著者

佐藤 美樹 田髙 悦子 有本 梓

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.121-129, 2014 (Released:2014-04-16)

参考文献数

31

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目的 孤独感に関する研究は,一般成人や高齢者を対象とした研究は比較的多くみられるものの,乳幼児を持つ母親を対象とした研究は,まだ限られている。本研究の目的は,都市部在住の乳幼児を持つ母親の孤独感の実態ならびに関連する要因について,乳幼児の年齢集団別(4 か月,1 歳 6 か月)に個人要因ならびに環境要因から検討を行い,育児支援に関する実践への示唆を得ることである。方法 A 市 B 区の乳幼児健康診査に2012年 9 月~11月(計10回)に来所した母親を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。分析は,日本語版 UCLA 孤独感尺度得点を従属変数とし,乳幼児の年齢集団別に基本属性,個人要因(内的作業モデル,育児感情),地域要因(子育てのしやすさ,近所との付き合い方,ソーシャルネットワーク)を独立変数とした重回帰分析を行った。結果 回収した251票(回収率58.4%)のうち回答に欠損のあった 3 人を除く248人(有効回答率57.7%)を分析対象とした。なお,4 か月児は125人(55.8%),1 歳 6 か月児は123人(59.7%)であった。その結果,4 か月児を持つ母親の孤独感尺度の平均点は39.2±9.4点,孤独感の高い者は,内的作業モデルタイプがアンビバレント型(β=.354,P<.001)傾向もしくは回避型(β=.331,P<.001)傾向であり,また育児感情の負担感(β=.180,P<.05)の得点が高く,ソーシャルネットワークの家族(β=−.144,P<.05),育児仲間(β=−.255,P<.01)の得点が低かった。また 1 歳 6 か月児を持つ母親の孤独感尺度の平均点は37.5±10.0点,孤独感の高い者は,母の主観的健康感(β=−.191,P<.01)が低く,内的作業モデルタイプがアンビバレント型(β=.297,P<.001)傾向もしくは回避型(β=.190,P<.05)傾向であり,育児感情の負担感(β=.283,P<.001)の得点が高く,ソーシャルネットワークの育児仲間(β=−.213,P<.01)の得点が低かった。結論 母親の孤独感を予防•軽減するためには,母親が育児を通じた人間関係を構築することやサポートを受けながら育児を行っていくための力を高める支援とともに,地域の人的ネットワークを含む地域の環境づくりへの支援が重要であると考えられた。

著者

舛田 ゆづり 田髙 悦子 臺 有桂 糸井 和佳 田口 理恵 河原 智江

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.1040-1048, 2011 (Released:2014-06-06)

参考文献数

22

被引用文献数

3 3

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目的 近年,高齢者の孤立死が都市部を中心に社会問題となっている。この問題に対し,地域の見守り活動を推進していくことは喫緊の課題であるが,見守り活動を担う住民組織が直面する課題や方策に焦点化して明らかにしたものは見当たらない。本研究では,今後の都市部における孤立死予防に向けた地域見守り活動推進における住民組織が有しているジレンマならびにそれらに対処する方略を住民組織の立場から明らかにし,今後の実践の示唆を得ることを目的とした。方法 対象は,A 市 b 区 c 地区(中学校区)で見守り活動の実績のある住民組織の代表14人である。研究デザインは,質的帰納的研究である。データ収集は,フォーカスグループインタビュー法(FGI)を用い,テーマは,住民組織が地域の見守り活動を進めていく上で感じている困難や課題等とし,計 3 回実施した。データ分析は,FGI の逐語録から単独で意味の了解が可能な最小単位の単語や文章をコードとして抽出し,次いでコードの類似性を勘案してサブカテゴリとし,さらにサブカテゴリを抽象化してカテゴリとした。結果 住民組織における見守り活動の推進に向けた課題と取組みは個人,近隣,地域の 3 領域に抽象化された。まず,ジレンマについては【見守りの拒否や無関心】,【若年層での孤立や閉じこもり】,【家族が見守りをしない】,【近隣住民の関係性の希薄】,【新旧住民がつながりにくい】,【近所付き合いへの負担感】,【プライバシー意識の高まりによる情報共有の困難】,【見守りの担い手や集う場の資源不足】の各カテゴリーが抽出された。また,方略については【地域の中で 1 対 1 の関係をつくる】,【地域の集まりや輪へ引き込む】,【さりげない日々の安否確認を行う】,【助けが必要な人の存在を知らせる】,【生活の中で互いに知り合う仕掛けをする】,【近隣単位の小さな見守りのシステムをつくる】,【行政と住民組織が連携し地区組織を活かす】,【地域住民の信頼感やつながりを育む】が抽出された。結論 地域の見守り活動の推進に向けては,各住民組織が互いの活動や存在についてより理解を深めるとともに,連携が推進されるような機会の開催や場(ネットワーク)の整え,あるいはそのような風土を地域につくっていくための検討が必要である。

