4 0 0 0 IR 東アジアにおける大学院入試の実態と国際的連携教育の可能性
- 著者
- 韓 立友 河合 淳子 森 眞理子
- 出版者
- 京都大学国際交流センター
- 雑誌
- 京都大学国際交流センター論攷 (ISSN:2185680X)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.17-37, 2014-02
中国、韓国、台湾の8 大学及び関係機関を対象に実施した1)大学院入試制度検討、2)入試問題検討、3)アンケート及び聞取り調査の結果に基づき、a)これまであまり公表されていない中国、韓国、台湾の大学院入試制度と実例を紹介し、b)留学生の出身地と日本双方の大学院教育、大学院入試における国際的な連携方法を検討した。本稿の成果としては、第一に中国の修士課程全国統一試験のように、日本の大学院への留学生受入れに際し参考資料になりうる試験が行われていることを指摘し、利用の方法を検討したことが挙げられる。第二には調査対象となった各国・地域において、大学院入試制度や大学院教育についての歴史及び考え方には共通点及び相違点があることを、実例をもって示したことである。そして国際的な連携教育にあたっては、それぞれの社会的文脈における大学院入試制度や大学院教育の位置づけをより一層詳しく理解する必要性を指摘した。
3 0 0 0 OA <調査報告・実践報告>日研生教育における課題研究の位置付けと役割 --『2011 年度日本政府(文部科学省)奨学金留学生 日本語・日本文化研修留学生コースガイド』の分析を基に--
- 著者
- パリハワダナ ルチラ 森 眞理子
- 出版者
- 京都大学国際交流センター
- 雑誌
- 京都大学国際交流センター 論攷 (ISSN:2185680X)
- 巻号頁・発行日
- vol.2, pp.91-112, 2012-02
課題研究の実施有無を基準に全国における日本語・日本文化研修留学生に対するプログラム概要を分析し、課題研究を取り入れたカリキュラムの特徴を明らかにすることが本稿の目的である。 文部科学省刊行の全受け入れ校のプログラム概要が掲載されているコースガイドを研究資料としながら、受け入れ校の課題研究の実施実態と教育における位置づけ、課題研究遂行に必要な技能を補うための方策について分析した。その結果、カリキュラムにおける課題研究の設定の有無と受け入れ人数、想定学年、達成目標及びカリキュラム編成の仕方が深く関わっていることが明らかになった。日研生カリキュラムにおいて課題研究は、修了認定の基準としての役割そしてアカデミックスキル及び専門的素養を育成する方法としての役割を担っている。課題研究を取り入れたカリキュラムにおいては、課題の遂行を助長する日本語のアカデミックスキル及び研究能力を養う科目が開設されていることが顕著に多く、カリキュラムを特徴付けている。これらの科目は時間的・言語的制約を克服し、課題研究遂行を可能にしている。
1 0 0 0 OA 94年, 95年の猛暑による日本の社会への影響
- 著者
- 藤森 眞理子 山田 和人 原沢 英夫 西岡 秀三
- 出版者
- Japan Society of Civil Engineers
- 雑誌
- 地球環境シンポジウム講演集 (ISSN:18848400)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.267-272, 1997-07-03 (Released:2010-06-15)
- 参考文献数
- 16
The summer of 1994 and 1995 in Japan were extremely hot and a lot of impact was observed in many fields of Japanese society. Such impact of extreme events will work as indicators to detect longer term changes and impact of global warming. In this paper, information and reports about the impact of hot summers were reviewed to find the characteristics of social impacts, especially in the fields of water resources, nature, agriculture, energy and health. More detailed quantitative research are required to assess future vulnerability and mitigation options for the impact of global warming.
1 0 0 0 OA アジア太平洋地域における気候変動への適応技術の体系化手法の構築
- 著者
- 梶井 公美子 藤森 眞理子
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.5, pp.I_313-I_321, 2012 (Released:2013-02-13)
- 参考文献数
- 19
本調査では,アジア太平洋地域の途上国に対して,実効性を確保した形で適応技術の移転を促進する必要性をふまえ,沿岸域における適応技術を対象に,技術を体系的に整理する手法,必要とされる対応(ニーズ)と日本等の先進国が有する適応効果をもつ技術(シーズ)の対応関係を整理する手法を構築した.これにより,1)適応技術については,気候変動への適応以外の目的で開発・普及されている技術も含めて幅広い分野の情報源から技術情報を入手・精査する必要があること,2)ニーズについては,気候要素,自然的・社会的要因,一次影響,二次影響という一連の因果関係をふまえて抽出できること,さらに,3)適応技術の沿岸タイプ別のニーズの高さを定性的な判断の目安に基づき整理できることを明らかにした.