- 著者
- 森 晃爾 永田 智久 梶木 繁之 日野 義之 永田 昌子
- 出版者
- 公益社団法人 日本産業衛生学会
- 雑誌
- 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.5, pp.145-153, 2013 (Released:2013-10-23)
- 参考文献数
- 12
- 被引用文献数
- 1
目的:昨今,企業全体で整合性の取れた産業保健活動の展開が必要になってきており,そのためには,活動方針の明確化,活動基準の策定,産業保健スタッフの配置や意思疎通を企業全体で行っていく必要がある.その際,産業保健分野の高度な専門性を有し,統括産業医や総括産業医等(以下,統括産業医)の名称を与えられ,企業全体の産業保健活動をリードする産業医が任命されるようになってきた.しかし,これまで国内において,統括産業医の実態や機能に関する実態調査やそれに基づく検討はまったく行われていない.そこで我々は,統括産業医の機能と企業内での位置づけについての実態を明らかにすることを目的として,実際に大企業において統括産業医として任命されている産業医に対するインタビュー調査を行った.対象と方法:従業員数5,000名以上で,「複数の事業場と複数の産業医が存在する企業において,企業単位での産業保健活動の方針や活動の管理の役割を果たす産業医」を調査対象とし,条件を満たす統括産業医14名にインタビューを行った.インタビューのスクリプトをコード化し,統括産業医として果たしている具体的な機能と企業内での対象者の位置づけについて分析を行った.結果:分析の結果,5つの事項が示唆された.機能としては,1) 統括産業医は産業保健に関する全社的な方針,基準,計画の策定に主体的に貢献していること,2) 産業保健に関する全社方針や基準等は,その実行性を確保するために,事業拠点を統括する本社の事業部門等から出されるとともに,統括産業医が事業拠点の産業医や産業保健スタッフに対して指導や情報提供をしていること,3) 労働安全衛生マネジメントの内部監査や業務監査の一環で実行状況の評価が行われている企業があり,統括産業医が専門的に貢献していること,4) 産業医や産業保健スタッフの会議を主宰するなどの方法で意思疎通を行ったり,基準の技術的事項などについて全社的な研修を行う努力をしていることが示唆された.また,5) 総括産業医が役割を果たすためには,意思決定者である人事担当役員等の職位の経営層に直接または間接的に提案できるような位置づけや関与が重要であることが示唆された.考察:企業全体での整合性が取れた産業保健活動を推進している企業では,企業活動の意思決定や指揮命令等の機能を用いるとともに,統括産業医のもつ産業保健に関する専門的な知識を活用していると考えられた.また統括産業医が,産業保健専門職の確保や意思疎通に大きな役割を果たしていることが考えられた.今後,統括産業医業務の事例収集,統括産業医のコンピテンシーの明確化などを行った上で,研修プログラムの開発と提供が必要と考えらえる.
- 著者
- 神田橋 宏治 石澤 哲郎 梶木 繁之 武藤 剛 守田 祐作 大神 明
- 出版者
- 公益財団法人 産業医学振興財団
- 雑誌
- 産業医学レビュー (ISSN:13436805)
- 巻号頁・発行日
- vol.33, no.1, pp.59, 2020 (Released:2020-05-08)
1 0 0 0 OA 新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言中の産業保健活動
- 著者
- 楠本 朗 梶木 繁之 阿南 伴美 永田 智久 永田 昌子 藤野 善久 森 晃爾
- 出版者
- 学校法人 産業医科大学
- 雑誌
- 産業医大誌 (ISSN:0387821X)
- 巻号頁・発行日
- vol.43, no.4, pp.385-395, 2021
<p>This study examines how psychological distress (measured by the K10 screening test) and presenteeism (measured by the quality and quantity method) change in the six months after returning to work from having taken a sick leave because of a mental illness. In a manufacturing company with approximately 2,600 employees, 23 employees returned to work after experiencing mental illness between April 2015 and March 2016, and all 23 agreed to participate in the study. We analyzed 18 cases for which we had sufficient data. Two of the employees were absent from work in the sixth month. We performed multilevel analysis for K10 and presenteeism over time on the 16 without recurrence. A significant decreasing trend was observed for both K10 and presenteeism. Eleven of the 16 employees were consistently below the K10 cutoff value of 10 for six months, and 5 had zero presenteeism in the sixth month, whereas 6 employees showed improvement in presenteeism that stopped midway through the study. An occupational physician judged that the employees could work normally with presenteeism of zero. After returning to work, it is important to monitor not only psychiatric symptoms but also presenteeism.</p>