著者

山辺 智子 田髙 悦子 臺 有桂 河原 智江 田口(袴田) 理恵 今松 友紀

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.63-69, 2013

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目的:安全を推進するセーフティプロモーションは,健康を推進するヘルスプロモーションとともに地域看護において根幹をなす重要な概念である.しかしながらセーフティプロモーションに関する研究はまだ少ない.そこで本研究では,地域における事故や傷害の予防が課題である,都市部児童の視点による安心安全の構成要素を明らかにすることが目的である.方法:研究対象は,A市b区地域の公立小学校2校に所属する小学5年生の児童8人であり,研究方法はフォーカスグループインタビューによる質的研究である.結果:児童における安心安全の構成要素は,25サブカテゴリー,5カテゴリー,すなわち[いざというときに自分で身を守る行動]や[自分の命や人の命の大事さ]等からなる【児童の意識と価値観】,[危険な目に合わないための約束ごと]等からなる【児童と家族の規範】,[遊びや遊具使用中の不注意]等からなる【児童の遊具や道具】,[通学路での危険]等からなる【学校における集団生活と学習】,[顔のみえる関係][地域の人と学校の結びつき]等からなる【見守りのある地域】が抽出された.結論:児童の視点による安心安全の要素を勘案し,具体的なセーフティプロモーションの推進によって都市部におけるセーフコミュニティの実現へと発展させることが課題である.

著者

松井 藍子 大河内 彩子 田髙 悦子 有本 梓 白谷 佳恵

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.75-81, 2016

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<p><b>目的:</b>発達障害児の母親が子育てにおいて肯定的感情を獲得する過程を明らかにし,母親への育児支援の示唆を得る.</p><p><b>方法:</b>A県で発達障害児をもつ親の会に所属している母親7人を対象に半構造化面接を個室で実施し,得られた逐語録から母親の子育てに対する思いに関する部分を抜き出し,カテゴリーを作成した.</p><p><b>結果と考察:</b>発達障害児をもつ母親は子どもの特性に気づき戸惑っており,受け入れにくさや不安を感じていたが,子どもについての模索や子育て仲間の獲得を経て納得や理解が始まり,子育て方法を見いだしたり子どもに期待したりすることへつながり,子育てを振り返り,気持ちの揺れを感じつつ,他の発達障害児やその母親にも目を向けることができていた.母親は子育てを模索することにより,子どもの特性の理解へとつながっていたため,母親に対して専門職からの今後を見通せるようなアドバイスの必要性が示唆された.また,母親は親同士の仲間とのつき合いを通してロールモデルに出会い,支え合うことで,自身がロールモデルとなる母親へと成長したと考えられるため,子育ての体験を共有できるコミュニティへつなぐための支援の必要性が示唆された.さらに母親は子どもを理解しつつも気持ちは揺れ動いており,子どもの発達や母親・家族の変化に応じた継続的な支援の必要性が示唆された.</p>

