著者

笠原 敬司 酒井 慎一 森田 裕一 平田 直 鶴岡 弘 中川 茂樹 楠城 一嘉 小原 一成

出版者

東京大学

雑誌

東京大學地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.71-88, 2010-01-28

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To better assess the seismic hazards produced by a magnitude 7 or greater (M 7+) earthquake in the Tokyo metropolitan area, we have launched the Special Project for Earthquake Disaster Mitigation in Tokyo Metropolitan area (2007−2011). This requires establishing a highly dense seismic-array observation network in and around Tokyo to monitor ongoing micro-earthquakes with relatively high precision even if noise levels are generally high. We have started developing the Metropolitan Seismic Observation network (MeSO-net). Deployment of MeSO-net seismic stations is currently underway. The number of observatories at project termination will be 400 with a 2−5km interval in space. In this paper, we summarize how we solved technically difficult and practical problems involved in MeSO-net construction. We start with a review of related work to better understand the technical difficulties involved in deploying stations in metropolitan areas such as Tokyo. Next, we explain our approach to verifying a meaningful design of an observatory and its deployment at local sites. We further describe our decision-making process in practice for implementing station deployment. We hope that establishing the MeSO-net will support a new assessment of the seismic hazards produced by M 7+ earthquakes in the Tokyo metropolitan area.

著者

楠城 一嘉 吉田 明夫

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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各マグニチュードの地震発生頻度を、横軸にマグニチュード(M)、縦軸に頻度の対数をとってプロットすると、十分に検知できているマグニチュードの範囲で、地震頻度分布は直線で良く近似できる。グーテンベルグ-リヒターの法則として知られているこの分布式で、直線の傾きの値(b値)は、地震発生域の差応力の大きさと相関がみられることが知られており、一般に、断層のアスペリティのような応力の集中しているところではb値は小さく、一方、差応力が小さいところ、例えば、間隙水圧が大きなところ等では、b値は大きい。こうした経験的知識を基に、2011年東北地方太平洋沖地震の震源域のb値の空間分布の変化を調べたTormann et al. (2015)は、2013年以降、b値の空間分布が、ほぼ震源域全体に渡って東北地方太平洋沖地震発生前のb値の分布に戻っているという結果を得たことから、東北地方太平洋沖地震の震源域の応力場は、わずか数年で地震発生前の状況に回復したとみなし、このことから、巨大地震は特徴的な再来周期を持たず、時間的にランダムに発生すると結論している。これは本当だろうか?もし、彼らの結果、及びその推論が正しければ、これまで文部科学省の地震調査委員会が進めてきた地震発生の長期予測の考え方を根本的に見直す必要が生じることになる。 我々は、こうした問題意識を持って、東北地方太平洋沖海域におけるb値の時間的変化を詳細に解析した。Tormann et al. (2015)の解析方法と基本的には同じだが、プレート境界での地震と上盤の地震を分けたこと、地震活動度の空間分布の時間的な変化について考慮したことなど、いくつかの点で、手法に改善を加えた。 我々の解析で得た主要な結果は以下の通りである。2011年東北地方太平洋沖地震で大きくすべった領域では、b値は地震直前の小さな値(Nanjo et al., 2012)に戻っていない。牡鹿半島沖合の想定宮城県沖地震の震源域付近でもM9地震の前にb値が次第に小さくなっていた。三陸北部沖合の海域ではb値の小さい状態が継続しており、しかも最近、低b値域の範囲が西側に広がってきている様子が見える。この低b値域の北部は1994年三陸はるか沖地震の破壊開始域と重なるが、南部は過去の大地震の破壊域と重ならない。総じて、我々の結果では、Tormann et al. (2015)が主張するように震源域全体でb値は東北地方太平洋沖地震前の状況に戻ったとは言えない。また、三陸北部沖合の低b値域では、近い将来における大地震発生の可能性も考慮して注意深く推移を見守っていく必要があると考える。