著者

浜口 哲一 青木 雄司 石崎 晶子 小口 岳史 梶井 公美子 小池 文人 鈴木 仁 樋口 公平 丸山 一子 三輪 徳子 森上 義孝

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.297-307, 2010-11-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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神奈川県茅ヶ崎市において、指標種を用いた環境評価調査を行った。この調査は、望ましい自然環境を想定しそれを指標する動植物種の分布調査に基づいて評価を行ったこと、調査区域の区分や指標種の選定などの計画立案から現地調査にいたるまで市民の参画があったことに特徴がある。まず市民による議論をもとに里山(森林、草地、水辺)や海岸など、住民の心情や生物多様性保全の観点から望ましい自然環境を決め、それらに対応する合計163種の指標種(高等植物、昆虫、脊椎動物)を決めた。集水域に対応し、また人間が徒歩で歩き回る範囲程度の空間スケールである76の小区域(平均0.47km^2)において、一定の努力量の上限のもとで最も発見できそうな地点を優先して探索する方法で指標種のマッピングを行った。小区域ごとの出現種数をもとに小区域単位の評価マップを作成したほか、詳細な地点情報を用いて保全上最も重要なコア地域を明らかにすることを試みた。

著者

梶井 公美子 藤森 眞理子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_313-I_321, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

19

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本調査では,アジア太平洋地域の途上国に対して,実効性を確保した形で適応技術の移転を促進する必要性をふまえ,沿岸域における適応技術を対象に,技術を体系的に整理する手法,必要とされる対応(ニーズ)と日本等の先進国が有する適応効果をもつ技術(シーズ)の対応関係を整理する手法を構築した.これにより,1)適応技術については,気候変動への適応以外の目的で開発・普及されている技術も含めて幅広い分野の情報源から技術情報を入手・精査する必要があること,2)ニーズについては,気候要素,自然的・社会的要因,一次影響,二次影響という一連の因果関係をふまえて抽出できること,さらに,3)適応技術の沿岸タイプ別のニーズの高さを定性的な判断の目安に基づき整理できることを明らかにした.