著者

有本 梓 伊藤 絵梨子 白谷 佳恵 田髙 悦子

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.21-32, 2020 (Released:2020-08-20)

参考文献数

43

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目的:地区組織基盤の世代間交流プログラムを開発し,1年後の高齢者の健康ならびにソーシャルキャピタル(SC)への評価を行い,今後の地域づくりにおける示唆を得る.方法:2015年2月~2018年3月にA市2地区で高齢者ボランティア(参加群)を対象に,園芸活動を中心とする世代間交流プログラムを実施した.世代間交流の不足,フレイルの地域の問題解決のために,住民・地区組織・自治体・大学などがアクションリサーチを展開した.定量的評価として,基本属性,健康指標(握力等),SC(地域コミットメント等)についてベースラインと1年後に測定し,地域在住高齢者(非参加群)と比較した.定性的評価として,フォーカスグループディスカッション(FGD)を実施し質的に分析した.結果:参加群(n=36)は72.6±5.6歳,非参加群(n=36)は74.7±4.6歳,両群ともに男性23人(63.9%)であった.参加群は非参加群に比べ,握力の改善傾向がみられた.非参加群では地域コミットメントが有意に低下したのに対し,参加群では維持されていた(p<0.05).FGDでは,【子どもたちと関わり合える喜び】【経験の伝承による子どもの育成】【内省による人生の価値づけ】【地域の人とのつながりの拡大】等が抽出された.考察:地区組織基盤の世代間交流プログラムにより,高齢者の健康およびSCに効果がもたらされる可能性が示唆された.

著者

中村 瑛一 有本 梓 田髙 悦子 田口(袴田) 理恵 臺 有桂 今松 友紀

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.4-13, 2016 (Released:2017-04-20)

参考文献数

22

被引用文献数

3

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目的:父親と母親における親役割達成感の関連要因を明らかにし,今後の育児支援を行ううえでの示唆を得る.方法:2012年9~11月にA市B区福祉保健センターが行った,3歳児健康診査対象児の父親と母親各222人を対象に,無記名自記式質問紙調査を行った.調査内容は,基本属性,親役割達成感,父親の育児支援行動(情緒的支援行動・育児家事行動),育児ソーシャル・サポート,過去の子どもとのかかわり等とした.父親と母親おのおので,親役割達成感を従属変数とした重回帰分析を実施した.結果:父親113人,母親144人の有効回答を得た.父親は,健診対象児の出生順位が低いほど,母親への情緒的支援行動が多いと認識しているほど,親役割達成感が高かった.また,「育児が思うようにいかない」と感じているほど,親役割達成感が低いことが示された.母親は,子どもをもつ前に子どもとふれあう機会があった場合や,父親からの情緒的支援行動が多いと認識しているほど,親役割達成感が高かった.また,健康状態が悪いほど,親役割達成感が低いことが示された.結論:父親と母親における親役割達成感の関連要因はおのおのに異なっていたが,父親から母親への情緒的支援行動の多さは共通の要因であった.父親の育児参加を促し,特に夫婦間の会話を多くもち,父親が母親の気持ちに寄り添う等の情緒的支援行動を促進させていくことは,父親と母親おのおのの親役割達成感を高めることが示唆された.

著者

舛田 ゆづり 田髙 悦子 臺 有桂

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.25-32, 2012-08-31 (Released:2017-04-20)

