著者
國澤 里美 梶原 彩子
出版者
名古屋学院大学総合研究所
雑誌
名古屋学院大学論集. 言語・文化篇 = Journal of Nagoya Gakuin University (ISSN:1344364X)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.135-151, 2017

名古屋学院大学留学生別科では,2016年度春学期から中級レベルの漢字・語彙クラスを新設した。これは,学習者の初級から中級への移行に際して,特に漢字・語彙面で課題が挙げられてきたことに起因する。秋学期には,学習者自らが自身のニーズを意識化し,必要な漢字・語彙について自律的に学習していくという取り組みを行った。具体的には,①学習者自身が進度や学習範囲を決めて行う漢字学習,②課題遂行型の漢字・語彙学習の実施である。計画の立案・実施・振り返りのために,「学習計画・振り返りシート」「漢字学習の振り返りシート」「自己評価シート」を用いた。また,学習者自身の学習プロセスの意識化および可視化のためにポートフォリオ作成も行った。本稿では,この漢字・語彙における自律学習の実践を報告し,そこから見えた成果と課題について述べた。
著者
梶原 彩子 草野 篤子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.55, pp.109, 2003

目的 1995年の農水省による「家族経営協定の普及推進による家族農業経営の近代化について」通達により、家族経営協定は政策の中に位置づけられ、長野県においても2003年現在、家族経営協定締結農家は1,416組が誕生している。しかし一方で、家族経営協定に対して「知らない」「必要ない」と考えている農業者が多いことも事実である。そこで本研究では、家族経営協定締結の動機・家族経営協定の実際等を明らかとすると共に、今後、家族経営協定未締結農家に対する有効なアプローチを考察する。方法 2002年11月下旬に長野県小川村の家族経営協定締結者30人に配票調査・インタビュー調査を行なった。結果 小川村における家族経営協定締結者は、農業改良普及センターのすすめで協定を締結している者が多かった。発案者は大半の場合女性である。協定の効果については、全体的に経営面に関する変化は少なく、生活に関する変化や後継者との関係の変化に言及した者が多かった。