著者

奥埜 博之 菅沼 惇一 橋本 宏二郎 河島 則天

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1595, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】長期臥床などによる廃用症候群を呈する症例の場合,運動機能の減退や訓練意欲の低下などによって理学療法介入に困難を伴うことが多い。本研究では廃用症候群を呈した2症例に対して,姿勢調節に関わる残存機能の賦活を企図した重心動揺リアルタイムフィードバックを用いた介入を試みたので報告する。この方法は,立位姿勢時の足圧中心(COP)の前後変位をフィードバック信号として床面をリアルタイムに動揺させ,姿勢動揺量を操作的に減弱(in-phase条件),あるいは増幅(anti-phase条件)させることで,立位姿勢調節の改善を図るものである。今回は,重心動揺を増幅させるanti-phase条件を用いて,潜在的に保持している脊髄反射系の賦活を狙いとした介入を行い,重心動揺特性及び筋活動の変化の観点から,その効果について検討することを目的とした。【方法】対象は本研究に同意を得た廃用症候群症例2名とした。症例1(70歳代女性)の特徴は,心不全後の臥床による廃用症候群で立位が不安定となり,後方に重心を移動させた際には立位姿勢の保持が困難であった。症例2(70歳代男性)の特徴は,転倒歴が多く左上腕骨近位端骨折を受傷し,骨折後の活動量の低下により廃用症候群を呈し,歩行には見守りが必要な状態であった。対象者には,重心動揺リアルタイムフィードバック装置(BASYS,テック技販社製)上に立位姿勢を取るよう指示を与え,開眼静止立位を30秒間実施した。立位姿勢に対する介入として,足圧中心の前後方向と逆方向にフィードバックを与えることにより,動揺量を増幅させる設定(anti-phase)を用いた。フィードバックゲインはCOP動揺量の5%,10%,15%の3段階とした。1症例目はanti15%では,立位困難となったため5%及び10%のみの介入とした。各試行30秒を1セットとし,介入前の静止立位,anti-phase条件(5%,10%,15%),介入後の静止立位を測定した。介入効果の評価には,静止立位姿勢時のCOPと筋電図(前脛骨筋,ヒラメ筋)の計測を実施した。【結果】症例1は介入後に,前後方向の平均値は前方に変位し,95%信頼楕円面積,前後の動揺範囲,LF/HF,前脛骨筋及びヒラメ筋の活動量は減少し,後方への重心移動時の立位の保持が可能となった。症例2も介入後にCOP動揺の前後方向の平均値は前方に変位し,動揺速度,95%信頼楕円面積,前後の動揺範囲,LF/HF,前脛骨筋及びヒラメ筋の共収縮に減少を認め,歩行は自立レベルとなった。【結論】本研究の結果は,廃用症候群を呈した症例に対してanti-phase条件での介入を行うことで,下腿筋の共収縮が減弱するとともに,脊髄反射による自律的な姿勢制御が促されたことを示唆するものであった。この方法は,患者自身は装置上に通常の立位姿勢をとるのみで,特別な教示や課題に関する努力要求を要しない。すなわち,BASYSを用いたanti-phase条件での介入は,廃用による立位不安定性を呈する症例に効果的な介入手段となり得る可能性が示された。

著者

橋本宏子 [ほか] 著 神奈川大学法学研究所企画編集

出版者

公人の友社

巻号頁・発行日

2007

著者

細井 正延 富永 正照 橋本 宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学講演会講演集 (ISSN:04194918)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.70-74, 1962-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

5

著者

小川 政亮 Ogawa Masaaki 橋本 宏子 Hashimoto Hiroko

出版者

日本評論社

雑誌

判例憲法 別冊法学セミナー 基本判例シリーズ:1

巻号頁・発行日

pp.114-119, 1973-08

著者

橋本 宏二郎 足立 淳二 菅沼 惇一 奥埜 博之 河島 則天

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】脳卒中患者では,片側性の運動麻痺による麻痺側の支持性低下などによって,左右非対称な立位姿勢をとるケースが臨床上多くみられる。また,感覚障害を伴う場合には,立位姿勢を維持する上での残存機能が十分であるにも関わらず,患側からの感覚フィードバックを有効に活用できないことが一因となり,健側への過度な依存を示すケースが散見される。本研究では,脳卒中片麻痺患者の立位姿勢時の左右非対称性を改善するための1手段として,重心動揺リアルタイムフィードバック装置を用いて左右方向の重心動揺量を操作的に減弱させ,患側への荷重配分を促す介入的アプローチを行い,その有効性を検証したので報告する。【方法】対象は当院でリハビリテーションを実施している脳卒中片麻痺患者9名(左麻痺3名,右麻痺6名)であった。全症例,手放しで立位保持が可能であり,軽度の感覚障害を呈していた。立位時における患側への荷重配分を促し,立位姿勢の安定性を高めることを目的として,重心動揺リアルタイムフィードバック装置(BASYS,テック技販社製)を用いた介入を実施した。対象者は装置上で足部位置を左右対称に規定した立位姿勢をとり,左右方向の重心移動を行うよう指示を与えた。この時,足圧中心(Center of Pressure:COP)の左右方向の変位に応じて,COPと同方向(in-phase)に床面を動作させることで動揺量を減弱させるフィードバック操作を与えた。設定を段階的にCOP動揺量の約5%,10%,15%と増加させることで左右方向の動揺量の拡大と,健患側への均等な荷重配分を企図した調整的介入を行った。介入効果の評価として,30秒間の静止立位および随意的な左右動揺時のCOP計測をサンプリング周波数1000Hzにて実施した。評価項目は,COPの95%楕円信頼面積,総軌跡長,COP動揺の前後左右の平均位値,及び最大範囲とした。介入前後の平均値の差の検定には対応のあるt検定を用い,有意水準は5%とした。【結果】in-phase条件(5%,10%,15%)での介入により,介入前後の静止立位時においてCOP左右方向の平均位置が有意に変化した(p<0.05)。全症例の内訳を見ると,9名中7名(うち3名は介入前より麻痺側への荷重優位)においてCOPの患側方向へのシフトを認めた。また,統計的有意差はないも95%楕円信頼面積で9名中5名,総軌跡長で6名が減少を示した。随意的な左右動揺時の左右最大値では介入前後で6名が麻痺側へのCOP増大を示した。【結論】脳卒中片麻痺患者では,片側性の運動感覚麻痺の影響から左右非対称の立位姿勢を呈し,本来的な左右対称的な姿勢調節を行うことに困難を伴うことが想定される。本研究で実施した重心動揺リアルタイムフィードバックは,本人の明確な意図を伴うことなく左右方向の重心移動量を拡大し,残存機能を活用した患側への荷重配分を実現しようとするもので,より適切な立位姿勢戦略を実現する上での調整的介入の手段となる可能性が示唆された。

著者

橋本 宏

出版者

日本シンガポール協会

雑誌

シンガポール = Singapore

巻号頁・発行日

no.276, pp.7-13, 2017

著者

斎藤 祥 橋本 宏 谷岡 誠一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学講演会論文集 (ISSN:02857308)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.262-267, 1976-11-05 (Released:2010-08-04)

参考文献数

4