被引用文献数

2

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目的:地域在住の高齢者の孤独感を評価するための尺度として国際的に標準化されているUCLA孤独感尺度の日本語版を開発し,その信頼性と妥当性を検証する.方法:研究対象は,A政令市B行政区において無作為抽出された65歳以上の住民1,000人である.研究方法は,無記名自記式質問紙調査(郵送法)であり,調査項目は,日本語版UCLA孤独感尺度,基本属性,抑うつ,ソーシャルネットワーク・ソーシャルサポート,主観的健康観ならびに客観的健康状態,地域関連指標とした.結果:回答者は,540人(54.0%),平均年齢は73.6±6.8歳男性225人(50.8%),女性218人(49.2%)であった.日本語版UCLA孤独感尺度は最小20.0〜最大78.0点であり,平均は,42.2±9.9点(男性44.0±9.1点,女性40.6±10.4点)で分布の正規性が認められた.Cronbachのα係数は0.92であり,尺度総点は,GDSの合計得点とは有意な正の相関を示し(r=0.52,p<0.01),さらに主観的健康観とは有意な負の相関(r=-0.26,p<0.001)をおのおの示した.結論:UCLA孤独感尺度の日本語版は,信頼性と妥当性を有した,わが国における高齢者の孤独感を評価するための尺度として有用である.

著者

齋木 千尋 伊藤 絵梨子 田髙 悦子 有本 梓 大河内 彩子 白谷 佳恵 臺 有桂

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.56-64, 2015

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目的:本研究では,訪問看護師のとらえる臨死期にある在宅終末期がん療養者の家族介護者の体験と支援を明らかにすることを目的とした.方法:対象は,関東圏A市内に所在する2か所の訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師である.管理者より熟練訪問看護師として推薦され,かつ在宅終末期がん療養者と家族介護者に対する支援の実務経験が3年以上,おおむね10事例を有する者5人である.臨死期にある在宅終末期がん療養者の家族介護者の体験と支援について半構成的面接を行い,質的帰納的に分析した.結果:臨死期の家族介護者の体験について分析した結果,【在宅での看取りの決意とジレンマ】【家族の死の接近に対する知覚と混乱】【家族間の意思や感情の衝突と再結集】【家族の最期の瞬間の立ち会いと看取り】【家族の死の体験の振り返りと意味づけ】の5つのカテゴリーが抽出された.また支援については【臨死に揺れ動く家族の繊細な思いに対する見守りと対処】【在宅での看取りに必要な家族の資源力の引き出し】【看取りに求められる家族の心身の健康と日常生活の保障】の3つのカテゴリーが抽出された.考察:臨死期における在宅終末期がん療養者の家族介護者への支援においては,臨死期の家族が看取りの過程におけるさまざまな体験を乗り越えるとともに,家族がその後の人生も主体的に生きていけるよう,成長のプロセスを支えることが重要である.

著者

成田 香織 田髙 悦子 金川 克子 宮下 陽江 立浦 紀代子 天津 栄子 松平 裕佳 臺 有桂 河原 智江 田口 理恵 酒井 郁子

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.16-22, 2011-03-18 (Released:2017-04-20)

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目的:農村部における認知症予防に向けた介護予防事業への参加者と不参加者の特徴の相違を明らかにし,不参加者における適切な支援を含めた今後の介護予防のあり方を検討することである.方法:対象はA県在住の地域高齢者における認知症予防に向けた介護予防事業対象者(特定高齢者)94名(参加者47名,不参加者47名)である.方法は質問紙調査であり,基本属性,身体的特性(認知機能,生活機能),心理的特性(健康度自己評価),社会的特性(ソーシャルサポート)等を検討した.結果:参加群は平均年齢79.5(SD=5.8)歳,不参加群は82.0(SD=6.2)歳であり,基本属性に有意な差はみられなかった.不参加群は参加群に比して,認知機能の低い者の割合が有意に高く(p=0.03),手段的自立(p=0.02),知的能動性(p<0.001),社会的役割(p=0.07)が有意に低いもしくは低い傾向があった.また不参加群は参加群に比して,手段的サポートが低く(p=0.09),サポートが乏しい傾向があった.なお参加群の事業参加の動機は,孤独感の緩和や人とのつながりが最も多く,次いで,物忘れの重大さの自覚や将来の認知症への懸念などとなっていた.結論:農村部の認知症予防に向けた介護予防事業不参加者は参加者に比較して,生活習慣や対人交流の脆弱性があり,今後は,高齢者一人ひとりの特性やニーズに応じた参加への意欲や動機づけの支援が必要である.