著者

渡辺 周一 上野 良光 大森 正英 山沢 和子 佐竹 泰子 松井 信子 Shuichi Watanabe Yoshimitsu Ueno Masahide Omori Kazuko Yamazawa Yasuko Satake Nobuko Matsui 東海女子大学:東海女子短期大学バイオサイエンス研究センター

雑誌

東海女子短期大学紀要 = The journal of Tokai Women's Junior College (ISSN:02863170)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.13-25, 1994-03-31

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女子学生(18~22歳 743名)の喫煙の実態および彼女達の生下時体重と両親(父 421名 母 434名)の妊娠時の喫煙状況を分析し,以下の結果を得た。 1.学生の喫煙率は5.0%,以下喫煙していた者は12.2%であった。 2.学生の喫煙は,年齢が20歳,居住状態では自宅通学,勉学の内容では医学領域の科目の少ない専攻に在籍する者で高率を示した。 3.学生の喫煙の動機は,何となく好奇心でとか友人の影響が多く,情報メディアによる影響は少なかった。 4.喫煙学生の75.6%は毎日喫煙し,約60%の学生が1日当り6~10本の喫煙量であった。 5.学生の出生時期の両親の喫煙率は,父70.9%,母3.6%であった。 6.父・母の喫煙率は,母の妊娠回数や年令が増すに従い減少した。 7.学生の生下時平均体重および低体重児(2500g)出生率は,妊娠時の母および両親ともの喫煙と関連が認められ,喫煙者では非喫煙者に比し生下時平均体重ではおおよそ150g軽く,低体重児出生率では3~4倍であった。 青年期女性の喫煙習慣について,女子学生を対象に調査し,考察を試みたが,本調査対象の学生の喫煙率は諸家^17)~^22)の同年令の調査結果約10%より低く,さらに高校生の喫煙率である7%前後よりも低い5.0%(18~22才)を示した。なお,本対象者で未成年期の18~19才の喫煙率は3.2%,成人期の20~22才では5.5%と集団的観察では高年齢ほど上昇傾向を示した。喫煙動機は児童・生徒および今回対象の学生のいずれも,半数近くの者で「好奇心」が第1にあげられ,さらに,女性特有の喫煙に対する感覚的イメージによるものが大きく影響していると考えられた。 既述の如く,女性の喫煙習慣は本人は勿論,妊婦・分娩・育児と続くすべての過程で種々な悪影響を及ぼすことになる。若年期の喫煙習慣の形成は,その後,常習となることが多く,この習癖を遮断することは極めて重要なことと考えられる。 児童・生徒の場合は未成年であり,法に抵触することもあり,現在までいろいろ指導が試みられている。昭和63年厚生省編集の「喫煙と健康」^39)によれば,青少年に対する喫煙防止教育として,環境面へのアプローチと主体面へのアプローチについて述べている。前者の社会的種々の側面では,タバコの生産・販売の禁止・制限,現在各方面に拡がりをみせている喫煙ゾーンの設置,などなどの社会運動といったものが考えられており,このうちでも特に自販機禁止は極めて有効なものと思われる。後者の主体面については,健康教育的アプローチによる喫煙行動の変容過程へのアプローチとして(1)習慣喫煙者の喫煙を中止させ,喫煙習慣に戻らせない(2)喫煙経験者が習慣喫煙者になるのを防ぐ(3)非喫煙者が喫煙者になるのを防ぐ,の3つを挙げ,保健教育の必要性を提起し,喫煙が健康に及ぼす影響について,科学的な知識を児童・生徒に与えるためには,現行の教科書の内容に対する検討の必要性をのべている。このために,健康教育研究者,保健科目担当教師,養護教論など保健教育の実践に携わる者の努力を期待している。 しからば,学生への禁煙アプローチは…。基本理念は,青少年への対処と同様と思われる。それぞれの教科の中での保健教育の実施が必要と考えられるが,小・中・高校とは異なり,やや難しい点もある。学生の日々の行動は自由で殆ど制約されることはないので,課外活動である文化祭,学生集会,学生の集まる学生ホール・食堂等におけるポスター・パネル等によるPRを継続的に種々内容をかえて視覚に訴えたり,ある時にはスポットアナウンスなどを通して学生にアプローチすることが有効と考えられる。また,今回の調査で喫煙と生下時体重について,妊娠中の父・母の喫煙状況との関係をみた。概して諸家の報告^29)~38)と一致した。今回の調査でも1日父11本以上,母6本以上の喫煙者に低体重(2500以下)児出生がやや高率を示した。このことは母の喫煙と同時に父からの受動喫煙(passive smoking)の影響を示している。この現状の回避として,まず母親の喫煙については,市町村における婚姻届,妊娠届の際の母子手帳交付などと同時に,喫煙にたいする正しい保健指導用のパンフレットを交付するなど,更に保健所,市町村が中心として行ない婚前(新婚)学級,妊娠検査の場を利用して十分な指導を行なう。さらには地域社会における母性を対象とした保健教育の中の1項目として喫煙をとりあげるなど地域社会の公的組織の協力などを考えるべきである。また,医療機関,病院,診療所関係者の協力も忘れてはならない。現在妊婦の95%以上は施設の医師のもとで分娩しており,この点からも,特に産婦人科医の指導は極めて重要なものと考えられる。今一つ考えなくてはいけないのいは受動喫煙で,種々の有害物質を多量含有する副流煙に対して,妊婦である母親ないし分娩後の乳児さらには幼児に対する影響を考えねばならない。

著者

渡辺 周

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.18-35, 2020-03-20 (Released:2020-08-13)

参考文献数

44

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本稿では,撤退の意思決定に外部取締役が与える影響がその属性によって異なる可能性を検討する.具体的には,外部取締役の負の影響を観察した渡辺(2017)について,この負の影響はどのような取締役によるものなのか,逆に正の影響をもたらす取締役はいないのかを明らかにする.分析の結果は,ボード・クオリティの研究にもとづき,独立性と専門知識に注目して解釈を行い,両側面とも低い取締役が負の影響をもたらすことを議論する.

著者

西口 清勝 仲上 健一 松野 周治 長須 政司 小山 昌久 守 政毅 西澤 信善 渡辺 周央 ンガウ ペンホイ

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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ASEAN(Association of South-East Asian Nations、東南アジア諸国連合)が現在目指している最重要かつ喫緊の課題は2015年までにASEAN共同体(AC)と構築すること、とりわけその土台となるASEAN経済共同体(AEC)を構築することにある。しかし、そのためにはASEANの先発6カ国と後発4カ国-メコン地域に位置するCLMV4カ国(カンボジア、ラオス、ミャンマーおよびヴェトナム)-との経済格差、いわゆる"ASEAN Divide"、を克服しなければならない。本研究ではメコン開発計画(GMS)と日本のODAがCLMV諸国の経済開発に大きな役割を果たしており、なかでもメコン諸国間の連結性を3つの経済回廊の建設という形で推進したことを明らかにした。