著者
松野 渉 本田 咲美 池内 有為 佐藤 翔 逸村 裕 Matsuno Wataru Itsumura Hiroshi
出版者
日本図書館情報学会
巻号頁・発行日
2012

2012年日本図書館情報学会春季研究集会. 三重大学, 2012-05-12
著者
池内 有為 逸村 裕
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.20-37, 2016-03-31

学術雑誌によるデータ共有ポリシーの分野別状況を明らかにするため,22分野各10誌の投稿規定を調査した。リポジトリにデータを公開して論文に識別子を記すポリシーと補足資料のポリシーを,それぞれの要求の強度に従って4段階に分類した。生物・医学の10分野はリポジトリによるデータ共有ポリシーの掲載率や強度が高い傾向にあり,共通のリポジトリを例示していたが,農学,薬理学・毒物学,精神医学・心理学の掲載誌はそれぞれ7,6,2誌であり領域内で差がみられた。地球科学,宇宙科学,社会科学はデータ共有が盛んであるが,リポジトリによるポリシーの掲載誌は7,6,4誌であった。また,工学など6分野は0〜2誌であった。全220誌の掲載率はリポジトリが59.5%,補足資料が89.5%であった。研究倫理やCOI(利益相反)に関する記述がある雑誌や商業出版社の雑誌は掲載率や強度が高い傾向にあることから,データ共有ポリシーは研究不正と関連があることが示唆された。
著者
池内 有為
巻号頁・発行日
2014-02

平成25年度関東甲信越地区国立大学図書館協会セミナー での発表テーマ:Beyond Library, Beyond Librarian(平成26 年2 月20 日(木)筑波大学中央図書館 集会室)
著者
池内 有為 ドゥキッチ ダナ リウ ジン ルー ヤン シュウ ヤン 盧 敬之
巻号頁・発行日
2013-06

4か国5大学の図書館情報学修士課程の大学院生を対象として、進学に影響を与えた要因や図書館専門職を選択した理由に関する質問紙調査を実施した。全ての大学で、就職先として大学図書館の希望が最も多いことや「社会における図書館専門職への理解が低いが重要な職業である」という認識が共通していた。一方、進学の参考にした情報源やキャリア選択の要因には差が見られた。
著者
大森 悠生 池内 有為 逸村 裕 林 和弘
出版者
情報メディア学会
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.68-76, 2023-10-06 (Released:2023-10-06)
参考文献数
15

研究者が初めてオープンアクセス(OA)を実現する要因,及び OA に対する認識の経年的な変化を明らかにするために,2016 年から 2022 年にかけて隔年で実施された NISTEP の質問紙調査の回答を二次分析した.結果,研究者が初めて OA を実現する主な要因は,投稿した雑誌や所属機関のポリシーなどの外的な要因であった.OA を妨げる要因のうち,資金不足解消が OA の実現につながっていること,投稿したい雑誌や所属機関が OA ポリシーを策定することによって OA が推進される可能性が示唆された.また,研究者は外的な要因を契機として OA を実現した後,徐々に OA に貢献したい,といった内的な要因が醸成される傾向がみられた.
著者
池内 有為
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.170-176, 2022-05-01 (Released:2022-05-01)

データキュレーターの役割を“研究によって生み出されるデータから有用なデータを選択し,第三者が再利用できるようにFAIRデータ(見つけられる,アクセスできる,相互運用できる,再利用できるデータ)として流通させ,長期にわたって管理・保存すること”と定義して,研究データ管理サービスやデータライブラリアンとの関係を整理した。また,大学・研究図書館協会の『研究データのキュレーション』に基づいて,データキュレーションのライフサイクルに沿って実務の内容を示した。さらに,日本の現状をふまえてデータキュレーションを(1)分野専門家,(2)図書館員,(3)情報技術専門家で分担することを提案した上で,人材育成について検討した。
著者
池内 有為
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.241-249, 2016

2016年3月,分野や地域を超えた研究データの共有を目指すResearch Data Alliance(RDA)の第7回総会が東京で開催された。本稿は,総会と関連イベントを時系列に沿って紹介する。RDA総会を通じて,欧州オープンサイエンスクラウド(EOSC)などの国際的な政策や課題が共有された。課題ごとに設置されるRDA分科会については,(1)全分野の研究者を対象としたデータサイエンス教育の構想,(2)研究データの相互運用のための法的枠組みの策定,(3)永続的なデータリポジトリ運営のための収益モデルに関する議論を取り上げた。RDA総会前後のイベントでは,日本のステークホルダーや多分野の研究者による活発な意見交換が行われ,アジアや国内のコミュニティーも発足した。RDAと同様に,分野や組織を超えてベストプラクティスや課題を共有することによって,日本のオープンサイエンスの取り組みが加速するだろう。
著者
池内 有為
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.241-249, 2016

2016年3月,分野や地域を超えた研究データの共有を目指すResearch Data Alliance(RDA)の第7回総会が東京で開催された。本稿は,総会と関連イベントを時系列に沿って紹介する。RDA総会を通じて,欧州オープンサイエンスクラウド(EOSC)などの国際的な政策や課題が共有された。課題ごとに設置されるRDA分科会については,(1)全分野の研究者を対象としたデータサイエンス教育の構想,(2)研究データの相互運用のための法的枠組みの策定,(3)永続的なデータリポジトリ運営のための収益モデルに関する議論を取り上げた。RDA総会前後のイベントでは,日本のステークホルダーや多分野の研究者による活発な意見交換が行われ,アジアや国内のコミュニティーも発足した。RDAと同様に,分野や組織を超えてベストプラクティスや課題を共有することによって,日本のオープンサイエンスの取り組みが加速するだろう。
著者
池内 有為
巻号頁・発行日
2013-10-25

第3回 SPARC Japan セミナー2013 平成25年10月25日(金曜日),会場:国立情報学研究所,テーマ:「オープンアクセス時代の研究成果のインパクトを再定義する:再利用とAltmetricsの現在」