著者

松本 綾希子 奥山 絢子 後藤 温 町井 涼子 祖父江 友孝 高橋 宏和

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.903-907, 2022-11-15 (Released:2022-12-17)

参考文献数

8

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目的 新型コロナウイルス感染症の流行ががん患者の受療状況に与えた影響とその理由の評価。方法 2021年12月10-13日にインターネットによるアンケート調査を実施した。対象は40-79歳の男女とし,予備調査と本調査の二段階で調査を行った。調査会社が保有するパネルメンバーのうちがん疾患ありと登録されている5,000人に予備調査を行い,現在治療中または経過観察中のがん患者に本調査への参加を依頼した。本調査の項目は,通院や治療日程の変更の有無,変更内容,変更理由,病院にかかることに対する抵抗感,今後の希望通院方法・頻度の5項目とした。2020年4月から2021年12月までの状況を対象とした。結果 1,920人から回答を得た。新型コロナウイルス流行の影響で通院や治療日程が変更となったのは13.8%であった。変更になったものは主に通院日や方法(144人),治療の日程(87人),診断から治療開始まで時間がかかった(44人)などであり,日程変更があった治療内容は手術またはカテーテル治療(55人),点滴の抗がん剤治療(28人),放射線治療(22人)などであった。変更の理由は,感染の機会を減らすために医療機関から変更を提案された(49.6%),医療機関がコロナ対応に専念するため(27.3%),自分の感染が心配だったので自分から変更を申し出た(17.0%)などであった。変更の有無については診断時期による影響が大きく,2020年4月以降にがんと診断された人では19.9%だが,それ以前に診断された人では11.9%であった。居住地によって変更割合に差はなかった。結論 新型コロナウイルス感染症流行ががん患者の受療状況に影響を与えていたことが示唆された。今後も引き続き長期的な影響について調査を継続する必要がある。

著者

斎藤 博 町井 涼子 高橋 則晃 雑賀 公美子

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.111, no.3, pp.453-463, 2014 (Released:2014-03-05)

参考文献数

63

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大腸がん検診は便潜血検査による検診での死亡率,罹患率の減少効果が実証され,世界的にその成果が近い将来実現されると考えられている.また内視鏡検診の有効性のポテンシャルも示されつつある.今後,新規の検診法を求めて研究を進めていく上で,精度評価については健常者集団での測定,有効性は最終的に死亡率を指標として,評価される必要がある.新しい方法の研究とともに,成果を上げるために,海外で実績のあるorganized screeningを踏まえて,がん死亡率減少が実現可能な検診体制をわが国においても整備することが求められている.