著者
佐藤 翔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.9, pp.607-617, 2014-12-01 (Released:2014-12-01)
参考文献数
28

PLOS ONEは2006年に創刊されて以来,急速な成長を続け,2013年には年間3万本以上の論文を掲載する,世界最大の雑誌となっている。本稿ではその出版母体であるPLOSの歴史や,論文データベースやWebサイトから得られる情報に基づき,PLOS ONEの「これまで」「いま」,そして「この先」の可能性を論じる。PLOS ONEは「研究成果の迅速・自由な共有の実現」というPLOSのもつ文脈の下で刊行され,大きな成功を収めたようにもみえる。しかし,PLOS Biologyなど高インパクトの雑誌の赤字をPLOS ONEの収益で補填(ほてん)している現状は,OA出版のビジネスモデルの限界を示している。そして統計データによれば,どうやら,PLOS ONEの成長は,止まったようでもある。
著者
平山 陽菜 佐藤 翔 山下 聡子 岡部 晋典
出版者
情報メディア学会
雑誌
第11回情報メディア学会研究大会発表資料
巻号頁・発行日
pp.32-36, 2012-07-07

本調査では、非正規職員からみた指定管理者制度の実務的側面を、自治体直営図書館との対比を軸としたインタビューに基づき描き出す。被調査者は待遇に対し不満はあるものの、指定管理者制度導入以後、導入以前よりも業務に対しやりがいを感じていた。これは図書館サービスへの自発的提案や自己研鑽の機会が認められるようになったためである。労働者の視点からすると、指定管理者制度導入館の方が魅力的に感じる場合があることが確認された。
著者
佐藤 翔
出版者
追手門学院大学
雑誌
Musa : 博物館学芸員課程年報 (ISSN:13470574)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.7-18, 2015-03-25

学術情報流通 / 図書館情報学 / 科学計量学 / シリアルズ・クライシス / オープンアクセス
著者
佐藤 翔 上田 真緒 木原 絢 成宮 詩織 林 さやか 森田 眞実
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.908-918, 2016-03-01 (Released:2016-03-01)
参考文献数
10

2002~2013年に日本の学協会誌に掲載された論文120万9,674本を対象に,どの程度オンラインで入手できるのかを調査した。調査にあたっては1)CiNii Articlesを用いた調査,2)J-STAGE・メディカルオンラインへの収録状況調査,3)サーチエンジンを用いたサンプリング調査,という3つの方法を採用した。結果から,日本の学協会誌掲載論文のうち,7割以上は何らかの形でオンラインで入手可能であると見積もられた。特に英語論文や自然科学分野の論文は,オンラインで入手可能なものが多い。一方で,人文学分野ではオンラインで入手できる論文が43.7%,社会科学分野でも51.5%にとどまっていた。
著者
佐藤 翔
出版者
筑波大学
巻号頁・発行日
2013

筑波大学博士 (図書館情報学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6645号)
著者
佐藤 翔 吉田 光男
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.23-42, 2017-03-10 (Released:2017-05-12)
参考文献数
21

本研究では2006~2015年に日本の学協会誌に掲載された論文1,080,840本を対象に,日英の主要なオルトメトリクス計測サービスから得たデータに基づき,オルトメトリクスの付与状況を分析した結果について報告する.日本の学協会誌掲載論文のうち,ソーシャルメディアからの言及があるものは約1~2%とごくわずかであった.分野,言語,出版年とオルトメトリクスの関係については用いるデータ源により異なる傾向があるが,人文社会系の論文でソーシャルメディアからの言及が多いことは共通している.また,同一の論文を対象とした場合でも,データ源によって収集されているソーシャルメディア上の言及の範囲は異なっていた.
著者
佐藤 翔
出版者
追手門学院大学
雑誌
Musa : 博物館学芸員課程年報 (ISSN:13470574)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.21-30, 2016-03-25

TSUTAYA図書館 / 公立図書館 / 図書館史 / 成人教育 / 社会教育
著者
佐藤 翔
巻号頁・発行日
2013

筑波大学博士 (図書館情報学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6645号)
著者
佐藤 翔 井手 蘭子 太田 早紀 林 直樹 道浦 香奈 副田 沙織
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.195-200, 2016-05-14 (Released:2016-07-15)
参考文献数
8

本研究では同志社大学の学生102名を対象に2015年に実施した質問紙調査の結果に基づき,日本の大学生のWikipediaに対する信憑性認知や,学習におけるWikipediaの利用実態を明らかにするとともに,どのような要因が信憑性認知や学習における利用に影響を与えるかを検証する.分析の結果,回答者はWikipediaをどちらかと言えば信憑性のあるものと考えており,レポート作成等にも用いているが,参考文献には挙げない傾向があること等がわかった.
著者
石田 尚 善甫 啓一 上道 茜 松原 悠 埴生 孝慈 尾澤 岬 天野 千恵 榎田 翼 佐藤 翔 西浦 ミナ子 赤瀬 直子 三波 千穂美 逸村 裕 山田 信博
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.63-73, 2012-06

