得られた。1)根管治療は40歳,50歳台で最も頻繁に行われていた。また,20歳台では,ほかの年齢層と比較して,3根管歯の抜髄頻度が高いことが認められた。2)根管治療点数の占める割合が最も高い年齢層は20〜29歳であり,総点数の11%であった。しかし,老人医療においては,その割合は約4.0〜5.0%と,全年齢層中,最も低かった。3)抜髄あるいは感染根管処置に始まり根管充填で終わる一連の検査,処置を包括化し,推定点数を算出した。その結果,推定点数の最頻値は,電気的根管長測定検査,麻酔抜髄(あるいは感染根管処置),0回または1回の根管貼薬処置の後に,加圧根管充填した場合の合計点数に等しかった。4)本調査は,1ヵ月の診療報酬明細書を扱い,比較的簡単な症例のみが抽出されていることから,今後数カ月にわたる追跡の必要性が示唆された。