In the last decade, scientists are expected to present their researches. It is symbolized as the term: "science communications" and "inter-discipline communications." We suggest and explain "Presentation Competition of Graduate Students" (PCGS). In October 2011, we, Tsukuba Graduate students' Network, conducted PCGS during a university festival and proved its effects. As results, various multi-discipline communications have been promoted among University of Tsukuba. In our university, there are few cases of the collaborated researches which leverage the opportunities that the university has almost every discipline. In this paper, we suggest PCGS as a solution of the problems and demonstrate the details about the implementation plans, strategies and results. We also inspect the impacts as evaluations with the interviews of each concerned, e.g. speaker, judge and visitor. We expect that the PCGS will be held at other universities.
著者
池田 光雪 佐藤 翔 常川 真央 佐浦 敬之
巻号頁・発行日
2010-10-27

ALIS勉強会『岡崎市立図書館のlibrahack事件を踏まえて』; 筑波大学, つくば, 2010-10-27, 図書館情報学若手の会(ALIS)
著者
佐藤 翔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.7, pp.414-424, 2013-10-01 (Released:2013-10-01)
参考文献数
40
被引用文献数
5 3

本稿ではオープンアクセス(OA)運動の背景から現在までの流れを概観し,現在のOA運動における争点を整理する。現在,Gold OAはビジネスとして成立することを示し,Green OAは機関リポジトリ等においては成功しているとは言えないが,助成機関によるOA義務化を伴うことで成功例が現れている。そして公的助成研究に対するOA義務化の方針は確実に広がりつつある。商業出版者もOAを受け入れ,OA運動における主導権をめぐって図書館と対立するようになっている。その中で問題となっているのが再利用可能性とエンバーゴである。
著者
佐藤 翔 永井 裕子 古賀 崇 三隅 健一 逸村 裕
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.383-402, 2011-12

本研究では機関リポジトリへの論文登録がその論文の被引用数と電子ジャーナルのアクセス数に与える影響を明らかにするために,『Zoological Science』掲載論文を2つの機関リポジトリに登録し,被引用数と電子ジャーナルアクセス数への影響を観察する実験を行った.実験は2008-2010年にかけ行い,実験前後の機関リポジトリ登録論文の電子ジャーナルアクセス数,被引用数の変化を,登録しなかった論文と比較した.また,機関リポジトリ登録論文の利用状況を分析するとともに,機関リポジトリ利用者と電子ジャーナル利用者をIPアドレスに基づき比較した.その結果,機関リポジトリへの登録により電子ジャーナルアクセス数が減ることはなく,新たな利用者を獲得できていた.しかし論文の被引用数を増やす効果はなかった.機関リポジトリ利用者の多くが動物学研究者ではなく,他分野の研究者や一般市民であったためと考えられる.To evaluate how the deposition of journal articles in Institutional Repositories (IRs) affects the number of citations and e-journal usage, we placed some articles published in Zoological Science in two Japanese IRs and collected their usage data in IRs and e-journals, as well as with the number of resulting citations. The experiment was started in 2008 and we compared the number of e-journal usage and citations of articles deposited in IRs before and after the experiment with those were not. In addition, we analyzed users' behaviour in IRs and compared user groups in IRs with those in e-journals based on users' IP addresses. The results revealed that deposition in IRs did not reduce e-journal usage. Moreover, whereas the journals gained new readers, this did not have an effect on the number of citations because most of new readers may be not researchers in Zoology but those in other fields or lay people.
著者
佐藤 翔 吉田 光男
出版者
(株)化学同人
雑誌
化学 = Chemistry (ISSN:04511964)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.23-28, 2016-02

従来のピア・レビューや被引用数の問題点や限界が指摘されるなか、TwitterやFaceboookなどのソーシャルメディアで言及された指標をもとに評価する「オルトメトリクス」が登場し、注目されている。新たな指標から何がわかるのか、これまでの指標にとって代わるのか、その可能性を探ってみよう。
著者
佐藤 翔
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.115-121, 2016-03-01 (Released:2016-04-01)

近代の学術コミュニケーションを最も特徴づけているのは査読制度の存在である。しかし増大し続ける研究者数とその生産論文数に,査読制度は対応できておらず,限界を迎えつつある。その結果,従来から存在した,査読者による不正や査読者のバイアス等の問題に加え,近年では査読者の不足,詐称査読,投稿者による不正等の新たな問題が起きている。これらの問題に対応するため,Publons やポータブル査読,オープン査読,査読の質保障等の新たな取り組みが現れている。しかしこれらの延命措置によって査読制度を維持し続けることができるのか否かは現状,未知数である。